医療DXとは？推進のメリットや課題、おすすめのシステムも解説

医療DXとは、デジタル技術を活用することで、医療機関における業務効率の向上や、患者の医療体験の変革を目指す取り組みです。電子カルテやオンライン診療など、さまざまなシステムが活用されています。この記事では、医療DXの重要性や推進するメリットなどを解説します。

目次

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1. 医療DXとは
2. 医療DX推進の取り組み例
3. 「医療DX令和ビジョン2030」とは
4. 医療DXを推進するメリット
5. 医療DXを推進する際の課題
6. 医療DX推進のステップと注意点
7. 医療DX推進におすすめのシステム
8. まとめ

医療DXとは

DXとは、デジタル技術を活用し、人々の生活をより良い方向へ変革することです。一方で医療DXとは、医療分野においてDXを実現し、業務の効率化や医療の質向上を図る取り組みを指します。

特に医療分野はアナログな業務プロセスや管理体制が続いており、深刻な人手不足や長時間労働の常態化にもつながっています。そのため、医療DXは、こういった医療分野における課題解決において重要な役割を果たします。

本記事では、医療DXの重要性や取り組み事例、推進時の課題などを解説します。まずは、医療分野でDXが遅れている理由や、医療DXが重視される理由をみていきましょう。

参考：医療DXについて｜厚生労働省

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医療DXが遅れている要因

「令和3年情報通信白書」によると、デジタル・トランスフォーメーションの取組状況について、78.7%の医療・福祉機関が「実施していない、今後も予定なし」と回答しました。

これは他業種と比較しても高い割合であり、医療分野におけるDXの遅れを示唆しています。その理由として、カルテや処方箋など紙ベースでの管理が主流であることや、クラウドをはじめデジタル技術の操作への不安などが挙げられます。

特に医療業界では深刻な人手不足が続いており、最新システムやツールの習得に時間をかけられないというケースも少なくありません。その結果、DXが進まないために人手不足の問題がさらに深刻化するという悪循環もみられます。

参考：令和3年情報通信白書｜総務省

医療DXの重要性

医療DXが急務とされるのは、DXの推進によって、従事者不足・長時間労働の常態化・コスト増大による経営難など、医療分野特有の課題解決につながるためです。ここでは、医療分野におけるDXの重要性について解説します。

医療従事者が不足している

現在は高齢化が進み、医療ニーズはさらに需要が増しています。一方で、少子化などを背景に医療従事者が不足しており、深刻な人手不足が続いています。

2025年以降は戦後の出生ピーク世代が後期高齢者になるため、医療ニーズのさらなる増加が予測されています。つまり、人材確保もさらに困難になることから、医療DXを通じた業務の効率化や生産性の向上が求められます。

長時間労働が常態化している

人手不足を背景に、医療分野では長時間労働が常態化しているのが現状です。医療分野ではシフトが不規則であるため、過剰な残業や休日出勤が重なりやすく、従事者の心身に大きな負担をかけています。

その結果、体調を崩して離職し、人手不足がさらに加速化するケースも少なくありません。こういった課題を解決するために、医療DXを推進して業務プロセスの最適化を図る必要があります。

経営が厳しくなっている

「病院経営管理指標及び病院における物価高騰の影響等に関する調査研究」によれば、医療機関の経営状況は年々悪化しており、特に病院が経営難に陥るケースが多くみられます。その理由として、人件費の高騰化やアナログな業務コストの増大などが挙げられます。

医療業界全体で危機を乗り切るには、医療DXを推し進め、無駄なコストを削減しつつ、組織全体で生産性を高めていく取り組みが必要です。

また、近年はオンライン診療や予約システムといったデジタル技術に対する利用者ニーズが高まっているため、これらに対応する意味でも、医療DXは重要です。

参考：病院経営管理指標及び病院における物価高騰の影響等に関する調査研究　報告書｜厚生労働省

医療DX推進の取り組み例

医療DXは多岐に渡りますが、その中でも「電子カルテ・電子処方箋」「オンライン予約・診療」「ビッグデータの活用」は代表的な取り組みです。何から手を付ければいいか分からないという場合は、ひとまずこれらからDXを始めてもよいでしょう。

ここでは、医療DX推進の取り組み例を解説します。

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電子カルテ・電子処方箋

電子カルテ・電子処方箋は、カルテ情報や処方箋を電子データ化し、オンライン上でやり取りする仕組みです。従来のように紙ベースの書類を医療機関内でやり取りする手間を削減でき、業務の大幅な効率化が見込めます。

また、紙ベースのカルテや処方箋の廃止によって、紙代・印刷代などのコストに加えて、保管用スペースも削減できます。人手不足を解消しつつ無駄なコストを抑えられるため、組織全体での生産性向上につながるでしょう。

オンライン予約・診療

オンライン予約・診療とは、オンライン上で来院予約や医師の診療を受けられるデジタルサービスです。ビデオ通話やチャットなどのツールを活用することが一般的です。

オンライン上の予約情報から診療までワンストップで行える専用ツールもあり、従来の予約管理や対面診療に比べて、診療上の無駄を減らせます。また、患者側にとっても、受付から診療までの待ち時間を減らせるうえ、感染症予防の面でも有意義です。

ビッグデータの活用

ビッグデータとは、人間が把握しきれないほどの膨大なデータのことです。医療分野においては、それぞれの医療機関が有するカルテ・検査結果・処方などの医療情報を指します。

医療機関がビッグデータを活用すれば、自院にない医療知識も外部から補えるようになります。その結果、疾病の早期発見や、健康管理・治療方針のパーソナライズ化、新薬開発の加速化に期待できるでしょう。

また、ビッグデータはAIと相性がよく、2つを組み合わせることで、データ分析の自動化・迅速化・高度化が見込めます。このように医療機関におけるビッグデータの活用は、医療DXの目的である医療提供の質向上につながります。

「医療DX令和ビジョン2030」とは

医療分野におけるDXは急務であり、国をあげて推進活動が進められています。その一環として、政府は医療DXの戦略方針をまとめた「医療DX令和ビジョン2030」を提言しました。

「医療DX令和ビジョン2030」は、「全国医療情報プラットフォームの創設」「電子カルテ情報の標準化と標準型電子カルテの開発」「診療報酬改定DX」の3つを同時進行し、医療現場・患者双方に利益をもたらすことを目指します。

ここでは、「医療DX令和ビジョン2030」における3つの取り組みの内容を解説します。

参考：「医療DX令和ビジョン2030」厚生労働省推進チーム｜厚生労働省

参考：医療DXの進捗状況について｜厚生労働省

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全国医療情報プラットフォームの構築

全国医療情報プラットフォームとは、これまで病院・薬局・介護事業所・自治体ごとにばらばらに管理していた医療情報をオンライン上で一元管理するための仕組みです。

具体的には、クラウド技術を活用して、カルテ・処方箋・診察履歴・服薬履歴・検査結果・特定検診などのデータを1つのプラットフォームに集約・管理します。患者の同意のもと、必要な情報を安全に共有できるため、各組織間の情報共有が円滑化するでしょう。

その結果、重複検査の削減や、急病時に他院の情報を迅速に参照できるなど、質の高い医療サービスを提供できるようになります。

電子カルテ情報の標準化

電子カルテ情報の標準化は、端的にいえば、医療機関ごとに異なる電子カルテ規格の統一化です。これによって、患者の転院の際などにも、医療機関同士でスムーズに電子カルテをやり取りでき、適切な医療の提供につなげられます。

なお、政府は2030年までに電子カルテの導入率100％を目標に掲げています。特に中小規模の医療機関は、予算の関係などから導入が遅れている傾向にあるため、目標達成に向けて積極的な支援が行われています。

診療報酬改定DX

診療報酬改定DXは、DXを通じて、診療報酬制度の改正に伴う医療機関の業務負担の軽減を図る取り組みです。これまで医療の現場では、診療報酬改定のたびに大規模なシステム改修や帳簿の変更が生じており、従事者には大きな業務負担がかかっていました。

これを受けて現在は、共通算定モジュールや各種帳票の標準化アプリの提供などが進められており、報酬改定時のシステム対応の負担軽減に努めています。また、改定作業が短期間に集中するのを防ぐため、施行スケジュールの調整なども行われています。

医療DXを推進するメリット

医療DXの推進は、労働環境の改善や医療サービスの質向上、さまざまなコストの削減、BCP対策の強化などにつながります。ここでは、医療DXを推進するメリットを解説します。

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労働環境を改善できる

DXは、これまで手作業で行っていた単純業務をシステム上で自動化し、医療従事者の負担や勤務時間の削減を手助けします。例えば、オンライン予約システムなら、患者が自身で直接システムに予約情報を入力できるため、従来のような受付作業が不要になります。

また、複雑でミスが起こりやすい診療報酬の計算をはじめ、カルテ・備品の管理や経理処理などをデジタル化できるツールもあり、現場における事務負担の軽減につながります。

このような単純業務の自動化により、医療従事者は本業である医療の提供に専念しやすくなるでしょう。また、残業や休日出勤を減らして働きやすい職場を整えることで、求人応募数の増加や優秀な人材の確保にも期待できます。

医療サービスの質を向上できる

電子カルテや電子処方箋を導入すれば、医療・介護・自治体における患者情報の共有が加速化します。これによって、アレルギーや禁忌薬、日頃の生活環境に配慮した、質の高い医療サービスの提供を実現できます。

また、システムを見れば患者の状況が一目で分かるため、初診でも問診票の記入やカルテ確認の手間がかからず、スピーディな対応が可能になります。患者にとっても待ち時間を減らせるため、医療に対する満足度向上につながるでしょう。

待ち時間を含めて1人あたりの診療時間を短縮化することで、回転率の向上が見込め、利益拡大につながるような運営も可能になります。

コスト削減に繋がる

業務のデジタル化により、ペーパーレス化を推し進めながら、紙ベースの業務にかかるさまざまなコスト削減が見込めます。また、医療機関は古いシステムを使い続けているケースが多く、老朽化による改修の手間や時間的コストも嵩みがちです。

しかし、DXによって新システムに刷新すれば、レガシーシステムよりも維持管理コストを抑えられる可能性があります。

同時に定型業務の自動化も進められるため、人件費の節約にもつながるでしょう。特に経済的な理由で経営難に陥っている医療機関にとっては、大きなメリットといえます。

BCP対策を強化できる

BCPは「事業継続計画」を意味し、物理的な災害に遭遇した際でも業務を中断させない、あるいは短期間で復旧させる取り組みです。特に医療分野では人命に関わることから、BCP対策の強化が必須とされています。

例えば、医療機関においては、火災・水害などによる紙カルテや処方箋の喪失が懸念されています。しかし、DXとしてカルテや病歴などをクラウド上に保管すれば、データの迅速な復旧が見込まれるため、緊急時でも素早く適切な医療を提供できます。

医療機関の使命を果たすためにも、DXを通じたBCP対策の強化が求められます。

医療DXを推進する際の課題

医療DXは、業務プロセスや組織体制を根本的に変革させるため、慎重に進めなければ必要以上の混乱や失敗に陥りやすいです。次のような医療DX推進の課題を理解し、適切な対策を講じることが大切です。

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知識やスキルを持つ人材が必要

DXを進めるには、最新技術やシステムの導入が必須となるため、これらの知識・スキルを持った人材の確保が必要です。IT人材を新たに雇用する方法や、今いる人材を専任担当者として育成する方法、外部の専門業者に委託する方法など、さまざまな選択肢があります。

いずれの方法にせよ、人材確保に一定の費用がかかるため、予算の確保が必要になるでしょう。また、外部の事業者に委託する場合は、ITに関する知識が自院に蓄積されづらい点にも留意が必要です。

これに加えて、せっかく最新システム・ツールを導入しても現場で使いこなせないというケースは少なくありません。ITリテラシーが乏しい医療従事者の割合が多い場合は、セミナーや研修などを実施し、DXに対応できる人材に育てていく必要があります。

セキュリティ対策が必要

医療情報をデジタル化・クラウド化すると、あらゆる医療情報をインターネット上で一元管理できるようになります。管理効率が大幅に向上する一方で、情報漏洩のリスクが高まる点に留意しましょう。

特に医療機関では、カルテや服薬履歴といった機密性の高い個人情報を取り扱っているため、不正アクセスやウイルス感染などがあると、深刻な医療トラブルや業務停止につながりかねません。医療情報の安全な管理のためにもセキュリティ対策の徹底が重要です。

デジタル格差が生じる

医療機関・患者の双方でデジタル格差が生じやすいのも、DXを推進するうえで考慮すべき問題です。一般的には、若年層ほど新しい技術やシステムへ慣れるのが早く、年齢を重ねるほど柔軟な対応が難しくなります。

例えば、オンライン予約システムを導入したところ、高齢患者は操作方法が分からず、来院予約が入れられないなどのケースが代表的です。その結果、医療機関に対する満足度が下がり、足が遠ざかる恐れがあります。

DXを進める際は、メリットを享受できない人が一定数いることを忘れないようにしましょう。ツールの操作方法に加えて、DX化の意義や重要性を丁寧に説明し、理解と協力を得ることが大切です。

医療DX推進のステップと注意点

医療DXは闇雲に進めても効果を得にくく、さらに高額な設備投資費用を無駄にする恐れもあります。次のような推進ステップと注意点を踏まえて、医療DXを成功に近づけましょう。

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1. 課題の整理と優先順位の明確化

DXは、現行における課題を解決して業務の最適化を図る取り組みであるため、まずは現状における課題を洗い出しましょう。具体的には、ミスが起りやすい工程や残業が多い業務、患者からのよくある要望を分析し、その原因を特定する必要があります。

なお、DXでは高額な設備投資や大幅な業務フローの変換を伴うことが多いため、いきなり全体的に取り組むと予算不足や現場の混乱につながります。そのため、洗い出した課題について、緊急性・重要度・実現可能性などを考慮しながら、優先順位をつけましょう。

特に課題が多い領域から段階的にDXを拡大していくことで、現場・患者双方の対応の負担を軽減しつつ、経済的にも無理のないDXを実現できます。

2. 必要なシステムの選定・導入

明確にした課題の解決に必要なシステムを選定しましょう。例えば、医療従事者のスケジュール管理に課題がある場合は、オンライン予約システムが役立ちます。

また、診療報酬の計算でミスが多発している場合は、報酬改定にも自動で対応するクラウド型の医療計算システムの導入がおすすめです。トライアルやデモを提供するサービスも多いため、複数製品を試験運用して比較し、現場の従事者が使いやすいものを導入しましょう。

補助金の利用も検討する

医療DXに向けて最新システムの導入を検討する際、高額な導入費用に躊躇することもあるでしょう。実は政府は企業・組織のDX推進の支援として、さまざまな補助金制度を展開しています。

医療DXに活用できる補助金制度には、次のようなものがあります。

1. IT導入補助金
2. 医療情報化支援基金
3. 医療施設等経営強化緊急支援事業

これらの活用により、システムの導入費用を抑えながら医療DXを推進できる可能性があります。なお、補助金の支給には一定の条件があるため、各制度の要件を確認しましょう。

参考：IT導入補助金2025

参考：医療情報化支援基金等｜社会保険診療報酬支払基金

参考：医療施設等経営強化緊急支援事業｜厚生労働省

3. 操作説明と研修

新システムの運用開始後は、多少なりとも現場が混乱しやすくなります。スムーズなスタートを切るために、本格的な運用開始前に、医療従事者に対して操作説明や練習の機会を設けましょう。患者も操作できるシステムであれば、患者側にも説明が必要です。

あわせて、システム導入の理由を徹底周知しましょう。特にITリテラシーが乏しい従事者が多い場合は、DXの重要性が理解されず、せっかく導入したシステムも有効に活用されない恐れがあります。結果として、DXの推進が遅れかねません。

システムを導入することで解消できる課題や期待できるメリットを説明し、従業者全員が積極的に利用するよう促すことが大切です。

4. 効果測定と改善

システム導入の成果を知るには、運用開始後の定期的な効果測定が欠かせません。例えば、システム導入後の業務時間やミスの発生件数、回転率の変化を数値化し、導入効果を測定しましょう。

また、現場の声や患者の満足度など、定性的なデータを取ることも大切です。その過程で課題や改善点が発見された場合は、その解決に向けた取り組みを行い、一定期間後に再度効果測定を実施します。

真のDXに到達するには、このように評価と改善を繰り返し、持続的に成長していける組織に変革することが大切です。

政府の動向も確認が必要

医療DXは政府主導で進められており、関連政策が頻繁に変更されています。例えば、マイナンバーカードの健康保険証利用が代表的であり、対応が遅れると患者離れや業務停止などにもつながりかねません。

業界の変化に素早く対応するためにも、政府の動向を注意深く見守ることが大切です。

参考：マイナンバーカードの健康保険証利用について｜厚生労働省

医療DX推進におすすめのシステム

おすすめの電子カルテシステム

おすすめの勤怠管理システム

まとめ

医療DXは、デジタル技術を通じて医療分野におけるデータ活用を活発化させ、業務の効率化や医療提供の質向上につなげる取り組みです。

特に医療業界では医療従事者不足・長時間労働の常態化・経営難といった深刻な課題があり、これらの解決には医療DXが不可欠です。

本記事を参考に、電子カルテやオンライン予約・診療、ビッグデータの活用に取り組みながら、組織体制やビジネスモデルを根本的に変革させましょう。