人事DXとは？推進するメリットや注意点、成功のポイントも解説

人事DXとは、最新のデジタル技術を活用して、人事業務の改善や生産性の向上、人材配置の最適化などを目指す取り組みです。人事DXにより、担当者の業務負担を軽減でき、「戦略人事」が可能になります。この記事では、人事DX推進のメリットや成功のポイントなどを解説します。

目次

開く

閉じる

1. 人事DXとは
2. 人事DXを推進するメリット
3. 人事DXを推進する際の注意点
4. 人事DXを成功させるためのポイント
5. 人事DX推進におすすめのシステム
6. まとめ

人事DXとは

DXとは、デジタル技術を活用して、より良い方向へ社会生活を変革するという概念です。ビジネス領域で使用されることが多く、特に人事領域においては、デジタルツールの導入によって、業務の効率化や生産性を向上させる取り組みを「人事DX」と称します。

本記事では、人事DXの重要性や推進する際の注意点、成功のポイントなどを解説します。まずは、人事にDXが求められている背景をみていきましょう。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

人事DXが求められている理由

人事DXが求められているのは、多岐に渡る人事業務を効率化し、組織としてのパフォーマンス向上につなげるためです。特に、Excelや紙ベースでの従業員管理はデータを有効活用しきれず、適材適所の人材配置や効果的な人材育成を阻む要因となっています。

また、古いシステムを使い続けることで、業務がブラックボックス化している企業も少なくありません。こういった人事課題は企業の競争力低下につながりかねないため、人事DXを通じた課題の解決が急務となっています。

従業員のデータを有効活用できていないため

Excelや紙ベースでのアナログな従業員管理は、人材データが社内各所に分散し、活用しにくくなっているケースが多くみられます。

例えば、履歴書や職務経歴書は採用部門に保管され、入社後の人事履歴や担当業務、スキルなどは、在籍していた部署ごとにばらばらに管理されているケースが代表的です。

人事情報が分散すると、従業員の現在の能力や適性が把握しづらくなります。このような状態では、求めるポジションに必要な条件を満たす従業員がいるにも関わらず、配置・異動の候補から外れる懸念があります。

このように、アナログな従業員管理は適切な人材配置や人材育成を阻害しかねないことから、デジタルツールを導入して従業員情報の一元管理を進める必要があります。

業務のブラックボックス化が起きているため

担当者しか操作できないような古い人事管理システムを使い続けている企業では、人事業務のブラックボックス化の懸念があります。

具体的には、担当者以外はシステムの操作・運用方法や人事業務の判断基準、業務プロセスについての知識がなく、最悪の場合は担当者の退職などに伴ってこれらのノウハウが社内から失われかねません。

人事DXによってデジタルツールやITツールを導入し、人事業務の自動化や標準化を実現することが、このような課題の解消につながります。

HRテック・HRISとの違い

人事DXと並んでよく耳にする言葉に「HRテック」と「HRIS」がありますが、これらはすべて異なる意味を持ちます。結論からいえば、「HRテック」と「HRIS」は、いずれも人事DXを実現するための手段を指します。

「HRテック」は、人事業務全般の効率化を図るためのサービスやシステムの総称で、人事管理システムやタレントマネジメントシステム、採用管理システムなどのツールが含まれます。

対して「HRIS」は、「Human Resource Information System」の略称であり、人事情報管理に特化したシステムです。具体的には、従業員データベースや給与計算システム、勤怠管理システムなどが該当します。

つまり、「HRテック」の領域の中で、人事情報に特化したものが「HRIS」と呼び分けられています。人事DXを成功させるには、「HRテック」や「HRIS」の効果的な活用が必要です。

HRテック	人事業務全般を効率化するサービスやシステム
HRIS	人事業務の中でも人事情報管理に特化した サービスやシステム

人事DXを推進するメリット

人事DXの推進は、人事担当者の業務負荷軽減や戦略的人事の実現、採用力や従業員パフォーマンスの強化につながります。ここでは、人事DXを推進するメリットを解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

人事担当者の業務負担を軽減できる

人事業務は多岐に渡ることから、特に人手不足の企業では、日常的な定型業務だけで手一杯というケースも少なくありません。しかし、人事DXによってデジタルツールの活用を進めることで、このような定型業務の効率化や自動化を実現できます。

例えば、勤怠管理システムや給与計算ツール、人事管理システムの導入により、これまで手動で行っていた勤怠管理や給与計算、入退社手続きなど、面倒な提携業務を全てシステム上で自動化できます。

その結果、人事担当者の業務負荷を軽減でき、場合によっては残業や労働時間の削減にも繋がるでしょう。定型業務から解放されることで、人事担当者は、人事戦略の立案や従業員へのフィードバックなど、より重要な業務に専念する時間も確保しやすくなります。

データに基づいた「戦略人事」が可能になる

戦略人事の実現につながる点も、人事DX推進のメリットです。戦略人事とは、人材活用の側面から、企業の経営戦略達成を支える取り組みです。例えば、経営戦略の達成に必要な人材の採用や育成などが代表的です。

人事DXでは、従業員ごとのスキル・評価・経歴に加えて、エンゲージメントやマインドなど、内面的な情報も一元的に集約して管理します。つまり、各従業員の全体像をデータとして見える化できるため、企業の経営戦略と紐づけやすくなります。

ひいては、企業が必要としている人材が誰かや、目標達成のために不足しているスキル・人材の把握が容易になるでしょう。その結果、適材適所の人材配置や効果的な人材育成を実施でき、企業の競争力強化や持続的な成長の支援にもつなげられます。

採用活動の精度を向上できる

社内における既存従業員のデータの集約・分析により、自社で高い成果を挙げている従業員の経歴や特性、行動傾向が可視化されます。これらのデータを採用基準に組み込めば、選考の段階で、入社後に活躍の可能性が高い人物を効率的に選別できます。

その結果、採用活動の精度が向上するだけでなく、効果的な人材育成も併用しながら組織全体のパフォーマンス向上につなげられるでしょう。ミスマッチな採用を減らすことで早期離職を防止し、必要以上の採用コストの削減にも期待できます。

従業員のエンゲージメントが高まる

アナログな人事評価は上司・周囲からの主観や好悪に依存しやすく、公正さにおいて懸念が残ります。しかし、人事DXの推進により、このような勘・経験頼りの判断を脱却して、科学的根拠に基づく評価の実現が可能です。

人事DXでは、従業員に関するあらゆる情報収集を行えます。そのため、一般的な評価基準である「成果」「能力」「情意」に加えて、マインドセットやエンゲージメントなど、定量的な項目も数値化して人事評価に反映できます。

多角的な評価基準と数値化された評点により、評価者ごとのばらつきを防止し、公正な人事評価ができるでしょう。また、客観的なデータに基づく人事評価は、従業員の納得感を得やすいのもメリットです。

「正しく評価されている」という実感は、組織に対するエンゲージメントの向上にもつながります。

人事DXを推進する際の注意点

人事DXは業務プロセスや組織の価値観を根本的に変革させるため、一気に進めると現場に反発や混乱を生じかねません。現状の課題に合わせて、従業員の理解を得ながら小規模なスタートを切ることが大切です。

ここでは、人事DXを推進する際の注意点を解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

現状の課題と目的を明確にする

人事DX推進の際は、ツールやシステムの導入自体が目的になるケースが少なくありません。その結果、最新技術を導入したものの効果的に活用できず、人事DXの推進が遅れるケースやコストが無駄になる恐れがあります。

人事DXを成功させるには、組織ごとの課題の解決につながるようなシステムを選定したうえで、効果的に運用する必要があります。そのためにはまず現状の課題を洗い出し、人事DXによって達成すべき目的やビジョンを明確にしましょう。

現場からの理解を得る

DX推進では、業務プロセスの大幅な変更を迫られるケースも多々あります。強引に進めると従業員が抵抗を示す可能性があるため、理解を得ながら慎重に進めることが大切です。

人事DXの必要性やメリット、到達ビジョンを具体的に示すことで、従業員の理解と協力を得やすくなります。また、デジタルツールに不慣れな従業員でもスムーズに対応できるよう、操作説明の徹底や問い合わせ窓口の設置などを同時に進めましょう。

経営層が率先して進める

人事DXは組織全体で取り組むべきものですが、そのぶん主導者が分かりにくいといった課題があります。責任の所在を明らかにするために、基本的には経営層が率先して人事DXを進めましょう。

経営層が自ら新しいツールを使いこなすことで、従業員も人事DXを前向きに捉えやすくなり、主体的な行動も促せます。人事DXは組織を変革させる取り組みであることを念頭に置き、経営層は責任を持って人事DXを進めましょう。

小規模な施策から始める

人事DXをいきなり全社的に進めると、高額なシステムコストを要するだけでなく、業務プロセス変更による混乱が起こりやすくなります。そのため、人事DXは限定的な範囲で小規模な施策からのスタートが望ましいです。

具体的には、特に課題やミスが多い領域から優先的にDXを進め、成果が出たら適用範囲を徐々に拡大しましょう。効果測定や検証を繰り返しながら成功体験を積み重ねることで、組織ごとに最適な人事DXの推進方法を確立でき、最短での人事DX達成にもつなげられます。

人事DXを成功させるためのポイント

人事DXの推進には、適切な人材やシステムの確保、効果的な運用体制の整備が必要です。ここでは、人事DXを成功させるためのポイントを解説します。

＼気になる項目をクリックで詳細へジャンプ／

DX人材を確保する

人事DXは、最新のデジタルシステムやITツールを活用しながら進めていくため、デジタル技術に精通し、適切に運用できる人材の確保が重要です。

特に収集した人事データを上手に活用できなければ、人事DXの実現は困難であるため、人事部門こそデジタル人材の確保が求められます。

デジタル人材を獲得するには、「新規雇用」「既存社員の育成」「外部委託事業者」の3つの手段があります。コストや育成機関を考慮しながら、ニーズに合った方法でデジタル人材を確保しましょう。

ピープルアナリティクスを導入する

ピープルアナリティクスとは、従業員の人事・行動・属性データなどを収集・分析し、組織課題の解決を図る手法です。より具体的には、社員の基本情報や勤怠状況、行動傾向などのあらゆる人材データを採用・育成・配置・離職防止などに活用します。

データに基づく人事判断が可能になる事で、より的確で迅速な経営判断につなげられる点がメリットです。人事DX推進に不可欠な手法であるため、デジタルツールとともにピープルアナリティクスも導入していく必要があります。

既存システムと連携できるシステムを選ぶ

人事DXは新しいシステムの導入を伴うことが多いですが、一方で人事部ではすでに既存のシステムを運用しているケースが多いです。

システム間で情報が断絶すると二重入力などの手間が生じることから、新システムを導入する際は、既存システムとスムーズに連携できるものを選びましょう。例えば、API連携できるシステムはリアルタイムで情報が更新されるため、効果的なデータ活用が可能です。

システムに合わせた業務フローの変更も検討する

新システム導入の際は、基本的に自社の業務フローに合わせてシステムをカスタマイズします。しかし、場合によっては、システムに合わせて業務フローを設計し直す方が効率的に人事DXを進められる可能性があります。

特に「確認作業が多い」「二度手間になっている」「ミスの頻度が高い」などの場合は、業務フロー自体に問題があると考えられます。そのため、現行の業務フローのまま最新システムを運用しても、ツールの導入効果を実感しにくいでしょう。

必ずしもシステムをカスタマイズするのではなく、業務の取り組み方やプロセスの変更も視野に入れながら、柔軟な体制で人事DXを進めていきましょう。

効果検証と改善を行う

人事DXは中長期的な取り組みであり、短期間で成果が出るものではありません。また、デジタル技術は日々進歩していくため、常に最新情報をキャッチアップし、継続的に人事業務に活用することが大切です。

人事DXの進捗を把握するために、システム導入後は定期的な効果検証を行い、改善を重ねましょう。繰り返しPDCAサイクルを回すことで、より導入効果の高いシステム活用法を確立でき、人事DXの成功に近づきます。

人事DX推進におすすめのシステム

おすすめの人事管理システム

おすすめのタレントマネジメントシステム

おすすめの採用管理システム

まとめ

人事DXは、デジタルツールの活用によって、多岐に渡る人事業務を効率化し、企業の採用・配置・育成を効率化する取り組みです。従来の勘や経験に頼りがちだった人事から脱却し、科学的根拠に基づく戦略人事の実現にもつなげられます。

人事DXでは業務プロセスや組織の価値観を根本的な変革を伴うため、従業員の理解を得たうえで、小規模な施策からの開始が望ましいです。本記事を参考に人事DXを推進し、あらゆる人事課題の解決につなげましょう。