freee・マネーフォワードでクレジットカード連携|それぞれの連携カードを紹介
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- freee・マネーフォワードでは主要なクレジットーカードの多くと自動連携できる
- 連携の手法やデータ同期のタイミングは各ソフトやカードによって異なるため注意する
クラウド型会計ソフトの代表格であるfreeeやマネーフォワードでは、クレジットカードを連携させて経費精算や会計作業を効率化することができます。本記事では、freee・マネーフォワードで使える連携カードをそれぞれ紹介し、連携機能の仕様などについても解説します。
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freeeやマネーフォワードの連携カードとは

クラウド型会計ソフトの代表格であるfreeeやマネーフォワードは、銀行口座やクレジットカードなどの金融サービスと連携できる点が特徴です。
クレジットカード連携では、対応しているカードを登録しておくと、利用明細を自動で取り込んで会計データとして反映させることができます。手入力による手間を減らせるため、経費管理や帳簿の作成を進めやすくなるでしょう。
本記事では、freeeやマネーフォワードで利用できる連携カードの種類や特徴、連携機能の仕様などについて解説します。
参考:機能|freee会計
参考:個人事業主向け freee会計の主な機能|freee会計

会計ソフトはクレジットカードと連携できるものが増えてきています。連携することで入力の手間が省けてミスも防げるため、会計業務を大幅に効率化することが可能です。この記事では、会計ソフトとクレジットカードを連携するメリットや仕訳の方法、注意点などについて解説します。
freee・マネーフォワードとの連携におすすめのカード

freeeやマネーフォワードでは、それぞれ独自のビジネスカードが提供されています。これらのカードは自社サービスとの連携を前提に設計されているため、特に親和性が高く、スムーズにデータを取り扱いやすい点が特徴です。
ここでは、freeeとマネーフォワードが提供しているビジネスカードの概要を紹介します。
freeeカード
freeeカードは、クラウド会計ソフト freee会計との連携を前提に設計されたビジネスカードです。法人や個人事業主の経費管理を効率化することを目的としており、日々の支出を把握しやすい点が特徴です。
特に連携面では、カード利用後に最短数秒で明細が反映されるため、リアルタイムに近い形で支出状況を確認できます。また、確定前の未確定明細も取得できるため、支出内容を早い段階で把握しやすい点もメリットです。
freeeカードには、法人向けと個人事業主向けのカードが用意されており、事業形態に応じて選択できます。種類は以下のとおりです。
| 法人向け | 個人事業主向け |
|---|---|
| ・freeeカード Unlimited | ・freee Mastercard ・freee VISAカード ・freeeセゾンプラチナビジネスカード |
参考:freeeカード
マネーフォワード ビジネスカード
マネーフォワード クラウド会計との連携を前提に設計されたビジネス向けのクレジットカードが、マネーフォワード ビジネスカードです。
freeeカードと同様、法人や個人事業主の経費管理を効率化しやすいよう設計されており、日々の支出を一元的に管理しやすい点が特徴です。カード利用時の明細がリアルタイムでクラウド会計の仕訳候補として反映されるため、経理作業をスムーズに進められます。
また、カードの管理アプリから領収書などの証憑を添付すると、その画像データもクラウド会計に自動で連携される仕組みです。支出情報と証憑をまとめて管理しやすくなり、入力や確認の手間を削減できます。
freee・マネーフォワードと連携できるその他のカード

freeeやマネーフォワードは、それぞれが提供するビジネスカード以外にも、さまざまなクレジットカードと連携することが可能です。
対応しているカードの種類は幅広く、主要なブランドのカードは多くが対応カードとなっています。ここでは、freeeやマネーフォワードの独自カード以外で利用できるカードを紹介します。
freeeと連携できるクレジットカード一覧
freee会計では、法人カード・ビジネスカードをはじめ、個人向けカードも含めて幅広いカードに対応しています。現在事業用として使っているカードを、そのままfreee会計に連携できる場合も多いでしょう。
| 法人カード・ビジネスカード | ||
| ・DCカード(コーポレートカード ・DCカード(法人カード) | ・JCB Biz ONE (一般/ゴールド) ・JCB一般法人カード ・JCBゴールド法人カード ・JCBプラチナ法人カード ・JCBカード(E-Co) | ・三菱UFJカード ・ビジネス・アメリカン・ エキスプレス・カード |
| ・アメリカン・エキスプレス・ ビジネス・グリーン・カード ・アメリカン・エキスプレス・ ビジネス・ゴールド・カード ・アメリカン・エキスプレス・ ビジネス・プラチナ・カード | ・オリコビジネスカード ・EX Gold for Biz S ・EX Gold for Biz M ・UPty for Biz S ・UPty for Biz M | ・ダイナースクラブ ビジネス・ アカウントカード |
| ・STAR BUSINESS CARD | ・ライフカードビジネスプラス ・ライフカードビジネスライトプラス | ・三井住友ビジネスカード ・三井住友ビジネスカード for Owners クラシックカード ・三井住友VISAゴールド オーナーズカード ・ANAコーポレートカード |
| 個人向けカード | ||
| ・DCカード・JALカード Visa | ・dカード | ・FFG VISAカード |
| ・JACCSカード | ・JCBカード | ・JALアメリカンエキスプレスカード・プラチナカード |
| ・NICOSカード | ・PayPayカード・PayPay銀行VISAデビット | ・SuMi TRUST CLUBカード |
| ・TOKYU CARD | ・UCSカード | ・UCカード |
| ・VIEWカード | ・アメリカン・エキスプレス ・アメリカン・エキスプレス・ ゴールド ・アメリカン・エキスプレス・ プラチナ ・Marriott Bonvoy アメリカン・ エキスプレス・カード ・ANAアメリカン・エキスプレス・カード ・スターウッド プリファード ゲスト・アメリカン ・エキスプレス・カード | ・イオンカード (クレジットカード) |
| ・エポスカード | ・シネマイレージカード セゾン・MUJIカード・セゾンAMEX SAISON CARD | ・JR東海エクスプレス・カード |
| ・セブンカード(VISA) ・セブンカード(JCB) | ・ミレニアム/クラブ・オンカード セゾン | ・楽天カード |
| ・三井住友MASTERカード ・三井住友ナンバーレスカード | ・Olive(クレジットモード) | ・出光カード |
| ・各種地方銀行カードなど | ||
参考:freee会計と連携(同期)できるクレジットカード一覧 – freee ヘルプセンター
マネーフォワードと連携できるクレジットカード一覧
マネーフォワード クラウド会計も、freee会計と同様に多くの法人カード、ビジネスカードを含む個人向けカードと連携できます。特に個人向けで対応しているカードが幅広い点が特徴です。
| 法人カード | ||
| ・ENEOS BUSINESSカード | ・オリコビジネスカード | ・OCS法人カード |
| ・JCB法人カード | ・日専連法人カード | ・エポスオーナーカード |
| ・Smart Data(MasterCard) | ・バクラクビジネスカード | ・VISA IntelliLink Spend Management |
| 個人向けカード(ビジネスカード含む) | ||
| ・アプラスカード | ・アメリカン・エキスプレスカード | ・イオンカード |
| ・井筒屋ウィズカード | ・出光カード | ・e-kenetカード |
| ・SMBCプラチナカード | ・n,カードJCB | ・NCカード(NCおびひろ) |
| ・ENEOSカード(C・P・S) | ・FFG VISAカード | ・エポスカード |
| ・エムアイカード | ・MUFGカード | ・au PAY カード |
| ・オリコカード | ・OCSカード | ・OCカード |
| ・OPクレジットカード(JCB) ・OPクレジットカード(VISA・MASTER) | ・クラブ・オン/ミレニアムカード セゾン | ・GBドリームプラスカード(JCB) ・GBドリームプラスカード(VISA) |
| ・コスモ・ザ・カード・ハウス | ・コメリカード | ・J-WESTカード(JCB) |
| ・JFRカード | ・JCBカード | ・ジャックスカード |
| ・セゾンカード | ・セディナカード | ・セブンカード(JCB) ・セブンカード(VISA) |
| ・タカシマヤカード | ・ダイナースクラブカード | ・TS CUBICカード |
| ・天満屋カード | ・dカード | ・東急カード |
| ・TRUST CLUBカード | ・ニコスカード | ・日産カード |
| ・日専連カード (ニッセンレンエスコート) ・日専連カード (日専連ファイナンス) ・日専連カード (日専連ライフサービス) | ・ハートワンカード | ・VIEW CARD |
| ・ファミマTカード | ・Vポイントカードプラス ・Vポイントカードプラス (アプラス) | ・PayPayカード |
| ・ペルソナカード | ・ポケットカード | ・三井住友カード (SMBC ID) ・三井住友カード (Vpass ID) ・三井住友トラストカード |
| ・ミライノ カード(JCB) ・ミライノ カード(MasterCard) | ・メルカード・メルペイのあと払い | ・ゆめカード クレジットカード |
| ・UCSカード | ・UCカード | ・ライフカード |
| ・楽天カード | ・リクルートカード(JCB) | ・リーダーズカード |
| ・レクサスカード | ・レックスカード | ・ワイエムカード(JCB) |
| ・各種地方銀行カードなど | ||
参考:連携サービス|マネーフォワード クラウド会計・確定申告
freeeとマネーフォワードのカード連携の仕様について

freee会計とマネーフォワード クラウド会計は、どちらもクレジットカードと連携することで利用明細を自動取得できる機能を備えています。
ただし、連携の基本的な仕組みは似ているものの、同期タイミングなどには違いが見られる部分もあります。ここでは、freeeとマネーフォワードにおけるカード連携の主な仕様について解説します。
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連携設定の方法
freee会計やマネーフォワード クラウド会計では、管理画面からカードを選択し、必要な情報を入力することで連携設定ができるため、比較的簡単に利用を開始できます。
カード連携の方法はAPI連携、ID・パスワード連携の2種類があります。どちらの方法でも利用明細を自動取得できますが、カード会社やサービスによって対応している連携方式が異なります。
API連携
API連携は、クレジットカード会社のシステムと会計ソフトがAPIを通じて直接データをやり取りする連携方法です。API連携の特徴は、カード会社のシステムと直接接続するため、比較的安定したデータ取得が期待できる点です。
また、クレジットカードのログインIDやパスワードを会計ソフト側に保存する必要がないため、セキュリティ面でもメリットがあるとされています。
ただし、API連携に対応しているクレジットカード会社やサービスは限られている場合があります。利用するカードがAPI連携に対応しているかどうかは、会計ソフトの公式サイトなどで事前に確認しておきましょう。
ID・パスワード連携
ID・パスワード連携は、クレジットカードのWeb明細サービスのログイン情報を利用して、会計ソフトに利用明細データを連携する方法です。
会計ソフトの管理画面でカードのログインIDやパスワードを登録することで、カードの利用明細を自動で取り込めます。API連携に対応していないカードでも利用できるため、幅広いカードと連携できるのが特徴です。
一方で、カード会社のWebサイトの仕様変更やセキュリティ対策などにより、連携が一時的に停止する可能性もあります。その際は、ログイン情報の再入力や再認証などの対応が必要になるでしょう。
参考:クレジットカードを連携(同期)する – freee ヘルプセンター
参考:Q. 「データ連携」機能とはどのような機能ですか?|マネーフォワード クラウド会計サポート
参考:Q. API連携のメリットを教えてください。|マネーフォワード クラウド会計サポート
同期タイミング
freee会計とマネーフォワード クラウド会計では、クレジットカード利用明細が会計ソフトに取り込まれるタイミングに違いがあります。
freee会計では、基本的にカード利用明細が確定したタイミングで同期されます。ただし、freeeカードをはじめ、カード会社や連携方法によっては未確定の明細が取得できる場合もあります。
一方、マネーフォワード クラウド会計は、カード会社のWeb明細画面に利用明細が表示されたタイミングで同期される仕組みです。そのため、カード会社の明細更新タイミングによっては、会計ソフトに反映されるまでに時間差が生じる場合があります。
参考:クレジットカードを連携(同期)する – freee ヘルプセンター
参考:クレジットカード利用明細の連携機能まとめ – freee ヘルプセンター
参考:Q. データ連携で表示されない明細があります。どうすればいいですか?|マネーフォワード クラウド会計サポート
仕訳ステップ
freee会計とマネーフォワード クラウド会計には、どちらもカード明細をもとにした自動仕訳の機能があります。
freee会計では、「自動で経理」という機能を利用することで、カード明細をもとに自動的に仕訳を作成できます。過去の取引内容を学習して、同じような支出があった場合に自動で勘定科目が入力される仕組みがあり、登録ボタンを押すだけで帳簿付けを進められます。
一方マネーフォワード クラウド会計でも、「自動で仕訳」機能により仕訳候補が提案される仕組みがあります。こちらも、登録ボタンを押すだけで正式な仕訳として登録することが可能です。
参考:自動で経理から取引を登録する – freee ヘルプセンター
参考:自動で経理の使い方(明細を元にした帳簿付け) – freee ヘルプセンター
参考:マネーフォワード クラウド会計使い方ガイド 4.仕訳を入力する|マネーフォワード クラウド会計サポート
参考:マネーフォワード クラウド会計使い方ガイド「連携サービスから入力」画面の使い方|マネーフォワード クラウド会計サポート
freee・マネーフォワードとの連携には法人カードがおすすめ

freeeやマネーフォワードなどのクラウド会計ソフトは、個人向けクレジットカードでも連携して利用することができます。しかし、事業用の支払いを効率よく管理するためには、法人カードやビジネスカードを利用する方法がおすすめです。
法人化カード・ビジネスカードを連携させるメリット
法人カードやビジネスカードを会計ソフトと連携させることで、プライベートの支出と事業用の支出を明確に分けて管理しやすくなります。
個人向けのクレジットカードを利用している場合、私的な支払いと事業用の支払いが同じ利用明細に混在してしまいますが、法人カードを利用すれば事業に関する取引だけをまとめて管理できます。
取引内容が明確に区別されていることで、経費の確認や仕訳作業を行う際のミスを防ぎやすくなり、処理の正確性を高めることにもつながります。

法人カードは必要?いらない?メリット・デメリットを詳しく解説
法人カードとは、企業などの法人向けに発行するクレジットカードです。法人カードの利用で経費精算を効率化できますが、年会費を払い続けるなどのデメリットも存在します。本記事では、法人カードのメリット・デメリットなどから、法人カードは必要なのかについて解説します。
会計ソフトと使う法人カード・ビジネスカードの選び方
法人カードやビジネスカードにはさまざまな種類があり、利用限度額や付帯サービス、追加カードの発行条件などが異なります。以下で、会計ソフトと併用する法人カード・ビジネスカードを選ぶ際に確認しておきたいポイントを紹介します。
使いたい会計ソフトと連携できるか
法人カードやビジネスカードを選ぶ際は、利用予定の会計ソフトと連携できるかどうかを確認することが重要です。freeeやマネーフォワードなどのクラウド会計ソフトは多くのクレジットカードに対応していますが、すべてのカードと連携できるわけではありません。
会計ソフトによって、対応しているクレジットカードの種類や、API連携・ID連携などの連携方式が異なることもあります。
そのため、カードを選ぶ際には、利用する会計ソフトの公式サイトやサポートページで対応カード一覧を確認しておくと安心です。
利用限度額は十分か
法人カードやビジネスカードは、一般的に個人向けクレジットカードよりも利用限度額が大きく設定されます。事業での利用を想定しているため、広告費や仕入れ、出張費など比較的高額な支払いにも対応しやすい点が特徴です。
ただし、カードごとに利用限度額の上限や審査基準は異なるため、事業で想定している支払い金額に対して、十分な利用限度額が確保できるかを事前に確認しておくことが重要です。事業の規模や現在の支出状況を踏まえて、カード選びを行いましょう。
年会費と付帯サービスのバランスが良いか
法人カードやビジネスカードには、年会費が無料のものから高額なものまでさまざまな種類があります。年会費が高いカードは、空港ラウンジサービスや旅行保険、ビジネス向け優待サービスなどがより充実している傾向です。
そのため、カードを選ぶ際は年会費の金額だけでなく、付帯しているサービスの内容も確認することが重要です。出張が多い場合は旅行関連サービスが役立つことを重視するなど、自社のニーズを踏まえて、年会費とサービス内容のバランスが良いカードを選びましょう。
追加カードが発行しやすいか
法人カードやビジネスカードを導入する際は、従業員用の追加カードが発行できるかどうかも確認しておきたいポイントです。特に営業担当者や出張が多い社員がいる場合、社員用のカードを発行できると経費管理を効率化しやすくなります。
また、追加カードの発行手数料、ETCカードの発行枚数や年会費などもカードによって異なります。発行できる枚数に制限がある場合や、追加カードごとに年会費がかかる場合もあるため、事前に条件を確認しておくことが大切です。

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まとめ

クラウド型会計ソフトの代表格であるfreeeやマネーフォワードでは、クレジットカードを連携させることで、利用明細を自動で取得し、経費精算や会計作業を効率化できます。
freeeカードやマネーフォワード ビジネスカードといった会計ソフトの独自ブランドのカードをはじめ、多くの法人カードやビジネスカード、個人向けカードを連携カードとして利用可能です。
本記事を参考に、自社の会計業務や経費管理の方法に合ったカードを選び、会計ソフトの連携機能を活用して業務効率化を進めてみてはいかがでしょうか。
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