【経営コンサル監修】飲食店向けPOSレジのおすすめ14選を徹底比較｜選び方も解説！専門家がよくある質問に回答！

飲食店が導入を検討できるPOSレジは、大きく高機能汎用型と飲食店特化型に分けられます。サービスを検討するときは、この2つのうち自社と相性がいいものをチェックするのがおすすめです。以下では、それぞれの特徴について解説します。

高機能汎用型POSレジ

高機能汎用型POSレジは、飲食店に限らず小売店やサロンなど業種・業態に関係なく導入できるタイプです。レジ機能や在庫管理などの基本的な機能はもちろんのこと、機能性を拡張するオプションをつけるなどカスタマイズ性が高いサービスもあります。

よって、自社に合わせた柔軟な運用がしたい方におすすめなタイプですが、機能を追加するあまりプランやオプションが増え、コストが高額になる可能性があります。導入を検討する際は、「本当に必要な機能は何か」を明確にするのを忘れないようにしましょう。

飲食店特化型POSレジ

飲食店特化型POSレジは、飲食店のレジ業務や経営を効率化するための機能が備わったタイプです。具体的には、オーダー管理・メニュー管理・モバイルオーダーやテイクアウトの管理・予約サイトとの連携などが挙げられます。

また、飲食店向けにおすすめできるPOSレジは会計機能が充実しているものが多いです。近年需要が上がっているキャッシュレス決済を豊富に取り扱っているPOSレジや、個別会計に対応できるPOSレジなど、飲食店が確保したい機能が揃っています。

導入において重要なのは、現在抱える課題を解決できる機能が備わっているかどうかです。課題を解決するための本当に必要な機能を把握していれば、「あれもこれもとオプションをつけてコストをかけ過ぎた」と後悔するリスクを回避できます。

飲食店に導入するPOSレジを選ぶ際は、飲食店運営に必要な機能を持ったPOSレジの選択が重要です。以下では、飲食店でにおすすめの機能について解説します。確保したい機能はどれかチェックしてみましょう。

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ハンディオーダー機能

ハンディーオーダー機能は、スマホをオーダーハンディにできる機能です。従来のハンディ端末にある注文機能に加え、座席の管理や呼び出しの状況もチェックできるものもあります。

座席情報や呼び出しの有無をわざわざレジ付近にある端末に戻って確認したり、紙伝票をキッチンに持っていったりする手間が削減できます。

テーブルオーダー機能

テーブルオーダー機能とは、テーブルに設置したタブレットで顧客が注文できる機能です。従業員が注文を聞きに行く手間が省けるため、ホール対応業務の効率化に繋がります。また、画像や動画でメニューを表示できるため、視覚的な魅力が向上してメニューを選びやすくなる効果があります。

システムによっては、タブレットに決済用のQRコードを表示できる機能もあり、顧客はその場で注文から決済までを済ませられます。一方、必然的に全ての席にタブレットの設置が必要になり導入コストが高くなるため、テーブルオーダー機能が必要かどうかを十分に確認することが大切です。

また、顧客によっては注文のやり方がわからないケースもあるため、操作方法を教えるための時間や手間が発生する点も考慮しましょう。

モバイルオーダー機能

モバイルオーダー機能とは、顧客自身のスマホからメニューを注文できる機能です。QRコードを読み取って利用するケースが多いです。テーブルオーダーが全席にタブレットを設置しなければならない一方で、モバイルオーダーなら端末を用意する必要がないため、コスト面が気になる店舗にもおすすめです。

ただし、顧客の通信環境によっては正しくメニューが表示されない・注文できないといったことも考えられるため、店内で利用できるフリーWi-Fiの導入なども併せて検討するのがおすすめです。

セルフレジ機能

POSレジによっては、オプションやシステム連携によってセルフレジ機能や自動精算機を導入できる場合があります。セルフレジ機能とは、顧客自身が支払いを行うレジ機能を指します。タッチパネルなどで簡単に自動精算できるため、従業員が対応することによる時間や手間を削減できます。

これによって、顧客の待ち時間を削減でき店舗の回転率向上につながるため、売上の向上も期待できます。

ただし、顧客によってはやり方がわからない場合もあるため、客層に合わせてセルフレジをメインとするか、従業員対応のレジも必要かどうかを検討しましょう。

個別会計機能

個別会計機能があれば、レジの中で伝票を分けて個別にレシートを出すことが可能です。また、割り勘を求められる場合も同様に取り扱いができます。

特に居酒屋の場合、飲み会などで1つの団体が複数のテーブルを利用するケースも多く、合算して割り勘にするといった会計を希望する顧客もいるため、合算会計にも対応できるPOSレジがおすすめです。導入前に自店舗で実際に行われている会計方法を分析し、複数の会計方法に対応できる機能が搭載されたシステムを選びましょう。

外部サービスとの連携機能

POSレジの中には、外部サービスと連携を図れる製品があります。テイクアウトサービスや会計システムなどをすでに導入している飲食店は、既存システムと連携できるPOSレジを選択すると、より便利に運用できるでしょう。

特におすすめなのが予約管理システムとの連携で、予約漏れや確認ミスによって予約時間を間違えたり、ダブルブッキングによって顧客を案内できなくなるといったミスを防げます。他には、会計システムとの連携によって、売上データが自動で会計システムに集計できて、仕訳の自動化も図れます。

＼他システムと連携するメリットを詳しく知る！／

POSシステムと他システムを連携するメリット｜選び方も解説

POSシステムとは、小売業の売上や販売情報を管理するシステムのことです。POSシステムは基幹システムやERPなどのあらゆるシステムと連携でき、利便性を高めてくれます。本記事では、POSシステムと他システムを連携するメリットや注意点などを解説します。

POSレジの導入の形態は大きく3つあり、使い方や特徴が異なります。以下、POSレジの形態一覧です。自社に適したPOSレジを導入するためにも、最適な形態のものはなにかチェックして、サービスの絞り込みに活用しましょう。

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ターミナル型

ターミナル型とは、キャッシュドロアやレシートプリンターなどの機器が一体化し、POSシステムが内蔵されたタイプです。商品の管理や自動釣り銭機能・金額表示・決済機能などがひとつの端末で利用可能です。

3タイプの中でも機能性が高く操作も安定して行えるタイプなので、スーパーやコンビニなどさまざまな業種で導入されています。

ただターミナル型は大型のものもあるため、小規模店舗では設置スペースの確保が必要なほか、初期費用がかかる点に注意しましょう。

タブレット型

タブレット型は、スマホやタブレット端末にアプリをインストールしてPOSレジを利用するタイプで、「クラウド型POSレジ」とも呼ばれます。自由に持ち運びができて設置場所に困らないため、飲食店・美容室・小規模店舗などでも導入されています。

アプリをインストールすることで機能を拡張できる一方で、プリンターやドロワーといった周辺機器を別途揃えたり、アプリ利用料などのランニングコストがかかる点に留意しましょう。

パソコン型

パソコン型のPOSレジは、Windows・Mac・LinuxなどのOSがインストールされたパソコンに、必要なPOSシステムをインストールして利用するタイプで、「クラウド型POSレジ」とも呼ばれます。手元にパソコンがあれば、ソフトやアプリをインストールして使用できるため、導入コストを抑えられる点がメリットです。

レジ機能はアプリケーションの導入で使用でき、レシートプリンター・キャッシュドロア・リーダー機器などの必要な周辺機器とつなげて運用できます。

一方で日々のメンテナンスやアップデートが必要なため、パソコンの知識が浅い・操作に不安を感じる場合には注意が必要です。

初期費用・月々でかかる運用費などの料金が予算範囲内かどうかも確認しましょう。先述した選び方に沿って必要な機能を明確にしていれば、最低限のコストになっているはずですが、それでも予算を超えるなら再度機能や受けられるサポートの見直し、場合によっては別のベンダーの検討が必要になるかもしれません。

料金相場は、月額費用が10,000円前後が多く、機能やサービスが充実していくと20,000円以上になることもあります。初期費用は導入する端末・周辺機器によって変動するので明確な相場はありませんが、数万円から10万円以上になることもあると認識しておきましょう。

飲食店のPOSレジ導入は、顧客の注文用タブレットや従業員のハンディオーダー用スマホの複数台購入が必要になるケースが多く、他の業種に比べてコストが膨らんでしまう傾向です。

ですが、条件さえクリアできれば補助金制度を利用して導入することもできます。コストが気になって導入を躊躇している個人店や小規模店舗はぜひ検討をおすすめします。

POSレジのベンターの中でも、補助金制度が利用できる場合とできない場合があるので、気になるPOSレジを見つけたら補助金制度があるか確認してみてください。以下では、POSレジの導入に利用できる主な補助金制度です。ぜひ把握しておきましょう。

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IT導入補助金

中小企業・小規模事業者等がITツールを導入する際の支援制度として「IT導入補助金」があり、POSレジの導入も該当します。しかし、対象となる企業やPOSレジには明確な要件が用意されているため、事前に十分に確認することが大切です。

IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者等の労働生産性向上を目的とした制度であり、対象となる場合は活用することで、ツール導入の費用負担を軽減できます。公式サイトの申請フローに沿って申請を行いましょう。

参考：IT導入補助金とは｜IT導入補助金2024

業務改善助成金

業務改善助成金は、厚生労働省が実施する助成金制度で、中小企業・小規模事業者が最低賃金を引き上げる際に活用できます。POSレジは「生産性向上のための設備投資」として認められ、「事業場内最低賃金と地域別最低賃金の差額が30円以内」「事業場規模が100人以下」の条件を満たした場合に、助成対象になります。

なお、事業場内最低賃金の引上げや設備投資等は、これから実施するものが助成の対象となり、労働者（従業員）がいない場合は助成の対象外となるため注意しましょう。

参考：業務改善助成金｜厚生労働省

＼詳しい補助金の内容・POSレジ周りの費用についてはこちら！／

POSレジ導入時のフローとは｜導入費用や利用できる補助金を解説

POSレジは小売店・飲食店・美容室など、さまざまな業界で採用されていますが、実際に導入するにはどのようなフローが必要になるのでしょうか。本記事では、POSレジ導入を検討する企業へ向けて、導入フローにおける費用、利用可能な補助金などについて解説します。

POSレジは、自社の規模・将来性に合致したものを選ぶことも大切です。地域密着型の小規模店舗と全国に複数店舗を展開する企業では、必要とする機能が異なります。

地元密着の小規模な店舗でありながら高機能のPOSレジを導入してしまうと、機能を持て余してしまうのはもちろん、余計なコストがかかってしまいます。

しかし、現在は小規模店舗であるものの将来的には複数店舗の展開を目指している場合なら、拡張性が高く高機能なPOSレジを最から導入するのも選択肢の一つです。

POSレジ導入時は現場での使いやすさも意識しましょう。使いにくいシステムは操作に時間がかかるため、レジ会計業務の効率がかえって低下する恐れがあります。また、教育費や研修費などのコストも余計にかかってしまいます。

特にアルバイトやヘルプの人員の入れ替わりが多くなりがちな飲食店では、初めてでも直感的に操作できるシステムが望ましいです。操作性は導入前の体験やデモ動画などで確認できるので、ぜひ活用してみましょう。

導入後のサポート体制が充実したPOSレジを選ぶのもおすすめです。災害・システム障害によりシステムが利用できなくなった場合、即座に対応してもらえると業務を停止する時間が短くなります。

特に新しいシステムの導入直後はトラブルや混乱が起こりやすいため、操作方法などをオペレーターが詳しくレクチャーしてくれるシステムなら、初めてITツールを導入する店舗でも利用しやすいです。

確認すべきは、サポート方法（電話・チャット・訪問）やサポート対応日時（早朝・夜間・休日）です。サービスによっては、サポート回数に上限を設けているため、必要なタイミングで対応してもらうためにも確認がおすすめです。