企業歯科検診におすすめのサービスを紹介｜実施メリットや選び方も解説

企業歯科検診は従業員の健康維持だけでなく、会社の業績アップにもつながるため、実施が推奨されています。しかし、全国に受診できる歯科は多数あり、どこを選ぶべきかわからない企業も多いでしょう。本記事では、これから企業歯科検診を導入する企業向けに、おすすめのサービスを解説します。

目次

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1. 企業歯科検診を検討中ならまずはお問い合わせがおすすめ
2. 企業歯科検診とは
3. 企業歯科検診を実施するメリット
4. 企業歯科検診の選び方
5. 企業歯科検診の導入で失敗しないための注意点
6. 企業歯科検診にかかる費用
7. 企業歯科検診の実施におすすめのサービス
8. まとめ

企業歯科検診を検討中ならまずはお問い合わせがおすすめ

企業歯科検診.comを利用すると、経験豊富なスタッフが事業所まで足を運び自社スペースで基礎歯科検診を行ってくれます。プランに応じた追加の施術も可能です。

また全国での歯科検診に対応しているため、全国に支社がある場合でも個別の契約をする必要がなく、面倒な契約フローや支払フローも一本に統一が可能。さらに、独自のシステムの利用で予約やデータ管理もスムーズなため余計な工数をかけず導入することができます。

福利厚生に歯科検診を検討している企業のご担当者様におすすめです。

企業歯科検診とは

企業歯科検診は、企業が従業員を対象にして行う歯科検診であり、歯科疾患の予防や早期治療で従業員の口腔の健康維持を目的としています。また、歯科疾患を原因とする全身疾患の発生を抑える効果も期待できます。

企業歯科検診は、一部の業種を除いて健康診断のような法的な義務がないため、実施していない企業が多いのが現状です。しかし、最近では企業歯科検診のメリットを活かした企業経営が注目されるようになり、歯科検診の導入を考えている企業も増えてきています。

なお、政府では年一回の歯科健診を義務付ける、国民皆歯科健診制度を2025年から実施する方向で検討しています。実施が決まると、健康診断の検査項目として歯科検診の内容が含まれ、義務化される可能性もあります。

参考：経済財政運営と改革の基本方針2022 について｜内閣府

企業歯科検診を実施するメリット

企業歯科検診は、実施義務の有無に関わらず、企業にとってさまざまなメリットがあります。そのため、国民皆歯科健診制度の実施前に、企業戦略として企業歯科検診の実施を考えている企業も増えてきました。ここでは、企業歯科検診を実施するメリットを解説します。

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疾患の早期発見につながる

最近の歯科検診は、歯の検診だけでなく歯周病や歯のかみ合わせなど、口腔内の健康を保つための検診になっています。

その理由は、口腔内の健康が体全体の健康と強い結び付きがあることが判明してきたからです。また、歯周病は全身疾患の原因の1つともいわれています。

企業歯科検診は、虫歯の予防や治療だけでなく、歯科トラブル以外の疾患の原因も早期に発見し、従業員の健康を守ることにもつながります。

生産性の向上を図れる

従業員の歯科トラブルによる急な欠勤・遅刻・早退は、各企業で生じる問題です。あらかじめわかっていれば、他の従業員で補完することは可能ですが、急な従業員の欠員は補完しきれず、企業の生産性が低下してしまう場合があります。

通常、従業員は診療時間内に歯科医院へ行くのは難しく、虫歯や歯周病があっても、痛みがなければ放置しているケースも多いでしょう。そのような従業員でも、企業歯科検診があれば、痛くなる前にあらかじめ休暇などを取って治療が始められます。

従業員の突発的な業務からの離脱が減ることで、企業の生産性向上を図れます。

営業の業績アップにつながる

対面営業など人との面会が中心の業務では、健康的な笑顔と清潔な印象が重要です。歯が汚れていたり口臭が激しかったりすると顧客に嫌な印象を与え、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。

口臭の原因はさまざまですが、90%以上は口内環境にあるといわれています。そのため、企業歯科検診で予防または早期発見・治療することで、気持ちの良い接客ができ、営業の業績アップにもつながります。

参考：口臭がひどい｜日本口腔外科学会

企業イメージが向上する

企業に義務付けられていない企業歯科検診の実施は、従業員の健康を考えている企業であることを印象付け、就職活動をしている人たちへのアピールポイントとなります。特に、少子化で人材の採用が難しくなっている現代では、同業他社との差別化が重要です。

また、従業員にとっても従業員を大切にしてくれる企業という安心感が職場満足度の向上につながり、職場定着率の向上が期待できます。そして、従業員を大切にする企業イメージが取引先や顧客に伝われば、業績アップのきっかけとなることも考えられます。

企業歯科検診の選び方

企業歯科検診の実施方法は、大きく「通院型」と「巡回型」に分類できます。ここでは、2つの実施方法のメリットやデメリット、どのような企業に向いているかを解説します。

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通院型

通院型は、従業員個人が歯科医院に事前予約をして、歯科検診を受診する方法です。全国の提携している歯科医院での受診が可能で、通勤途中など通院しやすい歯科医院を選べます。治療が必要な場合でも、同じ歯科医院で治療が受けられて便利です。

年間を通して受診可能な体制を作りたい企業、福利厚生の一環として歯科検診を実施したい企業、都市部にある企業におすすめのタイプです。

メリット	・受診日時を従業員個人で決められる ・従業員が少ない企業でも実施できる ・治療が必要な場合は、同じ歯科医院で治療ができる
デメリット	・日時が決められていないため受診率が下がる ・受診結果の集約が難しく統計が取れない ・地域によっては、医院数が限られる場合がある

アクセスは良いか

通院型の企業歯科検診を選択する場合は、自社の周辺や従業員の通勤経路に提携している歯科医院があるかどうかの確認が大切です。アクセスが悪く通院しにくい歯科医院が多いと、従業員から不満の声が上がり、受診率の低下につながります。

また、地域によっては自社周辺の歯科医院が少なく、結局アクセスの悪い歯科医院を選択しなくてはならない従業員が出る場合があります。

検診メニューは適切か

通院型の場合、従業員によって受診する歯科医院が異なるため、検診項目に違いが出る場合があります。最低限の検査項目を企業側で決め、それらの項目がすべての歯科医院で実施できるかの確認も大事です。

受診する歯科医院によって検査項目が大きく違うと、従業員は不公平感を生じます。さらに、検査項目が充実した待遇の良い歯科医院に検診が集中し、アクセスの良い歯科医院があっても、わざわざ遠回りをして歯科医院に行く従業員も出てくるでしょう。

巡回型

巡回型は、検診会場を企業内や会社周辺の施設を借りて設置して歯科検診を行う方法です。この方法には、「実施内容充実型」と「受診率・スピード重視型」の2つのタイプがあります。

実施内容充実型

実施内容充実型の歯科検診は、歯科医と歯科衛生士が会場を訪問し、虫歯や歯周病などの診断に加え、衛生指導と歯石・歯垢の除去などを行います。時間をかけて丁寧に診断と衛生指導などが行われるため、従業員の満足度が高くなる傾向があります。

従業員満足度を上げたい企業、口腔ケアの大切さや歯石・歯垢除去の効果を広めたい企業、従業員の健康意識を向上させたい企業におすすめな歯科検診の方法です。

メリット	・歯科医師・歯科衛生士の専門的な指導が受けられる ・従業員満足度の高い検診ができる
デメリット	・歯科検診に時間がかかる ・検診日時が指定される ・従業員1人当たりのコストが高くなる

受診率・スピード重視型

企業歯科検診の受診率・スピード重視型の場合は、歯科医師の虫歯や歯周病診断に絞って検診を行います。1人当たりの検診時間は3分程度で、業務への影響は最小限に抑えられます。また、1日で多くの従業員の検診ができるため、検診率が高くなりやすいです。

受診率・スピード重視型の企業歯科検診は、短時間の検診で業務への支障を最小限に抑えたい企業や受診率を上げたい企業など、最低限の検診をより多くの従業員に受けさせたい場合におすすめの検診方法です。

メリット	・検診項目が絞られ、短時間で実施できる ・定期健康診断と同時実施が可能で、高い受診率を確保できる ・比較的低コストで実施できる
デメリット	・歯垢や歯石の除去・衛生指導などができない ・検診日時が指定される

企業歯科検診の導入で失敗しないための注意点

企業歯科検診は従業員の健康維持や生産性向上に役立ちますが、導入方法・準備を誤ると受診率の低下と無駄な費用の発生につながることがあります。ここでは、導入を成功させるために注意すべきポイントを解説します。

従業員の参加意欲を高める工夫をする

歯科検診は、従業員が自発的に受診することで初めて効果が得られます。事前に検診のメリットや具体的な検診内容をわかりやすく周知し、従業員へ「自分に必要な検診である」と感じてもらうことが大切です。

また、申し込み方法とスケジュール調整を簡単にして参加のハードルを下げ、社内でリマインドやフォローを行う仕組みを整えることも、受診率を高めるうえで非常に重要となります。

フォローアップ体制を整える

導入効果を高めるには、検診で異常が見つかった場合の対応における体制について、事前に確認しておくことが大事です。紹介先の歯科医院や治療の流れを把握しておけば、従業員が適切な治療をスムーズに受けられ、健康改善につなげやすくなります。

なお、フォローアップが不十分な場合、検診を実施しても従業員の健康維持や企業の生産性向上へ十分に活かせないリスクがあるため、計画的に体制を整えておくことが大切です。

企業歯科検診にかかる費用

企業歯科検診にかかる基本料金は、委託する歯科医院によって異なりますが、1人当たり3,000〜5,000円程度が相場です。しかし、実施内容充実型のように歯科衛生士の指導や歯周病検査・歯石除去などが入ると、単価が上がります。

基本検査に加え、別途費用でオプション検査の追加も可能です。企業歯科検診の費用は、福利厚生の一環として経費計上の対象となります。また、補助金に該当する場合もあるため、気になる場合は調べてみるのがおすすめです。

企業歯科検診の実施におすすめのサービス

まとめ

企業歯科検診は義務化されているわけではありませんが、従業員の健康維持だけを目的とせず、会社の生産性や業績アップにつながる取り組みとして実施が推奨されています。企業歯科検診の形態には通院型と巡回型があり、それぞれメリット・デメリットが異なります。

どちらを選ぶかは、企業の立地や歯科検診への考え方によって変わり、自社に適合した方法を選択する必要があります。企業歯科検診の実施は、企業イメージの向上や同業他社との差別化も図れることから、従業員の採用にも良い影響を与えるおすすめの検診です。