SaaSの種類を3軸で解説|Horizontal・Vertical・業務領域別の分類

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  • SaaSは3軸で分類
  • 横断型と特化型を区別
  • 業務別に候補を絞る

SaaSには、経理・人事・営業などの業務を支えるものから、医療・製造業など特定の業界に合わせたものまで多くの種類があります。ただし、サービス名を並べるだけでは、自社に合う分類を見つけにくくなります。この記事では、SaaSの種類を「Horizontal SaaS(業種横断型)」「Vertical SaaS(業種特化型)」「業務領域別」の3軸で整理します。個人事業主、中小企業、中堅・大企業のいずれでも使えるように、分類の見方と選び方の考え方を解説します。

目次

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  1. SaaSの種類は3つの軸で整理できる
  2. Horizontal SaaSとVertical SaaSの違い
  3. 業務領域別に見るSaaSの種類
  4. 自社に合うSaaSの種類を選ぶ視点
  5. よくある質問(FAQ)
  6. まとめ|今日からできる3つのこと
  7. 関連記事
  8. 参考文献

SaaSの種類は3つの軸で整理できる

SaaSの種類を理解する前に、まずはSaaSとは(全体像)を押さえると整理しやすくなります。SaaSは、ソフトウェアを自社で保有して運用するのではなく、インターネット経由で利用する形のサービスです。そのため、分類するときは「どの業種で使うか」「どの業務に使うか」「どの範囲まで共通化できるか」という見方が役立ちます。

大きく見ると、SaaSは3つの軸で整理できます。1つ目は、業種を問わず使えるHorizontal SaaSです。2つ目は、特定業界の業務や制度に合わせたVertical SaaSです。3つ目は、経理、HR、CRM、MA、グループウェアなど、社内の業務領域で分ける方法です。この3軸を使うと、単なるサービス一覧ではなく、自社の課題に近い種類を見つけやすくなります。

図1:SaaSの種類を整理する3つの分類軸 SaaSの種類をHorizontal、Vertical、業務領域別の3軸で整理した図 SaaSの種類 Horizontal業種を問わず使う会計・営業・人事など Vertical特定業界に合わせる医療・製造・不動産など 業務領域別担当部門で分ける経理・HR・CRM・MA
図1:SaaSの種類は、業種横断・業種特化・業務領域別の3軸で整理できる

Horizontal SaaSとVertical SaaSの違い

Horizontal SaaSは、業種を問わず多くの企業で使えるSaaSです。たとえば会計、勤怠、営業支援、顧客管理、チャット、ファイル共有などは、業界が違っても共通する業務を支えるため、業種横断型に分類できます。個人事業主なら請求書作成や予約管理、中小企業なら勤怠・経理・営業管理、中堅・大企業ならワークフローや全社コミュニケーション基盤が該当します。

Vertical SaaSは、特定の業界で使う業務、帳票、規制、現場の流れに合わせて作られたSaaSです。医療、製造業、不動産、建設、教育、物流など、業界ごとに必要な機能が変わる領域で使われます。たとえば医療領域では、予約、問診、電子カルテ周辺、院内オペレーションなど、一般的な業務ツールだけでは補いにくい要件があります。具体的な業界特化型の考え方は、医療SaaSの選び方でも確認できます。

分類向いている場面主な特徴
Horizontal SaaS業種を問わず共通する業務を効率化したいとき導入対象が広く、経理・人事・営業・情報共有などに使いやすい
Vertical SaaS業界固有の業務や制度に合う仕組みが必要なとき業界用語、帳票、現場フロー、規制対応に合わせやすい
業務領域別SaaS部門ごとの課題からサービスを探したいとき経理、HR、CRM、MAなど担当部門単位で比較しやすい
図2:Horizontal SaaSとVertical SaaSの違い 業種横断型と業種特化型の違いを左右に分けて示した図 Horizontal SaaS Vertical SaaS 業種をまたいで使える 特定業界に深く合う ・経理、HR、CRM、MA ・チャット、文書管理、ワークフロー ・複数部門で横展開しやすい ・医療、製造、不動産など ・業界固有の業務に合わせる ・専門用語や制度対応を重視
図2:Horizontal SaaSは横断性、Vertical SaaSは業界適合性を重視する

業務領域別に見るSaaSの種類

実務でSaaSを探すときは、業務領域別の分類がもっとも使いやすい場合があります。社内の課題は「業界」よりも「請求書処理が重い」「営業情報が属人化している」「採用管理が分散している」のように、業務単位で出てくるためです。代表的なサービス名まで見たい場合は、SaaS代表例(具体的なサービス一覧)をあわせて確認すると、分類と具体例をつなげて理解できます。

業務領域主な用途確認したい視点
経理・会計SaaS請求書、会計、経費精算、債権債務管理会計基準、承認フロー、既存会計ソフトとの連携
HR・人事労務SaaS勤怠、給与、人事評価、採用管理、労務手続き従業員情報の管理範囲、権限設計、法改正対応
CRM・SFA顧客管理、案件管理、営業活動の記録入力負荷、商談プロセス、MAや請求システムとの連携
MA・マーケティングSaaSメール配信、顧客育成、広告・Web施策の管理保有データ、配信同意、営業部門との引き継ぎ
コラボレーションSaaSチャット、ファイル共有、Web会議、ナレッジ管理利用人数、情報共有範囲、セキュリティポリシー
業界特化SaaS医療、製造、不動産、物流、教育などの業界業務業界固有の帳票、現場フロー、関連する制度や安全管理

業務領域別に分けると、SaaSの種類は社内の担当部門と結びつきます。たとえば経理部門は会計・請求・経費精算、人事部門は勤怠・給与・評価、営業部門はCRM・SFA・MAを中心に検討できます。SaaS市場や周辺領域を広く見たい場合は、SaaS業界の全体像を確認すると、分類の背景をつかみやすくなります。

自社に合うSaaSの種類を選ぶ視点

SaaSの種類を選ぶときは、最初から個別サービスを比較するよりも、自社の課題を分類軸に当てはめる方が進めやすくなります。個人事業主であれば、請求・予約・顧客管理など少人数で回す業務を優先します。中小企業では、経理、人事、営業など部門ごとの重複作業を減らす視点が大切です。中堅・大企業では、全社の権限管理、既存システム連携、監査対応、セキュリティ要件まで含めて検討します。

選定時は、分類名だけで判断せず、解決したい業務、扱うデータ、利用人数、外部システムとの連携、運用できる体制を確認します。特に顧客情報、従業員情報、医療・財務に関わる情報を扱う場合は、機能だけでなくアクセス権限、ログ、バックアップ、契約条件、セキュリティ対策も確認対象に入れると安全です。

図3:SaaSの種類を選ぶ5つの視点 自社に合うSaaS分類を選ぶための5つの確認視点 分類から選定へ進む5つの視点 課題何を減らすか 業務どの部門か 業界固有要件 連携既存環境 運用権限と管理 種類を選んだあとに、機能・契約・セキュリティを確認する
図3:分類名だけでなく、課題・業務・業界・連携・運用の視点で確認する

よくある質問(FAQ)

Q. SaaSの種類は何種類ありますか?

A. 固定された数で考えるよりも、分類軸で整理する方が実務に向いています。代表的には、業種横断型のHorizontal SaaS、業種特化型のVertical SaaS、経理・HR・CRM・MAなどの業務領域別SaaSに分けられます。

Q. Horizontal SaaSとVertical SaaSはどちらを先に見るべきですか?

A. 請求、勤怠、営業管理など多くの業種で共通する課題ならHorizontal SaaSから見ると整理しやすいです。医療、製造、不動産など業界固有の業務が中心なら、Vertical SaaSも候補に入れます。

Q. 業務領域別のSaaSはどのように探せばよいですか?

A. まずは、経理、人事、営業、マーケティング、情報共有など、自社で負荷が高い業務を洗い出します。そのうえで、担当部門、扱うデータ、既存システムとの連携を確認すると候補を絞りやすくなります。

Q. SaaSの代表例と種類の違いは何ですか?

A. 代表例は具体的なサービスや用途を見るための情報です。種類は、そのサービスがどの分類に入るかを理解するための整理軸です。先に種類を理解すると、代表例を見たときに自社に近い候補を判断しやすくなります。

まとめ|今日からできる3つのこと

  1. 自社の課題を、業種横断型・業種特化型・業務領域別のどれに近いか整理する
  2. 経理、HR、CRM、MA、情報共有など、負荷が高い業務領域を1つ選んで候補を調べる
  3. 候補を比較する前に、扱うデータ、連携先、運用体制、セキュリティ要件を確認する

SaaSの種類は、サービス名の一覧から入るよりも、分類軸から見る方が理解しやすくなります。Horizontal SaaSは業種をまたぐ共通業務、Vertical SaaSは業界固有の業務、業務領域別SaaSは担当部門の課題に向いています。自社の規模や業界に合わせて、どの分類から検討するかを決めることが第一歩です。

関連記事

参考文献

  • 総務省「情報通信白書 令和7年版」2025年、https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r07/、2026年6月6日取得
  • 総務省「通信利用動向調査」2025年、https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/index.html、2026年6月6日取得
  • 経済産業省「DXレポート2.2」2022年7月、https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/investment/dgc/dgc.html、2026年6月6日取得
  • 独立行政法人情報処理推進機構「セキュリティ関連情報」2026年時点公開情報、https://www.ipa.go.jp/security/index.html、2026年6月6日取得

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