SaaSの読み方「サーズ」とは?意味・略称・オンプレとの違いを解説

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  • 「サーズ」「サース」どちらが正しい読み方か、英語発音と国内慣用の両面から解説
  • SaaSとオンプレミス・ASPの違いを比較表で整理。自社に合った選択基準がわかる
  • 個人事業主から大企業まで、規模別のSaaS活用シーンと導入前の確認ポイントを紹介

「サーズ」という読み方で検索して、このページにたどり着いた方へ。SaaSは「サーズ」または「サース」と読むクラウド型のソフトウェア提供形態で、インターネット経由でアプリをそのまま使えるサービスです。インストール不要、どこからでもアクセスできる手軽さから、個人事業主から大企業まで幅広く採用が広がっています。本記事では、「サーズ」という読み方の正否から始まり、SaaSの意味・略称の由来・オンプレミスとの違い・選び方のポイントまでをコンパクトに解説します。SaaSとは何かをすでにご存知の方は、読み方の詳細を扱うSaaSの読み方の詳細へお進みください。

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目次

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  1. 「サーズ」という読み方は正しいのか
  2. SaaSの意味と略称の由来
  3. SaaSとオンプレミス・ASPとの違い
  4. SaaSの特徴とメリット・注意点
  5. SaaSの代表的な活用例
  6. よくある質問(FAQ)
  7. まとめ
  8. 参考文献

「サーズ」という読み方は正しいのか

「サーズ」も「サース」もどちらも広く使われる読み方で、どちらが正しいとは言い切れません。SaaSの正式な英語発音は「saas」で、英語圏では「saaz(サーズ)」に近い音として発音されることが多いです。一方、日本のIT業界では「サース」という読み方も標準的に定着しており、文脈によっていずれかが使われます。

SaaSの読み方バリエーション サーズ・サースの2つの読み方と、それぞれの使われる文脈を示す図 SaaS サーズ 英語圏の発音に近い グローバル文脈で多用 海外ベンダー商談など サース 国内IT業界の慣用 日本語文書・会議で一般的 社内プレゼン・提案書など どちらも正解。社内・業界の慣習に合わせて使用する 重要なのは読み方より「SaaSとは何か」を正確に理解すること
図1:SaaSの読み方バリエーション(サーズ・サース)

「サーズ」と「サース」の違いはどこから来るのか

SaaSの「aa」は英語で長母音の「a:」と読む場合と、「æ」(エ寄りの短母音)と読む場合があり、発音が複数存在します。一般的に英語圏のITエンジニアやビジネスパーソンが「SaaS」と発音する際、語尾の「s」に有声音のz音が入り「サーズ」に近くなることが多いとされます。一方、日本語のカタカナ化では語尾のz音を省略して「サース」とする傾向があります。どちらを使っても相手に通じるため、あまり気にする必要はありません。

読み方よりも重要なこと

読み方の正否より、SaaSが「インターネット経由でソフトウェアを利用するサービス形態」であることを正確に理解するほうが実務上は重要です。社内でどちらの読み方を使うかは統一できれば十分で、外部のベンダーや取引先に合わせて柔軟に対応するのが一般的です。より詳しい読み方の解説はSaaSの読み方の詳細をご覧ください。

SaaSの意味と略称の由来

SaaSは「Software as a Service(ソフトウェア・アズ・ア・サービス)」の略で、ソフトウェアをサービスとして提供するクラウドの仕組みです。米国国立標準技術研究所(NIST)が定義するクラウドコンピューティングの3層モデル(IaaS・PaaS・SaaS)の最上位に位置します。利用者はソフトウェアをインストールする必要なく、ブラウザやアプリから即座に機能を使えます。SaaSは何の略かについては別記事で詳しく解説しています。

⚠️ SaaS導入前に破綻しやすい業務パターン

SaaSを活用して成長しようとするフェーズで、以下の業務が手作業のままだと組織の拡大が止まります。

SaaSの正式名称と意味の構造図 Software as a Serviceの各単語の意味と全体の概念を示す図 SaaS = Software as a Service Software ソフトウェア 業務アプリ・機能 (実体はクラウド上) as a Service サービスとして インターネット経由で 提供・利用できる形態 SaaS = サース / サーズ インストール不要で すぐ使えるクラウドSW 参考:NIST SP 800-145「クラウドコンピューティングの定義」 総務省「クラウドコンピューティングと情報セキュリティ」(令和6年)
図2:SaaSの正式名称と意味の構造

「as a Service」が意味すること

「as a Service(〜をサービスとして)」という表現は、従来の「買い切り型」ソフトウェアと対比されます。パッケージソフトは購入後にPCへインストールして使いますが、SaaSはベンダーが管理するサーバー上のソフトウェアをインターネット経由で利用するモデルです。利用者はブラウザさえあれば場所を問わずアクセスでき、バージョンアップも自動で適用されます。

SaaSが生まれた背景

SaaSという概念は2000年代初頭にアメリカで広まりました。インターネット回線の高速化とブラウザ技術の進化が背景にあり、従来はCDやダウンロードで配布していたソフトウェアをクラウド上で提供できるようになったことが契機です。日本でも2010年代以降、クラウドファーストの動きが加速し、総務省の情報通信白書においてもクラウドサービスの普及状況が毎年報告されるようになっています。

SaaSとオンプレミス・ASPとの違い

SaaSはクラウド上で提供されるソフトウェアで、オンプレミスとはインフラの管理責任の所在が根本的に異なります。ASPとSaaSは混同されやすいですが、マルチテナント型かどうかという設計上の差があります。

💡 SaaS導入と同時に見直したい業務インフラ

採用管理

応募者情報の散逸・漏れが発生しやすい手作業管理を解消

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SaaS・ASP・オンプレミスの主な違い
項目SaaSASPオンプレミス
提供形態クラウド(マルチテナント)クラウド(シングルテナントが多い)自社サーバー
インフラ管理ベンダーが担当ベンダーが担当自社が担当
カスタマイズ性低〜中中〜高
初期費用低い(月額制が多い)中程度高い
導入期間即日〜数週間数週間〜数ヶ月数ヶ月〜1年以上
代表例Gmail、Slack、Zoom旧来型のASPメール基幹系ERPの自社構築

オンプレミスとの最大の違いは「管理責任の分担」

オンプレミスはサーバー・ネットワーク・OS・ソフトウェアの購入・設置・保守をすべて自社で行います。セキュリティポリシーや要件を細かく制御できる反面、初期費用や専門人材が必要です。SaaSはインフラ管理をベンダーに委託し、利用者は機能を使うことだけに集中できます。総務省が公表する「クラウドコンピューティングと情報セキュリティ」でも、クラウドサービスの責任共有モデルとしてこの違いが整理されています。

ASPとSaaSの違い

ASP(Application Service Provider)は1990年代後半に登場した概念で、インターネット経由でソフトウェアを提供する点はSaaSと同様です。ただし多くのASPは顧客ごとに個別のシステムを用意する「シングルテナント型」で、複数の顧客が同一のソフトウェア基盤を共有する「マルチテナント型」を前提とするSaaSとは設計が異なります。現在ではASPの多くがSaaS化・クラウド化しており、両者の境界は曖昧になっています。

SaaSの特徴とメリット・注意点

SaaSの主なメリットは「導入の手軽さ」「コストの柔軟性」「常に最新版を使える点」の3つです。一方でカスタマイズの自由度が低く、インターネット接続が前提となるため、オフライン環境や高度な要件には向かない場合もあります。

SaaSのメリットと注意点 SaaS導入のメリット3点と注意点2点を示すカード図 メリット 導入の手軽さ 即日〜数週間で利用開始 インストール・設定不要 PCとブラウザがあれば十分 コストの柔軟性 月額制でスモールスタート可 利用人数・機能で調整可能 大規模初期投資が不要 常に最新版 バージョンアップが自動 セキュリティパッチも即時 管理工数が大幅に減る 注意点 カスタマイズ制限 独自要件への対応が難しい場合がある 通信障害リスク 障害時はベンダー復旧待ちになる
図3:SaaSのメリットと注意点

メリット:コストと俊敏性

SaaSは月額制の料金モデルが多く、利用人数や機能に応じてプランを選べます。オンプレミスのように大規模な初期投資が不要で、小規模からスタートして段階的に拡張できます。また、バージョンアップやセキュリティパッチはベンダーが自動で適用するため、自社のIT担当者が保守作業に時間を割く必要がありません。

注意点:カスタマイズと依存リスク

SaaSは標準機能をそのまま提供するモデルのため、独自の業務フローや特殊な帳票が必要な場合は対応できないことがあります。また、ベンダーがサービスを終了・値上げした場合のリスクや、障害時に自社で対処できないリスクも存在します。NISC(内閣サイバーセキュリティセンター)が推進するISMAPでは、政府機関向けにクラウドサービスのセキュリティ基準を定めており、重要度の高い業務でSaaSを選ぶ際の参考になります。

SaaSの代表的な活用例

SaaSはビジネスのあらゆる場面で活用されており、コミュニケーション・販売管理・経理・人事など、業務カテゴリ別に多数のサービスが存在します。自社の課題に合ったカテゴリから選ぶことが導入成功の第一歩です。

SaaSの業務カテゴリ別活用例 SaaSが活用される代表的な業務カテゴリを示すマインドマップ SaaS 活用例 コミュニケーション Slack、Zoom、Teams 経理・会計 freee、MFクラウド 人事・労務 SmartHR、freee人事 営業・CRM Salesforce、HubSpot プロジェクト管理 Asana、Notion、Jira EC・販売管理 Shopify、クラウドERPなど
図4:SaaSの業務カテゴリ別活用例

規模別のよくある活用シーン

個人事業主・フリーランスは経理・請求書管理・コミュニケーションツールから始めるケースが多く、初期費用ゼロで試せるフリープランがあるSaaSが適しています。中小企業(10〜300名)では、入社・退社に伴う人事労務手続き、営業管理(CRM)、プロジェクト管理などでSaaSを組み合わせて使うパターンが一般的です。中堅・大企業(300名以上)では、部門ごとに独立したSaaSを導入しているケースが多く、データ連携やシングルサインオン(SSO)の統制が課題になります。

SaaS選びで見落とされやすいポイント

機能や価格だけでなく、「データのエクスポート可否」「解約時のデータ引き渡し条件」「SLA(サービスレベルアグリーメント)」「個人情報の取扱い方針」も確認が必要です。特に個人情報保護委員会が公表するガイドラインでは、クラウドサービス(SaaS)に個人データを預ける際の委託先管理義務が明確化されており、中小企業でも対応が求められます。

よくある質問(FAQ)

Q1. SaaSは「サーズ」と「サース」どちらが正しいですか?

A. どちらも誤りではありません。英語圏では「サーズ」に近い発音が多く、日本国内では「サース」が慣用として定着しています。社内や業界の慣習に合わせて使い分けることを推奨します。

Q2. SaaSは何の略ですか?

A. SaaSは「Software as a Service(ソフトウェア・アズ・ア・サービス)」の略です。インターネット経由でソフトウェアをサービスとして提供・利用する形態を指します。詳しくはSaaSは何の略かをご覧ください。

Q3. SaaSとオンプレミスの最大の違いは何ですか?

A. 最大の違いはインフラの管理責任の所在です。SaaSはサーバー・OS・ソフトウェアの管理をベンダーが担い、利用者は機能を使うことに集中できます。オンプレミスはすべてを自社で管理するため、高いカスタマイズ性がある反面、初期費用と専門人材が必要です。

Q4. SaaSはどのような企業規模に向いていますか?

A. 個人事業主から大企業まで幅広く活用されています。個人事業主はフリープランや低価格プランで始められ、中小企業は月額制で必要な機能だけを契約できます。大企業はコスト削減や展開スピードを重視してSaaSを採用するケースが増えています。

Q5. SaaSのセキュリティは大丈夫ですか?

A. 多くのSaaSベンダーは高水準のセキュリティ対策を講じています。日本政府ではISMAP(政府情報システムのためのセキュリティ評価制度)によってクラウドサービスの安全性を評価・登録する仕組みを設けており、重要業務に使うSaaSはISMAP登録の有無を確認することを推奨します。また、利用者側でも個人情報保護委員会のガイドラインに基づく委託先管理が求められます。

まとめ

「サーズ」はSaaSの読み方として一般的に使われており、「サース」と並んでどちらも正解です。SaaSとは「Software as a Service」の略で、クラウド上のソフトウェアをインターネット経由でサービスとして利用する形態です。オンプレミスやASPとは管理責任の所在・設計思想が異なります。

  1. 「サーズ」「サース」どちらも正解。社内・業界の慣習に合わせて使えばよい
  2. SaaSの本質は「インターネット経由でソフトウェアを使えるサービス形態」であること
  3. 読み方よりも、自社課題に合ったSaaSを正しく選ぶことが業務改善の第一歩

SaaSを活用して業務を効率化するうえで、読み方や定義の理解はあくまでスタートラインです。導入後に効果を出すためには、導入する業務領域の選定・ベンダー比較・セキュリティ要件の確認など、実践的なステップが必要です。まずはSaaSとは何かから全体像をつかみ、導入の判断材料を整えてください。

✅ SaaSを知ったら、次に解決すべき業務課題

SaaSで効率化を進める企業が同時に整備している業務インフラをご紹介します。

⚠️ 後回しにしてきた失敗ケース3例

SaaSを導入しながら、以下の業務を放置した企業が経験したリスクです。

🏢 社員規模別・今すぐ取り組むべき課題

〜30名

個人事業主・小規模

経営者兼務のバックオフィスが限界。まずオンラインアシスタントで切り離す。

オンラインアシスタントを見る →

30〜100名

成長期の中小企業

採用管理と労務の属人化が急増フェーズ。両方を同時に整備することが重要。

採用管理システムを見る →

100名〜

中堅・大企業

取引先の反社リスク管理が形骸化しがち。法務部門との連携でツール化が急務。

反社チェックツールを見る →

参考文献

  • 発行元:米国国立標準技術研究所(NIST) / 資料名:SP 800-145「The NIST Definition of Cloud Computing」/ 発行年月:2011年9月 / URL:https://csrc.nist.gov/publications/detail/sp/800-145/final / 取得日:2026-06-22
  • 発行元:総務省 / 資料名:「クラウドコンピューティングと情報セキュリティ」(令和6年版情報通信白書関連) / 発行年月:2024年7月 / URL:https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ / 取得日:2026-06-22
  • 発行元:内閣サイバーセキュリティセンター(NISC) / 資料名:「ISMAP:政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」/ 発行年月:2020年6月(制度開始・随時更新) / URL:https://www.ismap.go.jp/ / 取得日:2026-06-22
  • 発行元:個人情報保護委員会 / 資料名:「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)」/ 発行年月:2022年4月(令和4年改正対応版) / URL:https://www.ppc.go.jp/personalinfo/legal/guidelines_tsusoku/ / 取得日:2026-06-22

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