キングオブタイムとは？料金・機能・評判と導入時の注意点を徹底解説

キングオブタイム（KING OF TIME）は、株式会社ヒューマンテクノロジーズが提供するクラウド型の勤怠管理システムです。初期費用0円・月額1ユーザー330円（税込）という低コストで、打刻・残業・シフト・有休管理をはじめとする全機能が追加料金なしで利用でき、2025年1月時点で60,000社・380万人以上に導入されています。勤怠管理ソフトSaaS/PaaS市場の利用ID数ベースで市場シェアNo.1（富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2024年版」2024年度実績）に位置づけられており、個人事業主から大企業まで規模・業種を問わず幅広く活用されています。

2024年4月からは建設・物流・医療など全業種に時間外労働の上限規制が適用され、「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」（厚生労働省、2017年1月策定）への対応が改めて重要な経営課題になっています。本記事では、キングオブタイムの基本概要・料金・機能・メリット・デメリット・導入時の法務確認事項・よくある失敗と回避策まで、実務担当者が迷わず判断できるよう体系的に解説します。

目次

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1. キングオブタイムとは？提供会社と基本機能
2. キングオブタイムの料金プラン
3. キングオブタイムのメリット（良い点）
4. キングオブタイムのデメリット（気になる点）
5. キングオブタイムと競合サービスの比較
6. 小売・飲食・製造業でのキングオブタイム活用
7. キングオブタイム導入前の法務・労務確認事項
8. キングオブタイムでよくある失敗3つと回避策
9. よくある質問（FAQ）
10. まとめ：キングオブタイムはこんな企業に向いている

キングオブタイムとは？提供会社と基本機能

キングオブタイム（KING OF TIME）は、株式会社ヒューマンテクノロジーズが2002年から提供するクラウド型勤怠管理システムで、打刻方法の多様さと圧倒的なコストパフォーマンスを両立させた製品です。16種類以上の打刻方法（PC・スマートフォン・ICカード・指紋・顔認証・GPS・温度検知連携など）を追加料金なしで利用でき、変形労働時間制・フレックス勤務・シフト制など複雑な就業ルールにもカスタマイズ対応します。

項目	内容
提供会社	株式会社ヒューマンテクノロジーズ
提供形態	クラウド型SaaS（インターネット接続環境のみで利用可）
月額料金	1ユーザー330円（税込）・初期費用0円
無料トライアル	30日間（全機能利用可）
導入社数	60,000社以上（2025年1月時点）
利用者数	380万人以上
市場シェア	勤怠管理ソフトSaaS/PaaS市場 利用ID数 No.1（富士キメラ総研 2024年版）
対象規模	個人事業主〜大企業（規模・業種不問）
主要機能	打刻・残業管理・シフト管理・有休管理・ワークフロー・給与連携・データ分析・人事労務・給与計算

打刻方法は「ICカード認証（カードリーダー別途購入が必要）」「PCウェブブラウザ」「スマートフォンアプリ」「生体認証（指紋・顔認証）」「GPS打刻」「PCログオン・ログオフ連携」「QRコード」など業界最多水準。外勤・内勤・テレワークなど異なる就業環境の従業員が混在する企業でも、部門ごとに異なる打刻方法を組み合わせられます。

キングオブタイムの料金プラン

キングオブタイムの料金体系は「初期費用0円・月額1ユーザー330円（税込）のワンプライス」が最大の特徴です。上位プランや機能別オプションは存在せず、全機能を最初から利用できます。類似製品では上位プランへのアップグレードや個別オプション料金が必要なケースが多いため、従業員規模が大きくなるほどコスト差が際立ちます。

費用項目	金額	備考
初期費用	0円	サーバー準備不要
月額利用料	330円/ユーザー（税込）	全機能含む・オプション追加料金なし
打刻機器（ICカードリーダー等）	別途購入が必要	ソフト利用料には含まれない
生体認証端末	別途購入が必要	複数拠点の場合は拠点数分必要
無料トライアル	30日間（全機能）	本契約への移行もスムーズ

月額330円（税込）という金額を規模別に試算すると、30名規模で月額約9,900円、100名規模で月額約33,000円、300名規模でも月額約99,000円となります。多機能な競合製品は1ユーザー500〜1,000円を超えるものも多く、100名以上の企業ではコスト差が年間数十万円に達することがあります。ただし、ICカードリーダーや生体認証端末は別途購入が必要なため、打刻方法を確定してから初期コストの総額を見積もることが重要です。

キングオブタイムのメリット（良い点）

キングオブタイムが多くの企業に選ばれる理由は、低コストと高機能の両立、打刻方法の豊富さ、法改正への迅速な対応、そして外部サービスとのAPI連携の充実にあります。

厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」（2017年1月策定）では、使用者が労働者の始業・終業時刻を「タイムカード・ICカード・パソコン使用時間の記録等の客観的な記録を基礎として確認・記録」することを求めています（URL：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/roudouzikan/070614-2.html 2026年6月24日取得）。キングオブタイムの多様な打刻方法はこのガイドライン対応に直結しており、Excelや紙での管理から移行する際の最初の選択肢になっています。

キングオブタイムのデメリット（気になる点）

キングオブタイムは多くの点で優れていますが、すべての企業に完全に合うとは限りません。導入前に把握しておくべき3つの注意点があります。

①無料プランがない：30日間の無料トライアルは利用できますが、完全無料のプランは存在しません。アルバイト数名規模の小規模店舗などでコストをゼロに抑えたい場合は、無料プランを持つ他製品と比較検討が必要です。

②電話サポートは予約制：チャット・フォームでのサポートはすぐに利用できますが、電話サポートは予約制です。システム設定でつまずいた際に「今すぐ電話で確認したい」という場面では不便に感じる場合があります。

③生体認証端末・ICカードリーダーは別途購入：月額料金にソフト利用料は含まれますが、専用打刻機器（指紋認証端末・顔認証端末・ICカードリーダー）は別途購入が必要です。複数拠点を持つ企業では拠点数分の機器費用が初期コストとして発生します。

キングオブタイムと競合サービスの比較

勤怠管理システム市場は多くの製品が競合していますが、キングオブタイムはコストパフォーマンスと機能網羅性で他製品と明確に差別化されています。以下に主要な競合製品との比較表を示します。

製品名	月額（1人あたり）	打刻方法	無料プラン	特徴
キングオブタイム	330円（税込）	16種類以上	なし（30日トライアル）	全機能追加料金なし・市場シェアNo.1
ジョブカン勤怠管理	200〜500円程度（プランにより変動）	複数対応	あり（機能制限）	プラン別料金・小規模向け無料枠
freee人事労務	440円〜（税込）	複数対応	なし	給与・労務との統合型
オフィスステーション勤怠	月額定額10,780円（人数無制限）	複数対応	なし	大規模向けに有利な定額制

上記はあくまで公開情報に基づく概算であり、契約条件・プランによって変動します。導入前には各サービスの公式サイトで最新料金を確認することが重要です。

小売・飲食・製造業でのキングオブタイム活用

キングオブタイムが特に強みを発揮するのが、変形労働時間制・シフト制・36協定の管理が複雑になりやすい小売・飲食・製造業です。これらの業種では2024年4月から猶予なく時間外労働の上限規制が適用されており、客観的な記録による労働時間管理が法的義務となっています。

小売業の活用例：複数店舗・多拠点でのシフト管理をクラウド上で一元管理。パート・アルバイト・正社員が混在する雇用形態ごとに異なる就業ルールを個別設定でき、シフトと実績の差異もリアルタイムで確認できます。ICカード打刻で不正打刻を防止し、給与計算への連携で月次集計の手作業を削減します。

飲食業の活用例：早番・遅番・深夜シフトの複雑な勤務体系を自動集計。深夜労働時間（22時〜翌5時）の割増賃金計算も自動化されるため、労働基準法第37条が定める割増賃金（深夜25%割増、時間外25%割増、月60時間超は50%割増）の計算ミスを防げます。

製造業の活用例：変形労働時間制（1ヶ月単位・1年単位）に対応した就業ルールを設定でき、36協定で定める時間外労働の上限（原則月45時間・年360時間、特別条項付きの場合は月100時間未満・年720時間以下）の管理をアラートで自動通知。法令上の上限を超えそうな従業員を早期に把握できます。

キングオブタイム導入前の法務・労務確認事項

勤怠管理システムの導入は、労働基準法・賃金台帳の法定要件・36協定といった法規制への対応を兼ねる重要な業務整備です。導入前に以下の3点を確認しておくことで、後からの修正コストを防げます。

①労働基準法・賃金台帳の法定記載事項（労働基準法第108条・第109条）

使用者は各事業場ごとに賃金台帳を調製し、賃金支払のつど、労働日数・労働時間・時間外労働時間・深夜労働時間・賃金額等を記入しなければなりません（労働基準法第108条）。さらに、タイムカードや出勤簿などの労働時間の記録に関する書類は3年間（経過措置として当面の間）保存義務があります（同法第109条）。賃金台帳への虚偽記載や記入漏れには30万円以下の罰金が科される可能性があります（同法第120条）。キングオブタイムは賃金台帳の出力機能を標準搭載しており、法定要件を満たした記録を自動生成できます（出典：厚生労働省ガイドライン解説リーフレット https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000-Roudoukijunkyoku/0000187488.pdf 2026年6月24日取得）。

②36協定（時間外・休日労働に関する協定届）と上限規制

労働基準法第36条に基づく36協定の締結・届出を行った場合でも、時間外労働には上限があります。原則として月45時間・年360時間が上限であり、特別条項付き36協定を締結した場合も月100時間未満（休日労働含む）・年720時間以下・複数月平均80時間以下という絶対的上限が設けられています（2019年施行、2024年4月から全業種に適用）。キングオブタイムの36協定アラート機能を活用すれば、上限に近づいた段階で管理者に自動通知が届くため、超過リスクを未然に防げます。

③客観的な方法による労働時間把握の法的義務（労働安全衛生法改正・2019年4月施行）

2019年の労働安全衛生法改正により、すべての企業において従業員の労働時間を客観的な方法で把握することが法的義務となりました。厚生労働省ガイドラインでは「タイムカード、ICカード、パソコンの使用時間の記録等の客観的な記録を基礎として確認・記録する」ことが求められており、Excelや紙の自己申告のみによる管理は客観的記録として認められないリスクがあります。キングオブタイムのようなシステムを導入することは、この法的要件への最も確実な対応策です（出典：厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」2017年1月20日策定、https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/roudouzikan/070614-2.html 2026年6月24日取得）。

キングオブタイムでよくある失敗3つと回避策

キングオブタイムの導入後に問題が発生するケースの多くは、事前の情報収集と準備不足に起因します。以下の3つの失敗パターンを事前に把握しておくことが重要です。

失敗1：プラン内容の誤解による期待外れ
キングオブタイムは原則ワンプライスで全機能が利用できますが、ICカードリーダー・指紋認証端末・顔認証端末などの打刻機器は別途購入が必要です。「月額330円で全部整う」と思って発注し、初期費用が想定を大幅に超えてしまうケースがあります。
回避策：導入前に打刻方法を確定し、必要な機器と台数（拠点数分）を洗い出して見積もりをとる。

失敗2：サポート体制の確認不足
チャット・フォームサポートは迅速に対応してもらえる一方、電話サポートは予約制のため急ぎの問い合わせには対応できません。初期設定でつまずいた際に「すぐ電話で確認できない」と困惑する担当者が少なくありません。
回避策：導入初期はチャットサポートを積極活用し、公式のオンラインヘルプやFAQを事前に確認しておく。設定は無料トライアル期間中に試運転し、本稼働前に疑問を解消する。

失敗3：データ移行・エクスポートの仕様確認漏れ
利用している給与計算ソフトとのCSV連携フォーマットが合わない場合、勤怠データを手動で加工し直す手間が発生します。また、将来他社システムに移行する際のデータエクスポート形式（CSV・PDF・Excel）の仕様を確認せずに導入し、移行時に苦労するケースもあります。
回避策：現行の給与計算ソフトとのAPI・CSV連携の可否を無料トライアル期間中に実際に確認する。連携に必要な設定手順を事前にサポートに確認しておく。

よくある質問（FAQ）

Q1. キングオブタイムの月額料金はいくらですか？

A. キングオブタイムの月額料金は1ユーザーあたり330円（税込）です。初期費用は0円で、全機能を追加料金なしで利用できます。30日間の無料トライアルも用意されています。ただし、ICカードリーダーや顔認証端末などの打刻専用機器は別途購入が必要です。

Q2. 無料プランや無料で使い続ける方法はありますか？

A. キングオブタイムに無料プランはありません。30日間の無料トライアルは全機能を試せますが、本契約後は1ユーザー330円（税込）の月額料金が発生します。完全無料で利用できる勤怠管理ツールが必要な場合は、無料プランを提供する他製品の検討が必要です。

Q3. テレワーク・在宅勤務での打刻に対応していますか？

A. 対応しています。パソコンのブラウザ、スマートフォンアプリ（iOS・Android）、PCログオン・ログオフ連携など複数の方法で在宅勤務時の打刻が可能です。スマートフォンアプリではGPS情報も取得できるため、テレワーク・直行直帰の客観的な記録管理にも対応できます。

Q4. 変形労働時間制やフレックス制に対応していますか？

A. 対応しています。1ヶ月単位・1年単位の変形労働時間制、フレックスタイム制（コアタイムあり・なし）のほか、シフト制・裁量労働制にも対応しており、就業ルールを細かくカスタマイズ設定できます。変形労働時間制特有の集計ルールも、追加費用なしで設定可能です。

Q5. 既存の給与計算ソフトと連携できますか？

A. 主要な給与計算ソフトとのCSV連携・API連携に対応しています。freee給与・マネーフォワード給与・弥生給与・PCA給与など多くのソフトに対応しており、勤怠データを給与ソフトへ自動インポートできます。連携方法や対応状況は製品によって異なるため、無料トライアル期間中に実際の連携を検証することを推奨します。

Q6. 海外拠点でも利用できますか？

A. 利用できます。英語表示への切り替えと各国のタイムゾーン設定に対応しており、海外拠点の従業員の勤怠も日本国内のシステムと同じ画面で一元管理できます。海外での勤怠管理システムの選択肢が限られる中での強みのひとつです。

まとめ：キングオブタイムはこんな企業に向いている

キングオブタイムは、初期費用0円・月額330円（税込）のワンプライスで打刻・残業・シフト・有休管理から給与連携・データ分析まで全機能を利用できる、コストパフォーマンス最高水準のクラウド型勤怠管理システムです。16種類以上の打刻方法・36協定アラート・変形労働時間制への対応など、法改正への追随も強みです。

1. Excelや紙の勤怠管理から脱却し、法令対応（客観的記録義務・36協定管理）を整備したい
2. テレワーク・直行直帰・複数拠点など多様な就業環境に対応した打刻方法が必要
3. 中小企業〜中堅企業規模でコストを抑えながら全機能を利用したい
4. 変形労働時間制・シフト制など複雑な就業ルールに対応させたい
5. 既存の給与計算ソフトとシームレスに連携したい

一方で、完全無料の勤怠管理ツールが必要な場合や、電話サポートをいつでも利用したい場合、あるいは導入初期に生体認証端末を複数拠点に設置するコストが課題になる場合は、他製品との比較も視野に入れてください。まずは30日間の無料トライアルで自社の就業ルールに合った設定ができるかどうかを確認するのが、後悔しない導入への最初のステップです。

参考文献

①厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」2017年1月20日策定、https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/roudouzikan/070614-2.html 2026年6月24日取得
②富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2024年版」勤怠管理ソフトSaaS/PaaS市場 利用ID数 2023年度実績（株式会社ヒューマンテクノロジーズが引用）
③厚生労働省「賃金台帳に関する法令（労働基準法第108条・第109条・第120条）ガイドライン解説リーフレット」https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11200000-Roudoukijunkyoku/0000187488.pdf 2026年6月24日取得