ホームページ作成の方法｜無料ツールの選び方から費用・手順まで解説

ホームページ作成の方法は、無料のホームページ作成ツールやCMSで自作する、フリーランスに依頼する、制作会社に依頼する、の3つです。無料ツールで公開までたどり着くことはできますが、独自ドメインや広告表示、機能の制限があるため、事業用なら制限の中身を確認してから選ぶのが基本です。

この記事では、3つの方法の違い、無料で作る場合の選び方と限界、費用の見方、サーバー・ドメイン・SSL証明書の準備を含むサイト構築の手順を整理します。あわせて、業種別の活用の違い、公開後に放置される失敗パターン、自作と依頼のトータルコストを試算できるシミュレーターも用意しました。

目次

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1. ホームページ作成の3つの方法｜自作・フリーランス・制作会社
2. 無料でホームページを作る方法と限界｜選び方の5つの基準
3. ホームページ作成の費用の考え方と毎月の維持費
4. ホームページ作成・サイト構築の手順（サーバー・ドメイン・SSL証明書の準備）
5. 業種別に見るホームページ活用の違い
6. ホームページ作成でよくある失敗パターン
7. 自作・依頼それぞれのトータルコストを数値で確認する
8. よくある質問(FAQ)
9. まとめ
10. 参考文献

ホームページ作成の3つの方法｜自作・フリーランス・制作会社

ホームページ作成の方法は、ツールを使った自作、フリーランスへの依頼、制作会社への依頼の3つです。費用を抑えたいなら自作、品質と費用のバランスならフリーランス、戦略設計から任せたいなら制作会社が基本の考え方です。

自作：ホームページ作成ツールやCMSを使う

自作には、テンプレートに文字と画像を差し替えるノーコード型の作成ツール、更新管理の仕組みを備えたCMS、HTMLやCSSを直接書くコーディング、業種や目的の入力からAIがたたき台を作るAIサイトビルダーがあります。どれを選んでも、公開後の更新を自分たちで続けられるかが成果を左右します。

更新を社内で続けたい会社には、デザインの自由度と更新のしやすさを両立するCMSが選択肢になります。その一例がClipkitです。HTML/CSS/JavaScriptを編集できるためデザインの制限が少なく、コンテンツの作成・更新はノーコードで行えます。SaaSまたはSaaS占有プランであれば運用保守の手間やコストも抑えやすい点が特徴です。一方、支払い方法は銀行振込のみとされているため、カード払いを前提にしている場合は事前の確認が必要です。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

西武鉄道株式会社の事例では、「部門を横断した情報共有の場がないことが課題でした」として、コミュニティサイトの構築に取り組んだ経緯が紹介されています。

出典：Clipkit 導入事例（西武鉄道株式会社）

自作の最大のメリットは、制作費を大きく抑えられることと、公開後の修正を自分のタイミングで行えることです。一方で、デザインの品質や集客のための設計は作り手の知識に左右されます。見落とされがちなのが時間のコストで、慣れない作業に数十時間を費やせば、その分だけ本業の時間が削られます。後半のシミュレーターで、時間コストも含めて比較してみてください。

自作の種類	特徴	向いている場面	注意したい点
ノーコード型の作成ツール	テンプレートを選び、文字と画像を差し替えて作る	短期間で公開したい、まず小さく始めたい	デザインや機能の自由度に限りがある。無料プランは制限が多い
CMS	更新管理の仕組みを備え、ページを継続的に追加しやすい	お知らせやブログを社内で更新し続けたい	サーバー管理や本体の更新など、運用の手間が製品により異なる
コーディング	HTMLやCSSを直接書き、自由に設計する	独自のデザインや機能にこだわりたい	専門知識が必要で、更新のたびに技術者が要ることもある
AIサイトビルダー	業種や目的の入力から、構成や文章のたたき台を作る	初めてで、何から書けばよいか決められない	生成された内容は事実や表現を自分で確認する必要がある

フリーランスに依頼する

フリーランスのWebデザイナーやエンジニアに依頼する方法は、制作会社より費用を抑えつつ、プロの品質を得やすい選択肢です。担当者と直接やり取りできるため、要望が伝わりやすく、小回りが利く点もメリットです。

注意したいのは、スキルや対応範囲が人によって大きく異なることです。デザインは得意でも集客設計は対象外、公開後の保守は別契約、といったケースも少なくありません。依頼前に過去の制作実績を確認し、どこまでを依頼範囲に含めるかを書面で取り決めておきましょう。個人で活動している場合、連絡が取れなくなるリスクもあるため、サーバーやドメインの管理権限は自社で持っておくことが大切です。

制作会社に依頼する

制作会社は、ディレクター、デザイナー、エンジニア、ライターなどがチームで対応するため、ページ数が多いサイトや、ブランディング・集客戦略から設計したいサイトに向いています。進行管理も任せられるため、社内の担当者の負担は比較的小さく済みます。

その分、費用は3つの方法の中で最も高くなりやすく、打ち合わせや確認の工程が多いため公開までの期間も長くなりがちです。公開後の小さな修正にも費用や時間がかかる契約になっていると、更新が滞る原因になります。社内で更新できるCMSで構築してもらえるかどうかを、依頼前に確認しておくと運用段階で困りにくくなります。

作成方法	メリット	デメリット	向いている人
自作	費用を抑えられる、自分で更新できる	品質が知識に左右される、作業時間がかかる	個人事業主、小規模な店舗、更新担当がいる企業
フリーランス	費用と品質のバランスがよい、小回りが利く	スキルや対応範囲に個人差がある	プロの品質は欲しいが予算に限りがある企業
制作会社	戦略設計から任せられる、大規模サイトに対応できる	費用が高い、公開までの期間が長い	ページ数が多い企業、ブランディングを重視する企業

無料でホームページを作る方法と限界｜選び方の5つの基準

無料のホームページ作成ツールを使えば、費用をかけずに公開まで進められます。ただし無料プランには、独自ドメインが使えない、広告が表示される、機能やページ数に制限があるといった条件が付くことが多く、事業用では確認が欠かせません。

無料のサービスは、有料のテンプレートや上位プラン、広告の非表示といった有料の仕組みを別に用意することで成り立っているものが一般的です。そのため「無料で作れるか」だけでなく、「無料の範囲で、自社の目的を満たせるか」を見る必要があります。

確認する点	無料プランで起こりやすいこと	事業用での影響
独自ドメイン	サービス共通のドメインに限られる場合がある	URLが長くなり、信頼性や覚えやすさに影響する。乗り換え時にURLが変わる
広告の表示	サービス側の広告が表示される場合がある	競合や無関係な広告が自社のページに出る可能性がある
機能・ページ数	ページ数、容量、フォームや予約・決済などの機能に制限がある場合がある	問い合わせや予約の受付に必要な機能が使えない場合がある
サポート	有料プランのみサポートの対象という場合がある	公開後のトラブル時に自力で解決する必要がある
無料プランの継続	期間限定のお試しの場合がある	期間終了後に有料へ移行するか、作り直す必要が出る

※上の表は、無料プランで一般的に見られる制約の整理です。制限の有無と内容は作成サービスごとに異なるため、利用を検討するサービスの公式ページで確認してください。

無料ツールを選ぶ5つの基準

無料のホームページ作成ツールは数が多く、機能の見比べだけでは決めにくいものです。次の5つの順に確認すると、候補を絞りやすくなります。

1. 作りたいサイトの目的に合うか：会社案内、店舗の予約受付、採用、ネット販売など、目的によって必要な機能が違います
2. 操作の難しさ：画面を見ながらそのまま編集できるか、日本語のサポートや手順の案内があるかを確認します
3. 独自ドメインが使えるか：事業用なら、自社名義のドメインを使える状態にしておくと、あとから乗り換えても住所を変えずに済みます
4. 無料プランの範囲と継続性：制限の内容と、無料のまま使い続けられるのかを確認します
5. 更新と運用を続けられるか：公開後に更新する担当者と時間を確保できるかまで含めて判断します

予算をかけずに小さな会社のサイトを立ち上げる進め方

予算が限られていても、費用をかける場所を絞れば、小さな会社のサイトを立ち上げることはできます。無料の作成ツールで会社案内、サービス紹介、問い合わせの数ページを作って公開し、反応が見えてから独自ドメインや有料プランに切り替える流れです。

このとき、ページ数を増やすより、載せる内容を先に決めておくことが費用の節約になります。会社の所在地と連絡先、提供するサービスの内容、選ばれる理由、問い合わせ方法の4点がそろえば、最初の公開として十分に役割を果たします。事業用として本格的に使う段階では、独自ドメインを自社名義で取得しておくと、後の移行が容易になります。国の補助金の中にはホームページ関連の経費が対象になる場合もあるため、利用を考える場合は小規模事業者持続化補助金の公式サイトなど、各制度の公募要領で対象経費と公募時期を確認してください。

ロゴやバナーを用意する場合は、AIロゴ作成の手順と注意点｜商標登録・著作権まで解説も参考になります。

ホームページ作成の費用の考え方と毎月の維持費

ホームページ作成の費用は、作成方法、ページ数、機能によって大きく変わります。初期にかかる制作費に加えて、サーバー・ドメインの更新料、保守、更新作業の費用が毎月または毎年かかるため、総額は継続費用まで含めて比べます。

金額は依頼先や条件で幅が大きいため、この記事では相場の数字ではなく、どの方法でどの費用が発生するかを整理します。具体的な金額は、同じ依頼内容で複数社から見積もりを取り、内訳まで比べて判断してください。制作会社への依頼を含めた費用の見方は、ホームページ制作の費用相場は？依頼先4タイプの選び方と進め方で詳しく解説しています。

費用の種類	自作	フリーランス	制作会社
制作費（企画・デザイン・コーディング）	かからない（自分の作業時間が必要）	発生する	発生する。工程が多い分、高くなりやすい
文章・写真・ロゴ	自分で用意する	原稿や素材を支給するか、別途依頼する	別項目で見積もられることがある
サーバー・ドメイン・SSL証明書	作成ツールに含まれる場合と別契約の場合がある	自社名義で契約する	自社名義か、依頼先管理かを確認する
ツール・CMSの利用料	プランによって発生する	CMSによって発生する	CMSによって発生する
保守・更新	自分で行う（時間が必要）	別契約や都度の依頼になる場合が多い	保守契約の内容で異なる

見落としやすい費用の内訳

見積もりを比べるときは、総額だけでなく内訳を確認することが大切です。制作費の中心はデザインとコーディングですが、それ以外に、ページの企画・構成（ディレクション費）、文章の作成、写真撮影、ロゴ制作、問い合わせフォームや予約機能の実装費などが別項目で計上されることがあります。「原稿と写真は支給」という前提の見積もりで安く見えても、自社で用意できずに追加依頼すると、結果的に費用が膨らみます。

毎月の維持費はかかるのか

ホームページの維持費は、サーバーとドメインの更新料、SSL証明書の費用、CMSやツールの利用料、保守・更新の作業費に分かれます。無料のプランだけで運用する場合は、これらの多くがかからない代わりに、前の章で見た制限を受け入れる形になります。有料のプランや依頼を使う場合は、毎月払いのものと年払いのものが混在するため、年間の合計に直して比べると判断しやすくなります。初期費用が安くても、更新のたびに依頼費がかかる契約では、年間で見ると割高になることもあります。

費用を抑える方法

費用を抑える基本は、依頼範囲を絞ることです。トップページと主要なサービスページだけをプロに依頼し、お知らせやブログは社内でCMSから更新する、といった分担にすると、品質とコストのバランスを取りやすくなります。補助金を利用する場合は、対象経費や公募時期が年度や回ごとに変わるため、公式の公募要領で最新の条件を確認してください。

ホームページ作成・サイト構築の手順（サーバー・ドメイン・SSL証明書の準備）

サイト構築は、目的と対象の決定、サイト構成の設計、サーバー・ドメイン・SSL証明書の準備、制作、法務面の確認、公開、公開後の運用という順番で進めます。自作でも依頼でも、この流れを把握しておくと判断がぶれません。

1. 目的とターゲットを決める

最初に、ホームページで何を達成したいのかを一文で言えるようにします。「新規の問い合わせを月に何件得たい」「来店予約をネットで受け付けたい」「採用応募を増やしたい」など、目的によって必要なページや機能が変わります。あわせて、誰に見てほしいのか（地域の個人客か、全国の法人担当者か）を決めておくと、デザインや文章のトーンを判断しやすくなります。

2. サイト構成（サイトマップ）を設計する

目的とターゲットが決まったら、必要なページを書き出します。一般的な企業サイトであれば、トップページ、事業・サービス紹介、会社概要、お知らせ、問い合わせの5ページ程度が基本です。店舗であればメニューや料金、アクセス、予約、BtoB企業であれば導入事例や資料ダウンロードなど、目的に直結するページを優先します。

3. サーバー・ドメイン・SSL証明書を準備する

ホームページを公開するには、データを置く場所であるサーバー、ホームページの住所にあたるドメイン、通信を暗号化するSSL証明書の3つが必要です。ノーコード型の作成ツールではサーバーが込みになっていることも多いですが、独自ドメインは自社で取得しておくと、将来ツールを乗り換えてもURLを変えずに済みます。

SSL証明書を導入するとURLが「https」で始まり、入力された情報が暗号化されて送られます。問い合わせフォームで氏名や連絡先を受け取るなら、導入を前提に考えてください。IPAの安全なウェブサイトの作り方でも、ウェブサイトの運営者が講じるべきセキュリティ対策が整理されています。CMSを使う場合は、本体やプラグインを最新の状態に保つことも重要な対策です。外部に制作を依頼する場合も、サーバーとドメインの契約者を自社名義にしておくと、依頼先を変更するときのトラブルを防げます。

4. デザイン・コンテンツを制作する

構成に沿ってデザインを決め、文章と写真を用意します。文章は「自社が言いたいこと」より「訪問者が知りたいこと」を優先し、サービスの内容、料金の考え方、選ばれる理由、問い合わせ方法を分かりやすく示します。スマートフォンで閲覧されることを前提に、画面の小さい端末でも読みやすいかを確認しましょう。

5. 法務面を確認する

問い合わせフォームなどで個人情報を取得する場合は、利用目的を示すプライバシーポリシーを掲載します。個人情報保護委員会の法令・ガイドライン等で、事業者に求められる対応を確認しておきましょう。また、ホームページで商品やサービスを通信販売する場合は、特定商取引法にもとづき、事業者名や連絡先、価格、支払い方法などの表示が必要になります。表示すべき事項は消費者庁の特定商取引法のページで確認できます。使用する写真やイラスト、フォントの利用条件にも注意してください。

なお、本記事は一般的な情報提供を目的としており、法的助言ではありません。自社の個別の状況については、弁護士などの専門家にご確認ください。

6. 公開して運用を始める

公開前に、リンク切れや誤字、フォームが正しく届くかをテストします。公開後は、検索エンジンに存在を知らせる登録や、アクセス解析の設定を行い、どのページが見られ、どこで離脱しているかを確認できる状態にします。ここから先の更新と改善こそが、ホームページの成果を左右する工程です。

自作の具体的な操作手順を詳しく知りたい場合は、ホームページの自作完全ガイド（WEB学園 byお名前.com）も参考になります。

業種別に見るホームページ活用の違い

同じホームページでも、店舗ビジネスは来店や予約につなげるための頻繁な情報更新が、BtoB企業は問い合わせや資料請求を獲得して見込み顧客を管理する仕組みが、成果を分けるポイントになります。

店舗ビジネス（情報更新・集客重視）

飲食店、美容室、クリニック、小売店などの店舗ビジネスでは、ホームページは「行ってみよう」と思ってもらうための入口です。営業時間の変更、季節のメニュー、キャンペーン、臨時休業のお知らせなど、情報の鮮度が来店に直結します。SNSで話題になった投稿を見た人がホームページを訪れたとき、情報が古いままだと信頼を失い、他の店に流れてしまいます。

そのため店舗ビジネスでは、専門知識がなくてもスタッフがすぐに更新できる仕組みが最優先です。一方で、ブランドの雰囲気を伝えるにはデザインの自由度も欠かせません。テンプレート型のツールでは「更新は簡単だが、どの店も似た見た目になる」、コーディングでは「デザインは自由だが更新のたびに専門家が必要」という二者択一になりがちです。この両立を目指す選択肢として、前の章で紹介したClipkitのようなCMSがあります。コンテンツの作成・更新をノーコードで行えるため、公開後はスタッフがお知らせや特集記事を更新できます。

BtoB企業（リード獲得・顧客管理重視）

BtoB企業では、ホームページを見てすぐに購入が決まることは少なく、資料請求や問い合わせ、セミナー申込みといった「見込み顧客の情報（リード）」を得ることが主な目的になります。そのため、導入事例、課題別の解説記事、ダウンロード資料など、検討段階に応じたコンテンツを用意し、フォームへ誘導する設計が重要です。

ただし、リードを獲得しただけでは成果になりません。資料を請求した企業が、その後どのページを見ているのか、営業担当とどこまで話が進んでいるのかが分からなければ、適切なタイミングでアプローチできません。フォームの受付先と営業の顧客リストを分けて管理せず、問い合わせの経路と対応状況を同じ表で追える状態にしておくと、改善すべきページが見えてきます。

観点	店舗ビジネス	BtoB企業
主な目的	来店・予約の獲得	問い合わせ・資料請求の獲得
重要なページ	メニュー・料金、アクセス、お知らせ、予約	サービス紹介、導入事例、解説記事、資料ダウンロード
運用で重視すること	情報の鮮度、SNSとの連動、スタッフによる更新	問い合わせ経路の把握、ページごとの効果測定
先に決めたいこと	誰がいつ更新するか	問い合わせ後の対応の流れ

ホームページ作成でよくある失敗パターン

ホームページ作成の失敗で最も多いのは、作ること自体が目的になり、公開後に更新されず放置されるパターンです。目的の曖昧さ、更新体制の欠如、管理権限の外部依存、効果測定の不在が主な原因になります。

下のスイッチを切り替えると、公開後に放置されるホームページと、成果につながるホームページの違いを比べられます。

目的が曖昧なまま作り始める

「競合にもあるから」「名刺代わりに」という理由だけで作り始めると、どのページを充実させるべきか判断できず、見た目だけ整ったサイトになりがちです。依頼先にも要望が伝わらず、修正のやり取りが増えて費用と時間がかさみます。作成前に目的と目標を決めることが、最も費用対効果の高い準備です。

更新体制を決めずに公開する

公開直後は熱心に更新していても、担当者が本業で忙しくなると更新が止まります。誰が、どのくらいの頻度で、何を更新するのかを公開前に決めておきましょう。更新作業が専門家頼みになる構成だと、小さな修正にも依頼と費用が発生し、放置の原因になります。

管理権限を外部に預けたままにする

サーバーやドメイン、CMSの管理者アカウントを依頼先がすべて持っていると、依頼先を変えたいときや連絡が取れなくなったときに、ホームページを移行できなくなるおそれがあります。契約は自社名義で行い、ログイン情報を社内で安全に管理しておくことが大切です。

効果を測らずに改善しない

アクセス数や問い合わせ数を見ていないと、ホームページが成果を出しているのか判断できません。どのページから問い合わせが来ているのかを把握できれば、限られた更新の時間を効果の高いページに集中できます。

自作・依頼それぞれのトータルコストを数値で確認する

自作か依頼かは、制作費だけでなく、作成と更新にかかる社内の作業時間を人件費に換算して比べると判断しやすくなります。ページ数と更新頻度が多いほど、時間コストの差が大きく表れます。

下のシミュレーターで、自社の条件を入力してみてください。自作の場合は「作成時間と更新時間を時給換算した額」、依頼の場合は「制作費と更新の依頼費」を、それぞれ初年度の合計として比べます。初期値は計算の例として置いた仮の条件で、相場を示すものではありません。

初期値の仮の条件（10ページ、月4回更新、1ページ4時間、時給換算2,500円）で試算すると、自作の作成費用は時間換算で10万円、更新は年間12万円で、合計22万円になります。一方、制作費30万円・更新1回5,000円と仮定して依頼した場合は、制作費30万円に更新の依頼費24万円が加わり、合計54万円です。この条件では自作が有利に見えますが、作成と更新に年間で88時間を使っている点を見落とさないでください。その時間を営業や接客に充てた場合の価値が大きい事業では、依頼の方が合理的なこともあります。

もう一つの見方は「更新の仕組みを変える」ことです。制作はプロに依頼し、公開後の更新は社内でノーコード更新できるCMSを使って行う形にすれば、更新の依頼費がかからず、1回あたりの作業時間も短くなります。更新を社内に移す選択肢として、Clipkitのようにコンテンツの作成・更新をノーコードで行えるCMSがあります。導入の可否は、自社の更新頻度と担当者の人数に照らして検討してください。ページ数や更新頻度を動かしながら、自社にとって無理のない分担を探してみてください。

よくある質問(FAQ)

Q1. ホームページは自分で作れますか？

A. 専門知識がなくても、テンプレートを使うノーコード型の作成ツールやCMSなら、自分で作って公開できます。ただし、デザインの品質や集客の設計は作り手の知識に左右され、公開後の更新も自分たちで続ける必要があります。作業時間を人件費に換算して、依頼する場合と比べて判断しましょう。

Q2. ホームページを自作する場合の費用はいくらですか？

A. 自作では制作費がかからない一方、サーバー・ドメイン、ツールの利用料、有料テンプレートや素材の購入費が発生する場合があります。無料プランだけで運用する方法もありますが、独自ドメインや機能に制限があります。金額はサービスとプランで異なるため、各公式サイトで確認してください。

Q3. 無料でホームページを作成できるサイトはありますか？

A. 無料プランを用意しているホームページ作成サービスは複数あります。独自ドメインが使えない、広告が表示される、機能やページ数に制限がある場合が多いため、事業用なら目的、操作の難しさ、独自ドメインの可否、無料プランの範囲と継続性を確認して選びましょう。

Q4. ホームページの毎月の維持費はいくらですか？

A. 維持費は、サーバーとドメインの更新料、SSL証明書、CMSやツールの利用料、保守・更新の作業費で構成されます。無料プランのみなら多くがかかりませんが、有料プランや依頼では月額と年額が混在するため、年間の合計に直して比べると判断しやすくなります。

Q5. 予算をかけずに小さな会社のサイトを立ち上げる方法はありますか？

A. あります。会社の所在地と連絡先、サービス内容、選ばれる理由、問い合わせ方法の4点を決め、無料の作成ツールで数ページを公開し、反応を見てから独自ドメインや有料プランへ切り替える進め方です。補助金を使う場合は公募要領で対象経費を確認してください。

Q6. ホームページ公開時に法律面で注意することはありますか？

A. 問い合わせフォームなどで個人情報を取得する場合はプライバシーポリシーの掲載、通信販売を行う場合は特定商取引法にもとづく表示が必要です。写真やフォントの利用条件も確認しましょう。個別の判断は専門家にご相談ください。

まとめ

ホームページ作成は、自作・フリーランス・制作会社の3つの方法から、費用と手間のバランスで選ぶのが基本です。無料ツールは始めやすい一方で制限があり、成果を分けるのは作り方以上に公開後の運用です。次の5つを押さえて進めましょう。

1. 作成前に、ホームページの目的と目標、見てほしい相手を決める
2. 無料ツールは、独自ドメイン・広告・機能の制限を確認してから選ぶ
3. 制作費だけでなく、作業時間と保守・更新の費用を含めたトータルコストで方法を選ぶ
4. サーバー・ドメインは自社名義で契約し、SSL証明書と法務面の表示を整える
5. 更新しやすいCMSなど、公開後に更新を続けられる体制を検討する

まずは診断とシミュレーターで自社の条件を確認し、「作って終わり」にならないホームページ作成の計画を立ててみてください。

参考文献

• 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）「安全なウェブサイトの作り方」、2026年10月16日確認
• 個人情報保護委員会「法令・ガイドライン等」、2026年10月16日確認
• 消費者庁「特定商取引法」、2026年10月16日確認
• 小規模事業者持続化補助金「公式サイト」、2026年10月16日確認
• Clipkit「導入事例 西武鉄道株式会社」、2026年10月16日確認