LinkedIn(リンクトイン)とは？使い方・企業活用・失敗パターンを解説

「取引先からLinkedIn(リンクトイン)のつながり申請が届いたけれど、どう使えばいいのかわからない」「海外では採用に使われていると聞くが、日本の企業でも役に立つのか」。LinkedInは、仕事に関する情報に特化したビジネス向けのSNSです。個人は職歴や実績を公開して人脈やキャリアづくりに使い、企業は採用やスカウト、情報発信、広告に使っています。本記事では、LinkedInの基本と他のSNSとの違い、企業と個人それぞれの活用方法、スカウト機能(InMail)の使い方、企業が運用で陥りやすい失敗パターン、広告の種類までを順に整理します。

目次

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1. 企業のLinkedIn活用の次の一歩は、候補者情報の一元管理
2. LinkedInとは｜ビジネス特化型SNS
3. 企業のLinkedIn活用方法｜採用・スカウト・広告・情報収集
4. 個人のLinkedIn活用｜転職・キャリア形成・スキルアップ
5. LinkedInスカウト機能(InMail)の使い方
6. 企業がLinkedIn運用で陥りやすい失敗パターン
7. LinkedIn広告・マーケティング活用
8. よくある質問(FAQ)
9. まとめ
10. 参考文献

企業のLinkedIn活用の次の一歩は、候補者情報の一元管理

LinkedInで採用やスカウトを始めると、候補者とのやり取りがLinkedInのメッセージ、メール、求人媒体、紹介会社などに分散しがちです。LinkedInを「候補者と出会う入口」、採用管理システムを「選考を管理する場所」と役割分担すると、対応漏れを防げます。

LinkedInは候補者を探し、声をかけるのには便利ですが、応募者ごとの選考段階、面接の日程、社内の評価コメントをまとめて管理する機能は限られています。採用チャネルが増えるほど、「どの候補者に誰が返信したか」がわからなくなります。LinkedInで行う業務と、採用管理システムで行う業務を整理しました。

採用の工程	LinkedInでできること	採用管理システムでできること
候補者を探す	職種・スキル・勤務地などでメンバーを検索する	過去の応募者や不採用者をデータベースとして再活用する
声をかける	InMailやつながり申請でスカウトを送る	求人媒体や自社採用サイトからの応募を自動で取り込む
選考を進める	メッセージで個別にやり取りする	選考段階、面接日程、評価コメントを候補者ごとに一元管理する
振り返る	求人やスカウトの反応を確認する	チャネル別の応募数・通過率・採用単価を比較する

LinkedInを採用チャネルの1つとして本格的に使うなら、LinkedInで得た候補者も他の媒体の応募者と同じ場所で管理できる体制を整えておくと、選考のスピードと候補者体験を落とさずに済みます。採用チャネルが複数ある企業は、採用管理システムもあわせて比べておきましょう。

LinkedInとは｜ビジネス特化型SNS

LinkedInとは、職歴やスキル、実績などを公開してビジネス上のつながりをつくる、ビジネス特化型のSNSです。2003年に米国でサービスを開始し、2016年からはMicrosoftの傘下にあります。実名での登録が基本で、オンライン上の名刺や履歴書のように使われています。

公表されている登録者数は世界で10億人を超え、日本国内の登録者も数百万人規模とされています。海外に比べると日本での普及率はまだ低いものの、外資系企業、IT企業、グローバル展開をしている企業の社員を中心に利用が広がっています。基本機能は無料で使え、採用や営業に使う高度な機能は有料プランで提供されています。

なお、読み方は「リンクドイン」と誤られやすいですが、日本法人の名称が「リンクトイン・ジャパン」であることから、日本語では「リンクトイン」と表記するのが一般的です。

無料プランと有料プランの違い

LinkedInは無料プランでもプロフィール作成、つながり申請、投稿、求人への応募、企業ページの作成ができます。有料プランは目的別に分かれており、個人向けのPremiumと、営業向けのSales Navigator、採用向けのRecruiter系があります。

プランの種類	主な対象	無料プランに追加される主な機能
Premium Career	転職やキャリアアップを考える個人	InMailの送信枠、プロフィール閲覧者の確認、応募先での自分の位置づけの確認
Premium Business	人脈づくりや情報収集をしたいビジネスパーソン	InMailの送信枠、企業の詳しい情報や閲覧者の確認
Sales Navigator	営業担当者	見込み客の詳細な検索、リストの保存、アカウントの動向の通知
Recruiter系(Recruiter Liteなど)	採用担当者	候補者の詳細な検索、スカウト用のInMail、候補者の進捗管理

料金やInMailの送信枠はプランや契約形態によって異なり、改定されることもあります。多くのプランに無料の試用期間がありますが、期間が終わると自動で課金が始まるため、試す場合は終了日を控えておきましょう。契約前には公式サイトで最新の条件を確認してください。

他のSNSとの違い

比較項目	LinkedIn	一般的なSNS(X、Instagramなど)
主な目的	仕事上の人脈づくり、キャリア、採用、BtoBの情報発信	趣味・日常の共有、エンターテインメント、BtoCの集客
登録名	実名が基本	匿名やニックネームも多い
プロフィール	職歴、学歴、スキル、資格を詳しく記載する	短い自己紹介が中心
投稿の内容	業界の知見、仕事の実績、会社のニュース	日常の出来事、画像や動画、話題のトピック
広告のターゲティング	役職、業種、企業規模などの職業属性で指定できる	年齢、地域、興味関心などが中心

LinkedInでつながる相手は「仕事で関わる人」であり、プロフィールや投稿は取引先や将来の雇用主にも見られる前提で使います。この点が、友人や趣味仲間とつながる他のSNSとの大きな違いです。

主な機能

• プロフィール：職歴、スキル、資格、推薦文などを掲載する
• つながり(コネクション)：知り合いや取引先と相互につながり、投稿や近況を見られるようにする
• フィード・投稿：記事や近況を投稿し、つながりやフォロワーに届ける
• メッセージ・InMail：つながっている相手に送るメッセージと、つながっていない相手に送れる有料のInMail
• 企業ページ：会社の概要、ニュース、求人を掲載する企業アカウント
• 求人(LinkedIn Jobs)：求人の掲載と、求職者の応募受付
• LinkedIn Learning：ビジネススキルなどを学べる動画講座(有料)

企業のLinkedIn活用方法｜採用・スカウト・広告・情報収集

企業のLinkedIn活用は、採用(求人掲載・スカウト)、企業ページでの情報発信、LinkedIn広告による集客、業界や競合の情報収集の4つに大きく分けられます。特に、専門職や外国籍人材の採用とBtoBのマーケティングで相性が良いとされています。

用途	使う機能	向いている企業
採用(求人掲載)	求人投稿、企業ページの採用タブ	エンジニアや専門職、外資系、グローバル人材を募集する企業
スカウト(ダイレクトリクルーティング)	人材検索、InMail、Recruiter系の有料プラン	求人を出しても応募が集まりにくい職種を採用したい企業
情報発信(ブランディング)	企業ページ、社員の投稿	業界での認知や採用ブランドを高めたい企業
集客・営業	LinkedIn広告、営業担当者の個人アカウント	BtoBの商材を扱い、決裁者層に届けたい企業
情報収集	業界人のフォロー、競合の企業ページの確認	海外の業界動向や競合の採用状況を把握したい企業

企業ページの作り方

企業ページは無料で作成できます。作成には、管理者となる社員の個人アカウントが必要です。

1. 管理者となる社員が、自分の個人アカウントでLinkedInにログインする
2. メニューから企業ページの作成を選び、会社名、ページのURL、業種、企業規模などを入力する
3. ロゴ、カバー画像、会社概要、Webサイトのリンクを登録する
4. 社員に、自分のプロフィールの職歴欄で自社の企業ページを選ぶよう依頼する(社員数が企業ページに反映される)
5. 会社のニュースや採用情報を定期的に投稿し、フォロワーを増やす

企業ページは、フォロワーが少ないうちは投稿が広がりにくいのが実情です。社員が自分のアカウントで企業ページの投稿をシェアしたり、自身の業務の知見を発信したりすると、社員のつながりを通じて会社の情報が届きやすくなります。

個人のLinkedIn活用｜転職・キャリア形成・スキルアップ

個人は、LinkedInをオンライン上の職務経歴書として使い、転職、人脈づくり、情報収集、スキルアップに活用できます。プロフィールを充実させておくと、企業の採用担当者や転職エージェントからスカウトが届くこともあります。

アカウント登録とプロフィール作成の手順

1. 公式サイトまたはアプリでメールアドレスを登録し、氏名(実名)を入力する
2. 顔がわかるプロフィール写真と、職種や専門分野が伝わる見出し(ヘッドライン)を設定する
3. 職歴、学歴、スキル、資格を入力する(英語でも併記すると海外の相手にも伝わる)
4. 「自己紹介(概要)」欄に、担当業務や実績、関心のある分野を具体的に書く
5. 同僚、取引先、学生時代の知人などにつながり申請を送る

個人の主な活用方法

• 転職活動：求人の検索・応募に加え、「転職に関心がある」ことを採用担当者だけに示す設定もある
• 人脈づくり：イベントや商談で会った人とつながり、関係を継続する
• キャリアの見える化：実績や推薦文を積み上げ、社外からも専門性がわかる状態にする
• 情報収集：業界のキーパーソンや企業をフォローし、最新の動向を追う
• スキルアップ：LinkedIn Learningの動画講座で、ビジネススキルやITスキルを学ぶ

在職中に転職活動をする場合、プロフィールの更新が現在の勤務先の同僚に通知されることがあります。プライバシー設定で、プロフィール変更の通知や閲覧履歴の表示をオフにしておくと安心です。

安全に使うための設定と注意点

LinkedInは実名で職歴を公開するため、他のSNSより個人情報が多く集まります。その分、実在の企業や採用担当者を装ったなりすましアカウント、偽の求人や投資話への誘導、不審なリンクを含むメッセージにも注意が必要です。登録したら、次の設定と確認をしておきましょう。

• パスワードを他のサービスと使い回さず、2段階認証を有効にする
• プロフィールの公開範囲や、メールアドレス・電話番号を見られる相手を設定で絞る
• つながり申請は、共通の知人や所属企業を確かめてから承認する
• メッセージ内のリンクを開く前や、個人情報・金銭を求められたときは、相手の企業ページや公式サイトで実在を確かめる

LinkedInスカウト機能(InMail)の使い方

InMailとは、つながっていない相手にも直接メッセージを送れる機能です。無料プランでは原則として送れず、PremiumやRecruiter系などの有料プランに付与される送信枠を使います。採用のスカウトや、面識のない相手への営業の最初の接点として使われます。

無料プランでも、つながり申請に短いメッセージを添えて送ることはできます。ただし、相手が申請を承認するまで本格的なやり取りはできません。月あたりのInMailの送信枠や料金はプランによって異なり、改定されることもあるため、利用前に公式サイトで最新の条件を確認してください。

スカウトを送るまでの流れ

1. 募集する職種の必須条件(経験年数、スキル、勤務地、語学力など)を決める
2. 人材検索で、職種名、スキル、地域、現在の勤務先などを組み合わせて候補者を絞り込む
3. 候補者のプロフィールを読み、声をかける理由(どの経験に関心を持ったか)を整理する
4. 候補者ごとに内容を変えたInMailを送る
5. 返信の有無、面談日程、選考状況を記録し、返信がない場合のフォローの時期を決めておく

返信率を上げるInMailの書き方

• 件名に、相手の経験や職種に関係する具体的な言葉を入れる
• 冒頭で、プロフィールのどこに関心を持ったかを1文で伝える
• 仕事内容、チーム、働き方など、相手にとってのメリットを簡潔に書く
• 「まずは30分のカジュアル面談から」など、返信のハードルを下げる
• 全員に同じ文面を一斉送信しない

スカウトで得た候補者の情報は、個人情報にあたります。社内での共有範囲や保存期間を決め、選考に関係のない情報(家族構成や出身地など)を判断材料にしないことも大切です。公正な採用選考の考え方は、厚生労働省の資料で確認できます。

企業がLinkedIn運用で陥りやすい失敗パターン

企業のLinkedIn運用でよくある失敗は、プライベートな投稿と会社の発信が混ざる、企業ページを作ったまま更新しない、同じ文面のスカウトを大量に送る、候補者対応が担当者個人のアカウントに閉じてしまう、の4つです。運用ルールと管理の仕組みを先に決めておくと防げます。

失敗パターン	Before(よくある状態)	After(改善後)
1. プライベート投稿の混在	他のSNSと同じ感覚で私生活の投稿や個人的な意見を発信し、会社の印象を損ねる	社員向けに投稿のガイドラインを作り、仕事に関わる発信を中心にする
2. 企業ページの放置	ページを作っただけで、最終更新が1年前のまま。候補者に活動していない会社と見られる	担当者と投稿頻度(月2回以上など)を決め、社員紹介や採用情報を定期的に出す
3. 一斉スカウト	同じ文面のInMailを大量に送り、返信がほとんど来ない	対象を絞り、候補者ごとに声をかけた理由を書いて送る
4. 対応の属人化	スカウトのやり取りが担当者のアカウント内だけにあり、異動や退職で履歴がわからなくなる	候補者の情報と選考状況を採用管理システムなど社内の共有の場所に記録する
5. 効果がわからない	有料プランを契約したが、何人の採用につながったか誰も把握していない	スカウト数、返信数、面談数、採用数をチャネル別に集計して他の媒体と比べる

特に4と5は、LinkedInの中だけでは解決しにくい問題です。LinkedInの有料プランは費用がかかるため、他の求人媒体や人材紹介と比べて本当に採用単価が見合っているかを判断できる状態にしておく必要があります。LinkedIn経由の候補者もほかの応募者と同じ仕組みで管理すれば、担当者が変わっても選考が止まらず、チャネルごとの効果も比べられます。

LinkedIn広告・マーケティング活用

LinkedIn広告は、役職、業種、企業規模、職務経験などの職業属性で配信先を指定できるのが最大の特徴です。BtoBの商材やセミナー集客、採用広報など、特定の職種や決裁者層に届けたい場合に向いています。

広告は「キャンペーンマネージャー」という管理画面から出稿します。広告を出すには、企業ページとの紐づけが必要です。主な広告の種類は次のとおりです。

広告の種類	表示される場所・形式	向いている目的
スポンサーコンテンツ	フィードに投稿の形で表示される(画像、動画、カルーセルなど)	認知拡大、資料ダウンロード、セミナー集客
スポンサーメッセージ	対象者のメッセージ欄に届く	イベントへの招待、個別の提案
テキスト広告	PC画面の右側や上部に小さく表示される	少額でのテスト配信
ダイナミック広告	閲覧者の名前や写真を使って個別化して表示される	フォロワー獲得、採用広報

LinkedIn広告は、他のSNS広告に比べてクリック単価が高くなりやすい傾向があります。一方で、配信先を職業属性で細かく絞れるため、単価が高くても商談につながる見込み客に届けられるかどうかで判断するのが一般的です。まずは少額の予算で、配信先の条件と広告の形式を変えながら反応を比べるとよいでしょう。資料請求フォームを広告内で完結できる「リード獲得フォーム」を使うと、入力の手間が減り、問い合わせにつながりやすくなります。

よくある質問(FAQ)

Q. LinkedInは無料で使えますか？

A. アカウント登録、プロフィール作成、つながり申請、投稿、企業ページの作成などの基本機能は無料で使えます。InMailの送信や詳細な人材検索など、採用や営業に使う機能は有料プランで提供されています。

Q. LinkedInとFacebookやXの違いは何ですか？

A. LinkedInは仕事に関する情報に特化したSNSで、実名で職歴やスキルを公開し、ビジネス上のつながりをつくるのが目的です。広告も役職や業種などの職業属性で配信先を指定できる点が異なります。

Q. 日本でもLinkedInは採用に使えますか？

A. 使えます。日本での普及率は海外より低いものの、エンジニアなどの専門職、外資系企業の出身者、外国籍人材、英語を使う職種の採用では有力なチャネルの1つです。他の求人媒体と併用し、効果を比べながら使うのが現実的です。

Q. InMailとは何ですか？

A. つながっていない相手にも直接メッセージを送れる機能です。無料プランでは原則として送れず、PremiumやRecruiter系などの有料プランに付与される送信枠を使います。送信枠や料金はプランによって異なります。

Q. 企業がLinkedInを運用するときの注意点は？

A. プライベートな投稿と会社の発信を混ぜない、企業ページを放置しない、同じ文面のスカウトを一斉送信しない、候補者とのやり取りを担当者個人のアカウントに閉じない、の4点が特に重要です。

Q. LinkedInで集めた候補者はどう管理すればよいですか？

A. 選考段階、面接日程、評価コメントを、他の求人媒体の応募者と同じ場所で管理するのがおすすめです。採用管理システムを使うと、担当者が変わっても履歴が残り、チャネル別の採用効果も比べられます。

まとめ

LinkedInは、実名で職歴やスキルを公開してビジネス上のつながりをつくる、ビジネス特化型のSNSです。個人は転職や人脈づくり、スキルアップに、企業は採用・スカウト、企業ページでの情報発信、職業属性で配信先を指定できる広告、情報収集に活用できます。企業が運用する際は、プライベート投稿の混在や企業ページの放置、一斉スカウト、対応の属人化といった失敗を避けるため、運用ルールと候補者管理の仕組みを先に決めておきましょう。まずは次の3つから始めてみてください。

1. LinkedInを使う目的(採用、情報発信、集客)を1つに絞り、担当者を決める
2. 企業ページと担当者のプロフィールを整え、投稿のガイドラインを作る
3. LinkedIn経由の候補者や問い合わせを、他のチャネルと同じ場所で管理・集計する体制を整える

参考文献

• 厚生労働省「公正な採用選考をめざして」 https://kouseisaiyou.mhlw.go.jp/
• 厚生労働省「平成29年職業安定法の改正について」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000172497.html
• 個人情報保護委員会「個人情報保護法等」 https://www.ppc.go.jp/personalinfo/