プッシュ通知とは？仕組みと種類・費用相場・業界別活用事例をわかりやすく解説

プッシュ通知とは、アプリやWebサイトからのお知らせを、スマートフォンやパソコンのロック画面・通知欄に直接表示する仕組みです。利用者が受信を許可した端末にだけ届き、アプリやサイトを開いていなくても情報を伝えられます。

メールのように受信箱を開いてもらう必要がないため、セールの告知やカゴ落ちのリマインドなど「今すぐ知らせたい情報」に使われます。一方で、送りすぎると通知をオフにされ、許可していない人には届きません。この記事では、仕組みと種類、SMS通知との違い、プッシュ型通知の意味、メリット・デメリット、利用者側の設定と届かないときの対処、業界別の活用例、費用の考え方、失敗パターンを整理します。

目次

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1. プッシュ通知とは｜仕組みと2つの種類
2. プッシュ通知とSMS通知の違い
3. プッシュ型通知とは｜プル型との違い
4. プッシュ通知のメリット・デメリット
5. プッシュ通知の設定と、届かないときの対処法(利用者側)
6. 業界別の活用事例(EC／店舗／BtoB SaaS)
7. プッシュ通知の費用の考え方
8. 導入時の注意点・よくある失敗パターン
9. 配信効果を数値で確認する
10. よくある質問(FAQ)
11. まとめ｜プッシュ通知を始める前に押さえる5つのこと
12. 参考文献

プッシュ通知とは｜仕組みと2つの種類

プッシュ通知は、利用者が受信を許可した端末に、企業側からお知らせを直接表示する仕組みです。配信先によって、スマートフォンアプリに届く「アプリプッシュ通知」と、Webブラウザに届く「Webプッシュ通知」の2種類に分かれます。

通知が届くまでの流れ

通知は、iPhoneではAppleの配信基盤(APNs)、AndroidではGoogleの配信基盤(Firebase Cloud Messaging)を経由して届けられます。流れは次のとおりです。

1. 利用者がアプリやWebサイトで通知の受信を許可する
2. 端末ごとの識別情報(デバイストークンなど)が発行され、企業側のサーバーや配信ツールに登録される
3. 企業が配信ツールで文面と送信対象を決め、OSの配信基盤へ送信する
4. 配信基盤から端末へ通知が届き、画面に表示される

出発点は「利用者の許可」です。Androidの開発者向け公式ドキュメントでは、Android 13以降は新規にインストールされたアプリの通知が初期状態でオフになると説明されています。配信できる母数を増やすことが、最初の課題になります。

アプリプッシュ通知とWebプッシュ通知の違い

項目	アプリプッシュ通知	Webプッシュ通知
届け先	インストールされた自社アプリ	Webサイトを訪れたブラウザ
前提条件	自社アプリの開発・運用が必要	アプリ不要。サイトにタグやスクリプトを設置
長所	会員情報と結びつけやすい	導入のハードルが低く、会員登録前の訪問者にも届けられる
確認したい点	アプリをインストールしてもらうまでが壁になる	OSやブラウザによって受信できる条件が異なる

プッシュ通知とSMS通知の違い

プッシュ通知はアプリのインストールや通知の許可が前提で、SMS通知は携帯電話番号宛てに届くため、アプリがなくても届けられます。販促の案内にはプッシュ通知、確実に届けたい連絡にはSMSと、役割で分けるのが基本です。

プッシュ通知を許可していない相手や、電話番号しか把握していない相手にも連絡したい場合は、SMS配信サービスを併用する方法があります。その一例が、株式会社ネクスウェイが提供するSMSLINKです。商品ページには、パソコンの画面から宛先リストのアップロード、メッセージ作成、送信日時の設定の3ステップで配信できるWebタイプと、顧客管理システムなどとAPI連携して自動配信するAPIタイプ(CPaaS NOW)があると記載されています。一斉送信は最大5万件で、配信結果やURLのクリック状況も確認できます。一方で、受信者の携帯キャリアによって通数の計算方法が異なり費用に影響すること、海外の携帯電話番号には送信できないことは、導入前に確認が必要です。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

「SMSLINK」は国内携帯キャリアとの直接接続のため、海外サービス利用時と比べて『SMSが届かない』という連絡が減少。

出典：SMSLINK導入事例 トヨタ自動車株式会社(トヨタ自動車株式会社「TOYOTA SHARE」のSMS認証での導入事例。2024年9月時点の内容)

項目	プッシュ通知	SMS通知
届け先に必要なもの	通知を許可した端末(アプリやブラウザ)	携帯電話番号
受信側の手間	アプリのインストールや通知の許可が必要	受信側の準備は不要(SMSを受け取れる電話番号であること)
向いている連絡	再訪や販促など、短く即時性の高い案内	認証コードや予約・配送の連絡など、確実に届けたい情報
確認したい点	許可していない人・オフにした人には届かない	送信ごとに費用がかかり、文字数にも制限がある

総務省の特定電子メール法のページでは、SMSなど電話番号宛てのメッセージも規制の対象とされています。広告や宣伝を目的とした配信では、受信者の同意の取得や配信停止の仕組みなどを確認してください。この記載は一般的な情報提供であり、法的助言ではありません。個別の判断は最新の法令と専門家の意見を確認して行ってください。

SMSに近い法人向けメッセージの方式であるRCSについては、RCSメッセージとは？SMS・LINEとの違いと導入メリット、配信サービスの選び方 で、SMS・LINEとの違いを整理しています。

プッシュ型通知とは｜プル型との違い

プッシュ型通知とは、情報を提供する側から利用者へ自動的に送り届ける方式のことです。利用者が自分でアプリやサイトを開いて情報を取りに行く「プル型」と対になる考え方です。

項目	プッシュ型	プル型
情報が動く向き	提供する側から利用者へ送られる	利用者が自分で取りに行く
例	プッシュ通知、メール配信、SMS配信	検索、Webサイトやアプリを開いて確認する
得意なこと	期限のあるお知らせなど、気づいてもらいたい情報	利用者が知りたいときに詳しい情報を調べてもらう
注意したい点	送りすぎると通知オフや配信停止につながる	利用者が来てくれないと情報に触れてもらえない

「プッシュ型通知」という言葉は、スマートフォンのプッシュ通知を指すことが多い一方で、メール配信のように送る側から届く方式全般を指す場合もあります。この記事では、プッシュ通知の意味で使います。マーケティングでは、プッシュ型で気づいてもらい、詳しい内容はプル型の自社サイトやアプリで見てもらう、という組み合わせが基本です。

プッシュ通知のメリット・デメリット

プッシュ通知の主なメリットは、利用者の目に早く届くこと、再訪や購入のきっかけを作れること、配信コストを抑えやすいことの3つです。一方で、許可していない人に届かない、文字数が限られる、送りすぎると通知オフにされるというデメリットがあります。

プッシュ通知のメリット

• 即時性が高い：ロック画面に表示されるため、タイムセールや再入荷など、時間が限られた情報を伝えやすい
• 再訪のきっかけになる：一度サイトやアプリを離れた利用者を呼び戻す手段として使える
• 配信コストを抑えやすい：郵送のDMや、通数に応じて費用がかかるSMSと比べて、1通あたりの費用を低く抑えやすい
• メールアドレスが不要：Webプッシュ通知なら、会員登録前の訪問者にも、許可さえ得られれば届けられる

プッシュ通知のデメリットと限界

• 許可していない人には届かない：通知を許可していない人や、あとからオフにした人には配信できない
• 文字数が限られる：表示できる文字数は端末やOS、表示方法によって異なり、長い文は途中で省略されることがある。要点だけを短く書き、詳細はタップ後の画面で伝える
• 送りすぎると通知オフにつながる：関心のない通知が続くと、利用者は通知をオフにするか、アプリを削除してしまう
• 見逃されることがある：通知は流れていくため、期限が近い重要な連絡を通知だけに頼ると、気づかれない場合がある

通知は、アプリのアイコン、タイトル、本文、タップ後の遷移先といった要素で構成されます。最近は、画像や動画、「詳細を見る」などのアクションボタンを付けられる「リッチプッシュ通知」に対応したツールも増えています。商品画像を見せたいECや、そのまま予約画面に進ませたい店舗では有効ですが、端末によって表示のされ方が異なるため、配信前に主要な端末で確認しておくと安心です。

顧客データを活用して出し分ける配信

プッシュ通知の配信ツールには、文面と対象者・日時を指定して配信するまでを担う単機能型と、購買履歴や閲覧履歴などの顧客データを条件に配信内容を出し分けられるデータ活用型があります。たとえば「3日前に商品を見たが購入していない人にだけ在庫が少ないことを知らせる」「半年間購入がない会員にだけ再来店クーポンを送る」といった配信は、顧客データと配信機能がつながっていないと実現が難しくなります。通知を許可していない人にはSMSやメールで届けるといったチャネルの使い分けも、同じ考え方です。

配信機能に絞ったWebプッシュ通知サービスも含めて比べたい場合は、おすすめのWebプッシュ通知サービスの比較記事も参考になります。まず一斉配信から始めて、効果が見えてからデータ活用型に移る段階的な進め方も現実的です。

プッシュ通知の設定と、届かないときの対処法(利用者側)

iPhoneでは「設定」アプリの「通知」から、アプリごとに「通知を許可」のオンとオフを切り替えられます。届かないときは、通知の許可、サイレントや集中モードなどの通知制限、端末の再起動の順に確認します。

iPhoneの通知はどこで設定できるか

Appleの公式ガイドでは、「設定」アプリを開いて「通知」をタップし、「通知スタイル」の下でアプリを選ぶと、「通知を許可」のオンとオフを切り替えられると案内されています。同じ画面で、通知をロック画面や通知センター、バナーのどこに表示するか、通知音、アプリアイコンのバッジを選べます。1日に何度も届く通知が気になる場合は、「時刻指定要約」で通知をまとめて受け取る時刻を指定できます。

Androidの通知設定

Androidでは、端末の設定アプリからアプリごとの通知のオンとオフを切り替えます。表示される項目名は機種やバージョンによって異なります。前述のとおり、Android 13以降は新規にインストールしたアプリの通知が初期状態でオフになるため、アプリを入れ直したあとに通知が来なくなった場合は、許可の状態を確認してください。

通知が届かないときの確認順

1. アプリごとの通知がオフになっていないかを確認する
2. サイレントモードや、おやすみ時間・集中モードなどの通知制限がオンになっていないかを確認する
3. 端末を再起動して、一時的な不具合を解消する
4. それでも届かない場合は、アプリを最新版に更新するか、アプリの提供元に問い合わせる

端末側の設定のほかに、配信する企業側にも見直せる点があります。許可を求めるタイミング、配信の頻度、通知が届かない相手への別の連絡手段です。これらは、後述の「導入時の注意点・よくある失敗パターン」で扱います。

業界別の活用事例(EC／店舗／BtoB SaaS)

プッシュ通知の使い方は業界によって異なり、ECでは購入の後押し、店舗では来店の促進、BtoB SaaSでは継続利用の支援が主な目的になります。どの業界でも、利用者の行動に合わせて送る通知ほど反応を得やすい傾向があります。

総務省の令和7年通信利用動向調査では、スマートフォンの世帯保有率は91.8%と報告されています(出典：総務省「令和7年通信利用動向調査」報道発表資料)。スマートフォンで情報を受け取る人が大半であるほど、画面に直接届くプッシュ通知の役割は大きくなります。

ECサイト・通販：カゴ落ちと再入荷の通知

ECで代表的なのが、カートに商品を入れたまま離脱した人への「カゴ落ち」リマインドです。離脱から時間が経つほど購入意欲は下がるため、数時間から翌日程度の早いタイミングで知らせるのが一般的です。ほかにも、お気に入り登録した商品の値下げ、品切れ商品の再入荷、ポイントの有効期限の予告など、本人に関係する情報は開封されやすい通知の例です。

逆に、全会員への一律のセール告知ばかりを続けると、欲しい商品がない利用者には不要な通知が増えるだけになります。一斉配信は大型セールなど頻度の低いイベントに絞り、日常の配信は行動データに基づく個別の通知を中心にすると、通知オフを防ぎやすくなります。

実店舗(飲食・小売・サロン)：来店を促すクーポン配信

店舗型のビジネスでは、会員アプリを通じたクーポン配信がよく使われます。ランチタイムの前、雨の日、給料日の後など、来店しやすいタイミングを狙うと効果が出やすくなります。美容室やサロンのように来店周期がある業態では、前回の来店日から一定期間が過ぎた会員に「そろそろ次回のご予約はいかがですか」と送る通知が、再来店の後押しになります。

位置情報を使って店舗の近くにいる人に通知する方法もありますが、位置情報は利用者が特に慎重に扱ってほしい情報です。利用目的をわかりやすく示し、利用者が同意した範囲で使うことが前提になります。

BtoB SaaS・Webサービス：利用定着と解約防止

月額課金のBtoB SaaSでは、契約後に使ってもらえるかどうかが継続率を左右します。ログイン頻度が下がった利用者に便利な機能を案内したり、初期設定が終わっていない利用者に手順を知らせたりする通知は、解約の予防策として有効です。ブラウザで使うサービスが多いため、Webプッシュ通知で「承認待ちの申請があります」といった業務上の通知を送るケースもあります。

ただし、業務時間外や休日の通知はBtoBの利用者にとって負担になることがあります。緊急性の低い案内は業務時間内に送る、通知の種類ごとにオンとオフを選べるようにするなど、利用者が受け取り方を調整できる設計にしておくと、通知全体をオフにされるリスクを下げられます。

業界	主な目的	成果につながりやすい通知	注意したい点
EC・通販	購入の後押し	カゴ落ち、値下げ、再入荷	一律のセール告知の送りすぎ
実店舗	来店の促進	時間帯限定クーポン、来店周期に合わせた案内	位置情報の取り扱いと同意
BtoB SaaS	利用定着・解約防止	未完了の初期設定、利用が減った人への機能案内	業務時間外の通知

プッシュ通知の費用の考え方

プッシュ通知ツールの費用は、配信数や機能の範囲によって大きく変わり、無料プランのある単機能型から、個別見積もりとなるデータ活用型まで幅があります。月額だけでなく、初期費用や配信数の上限、必要な機能が含まれるプランかどうかを確認することが大切です。

費用の傾向をタイプごとに整理すると次のとおりです。具体的な金額は提供会社やプラン、配信規模によって異なり、変動する場合もあるため、各社の見積もりで確認してください。

タイプ	費用の傾向	向いているケース
Webプッシュ通知の単機能型	無料プランのあるものから、配信数や機能に応じて段階的に上がるものまで幅がある	まずは一斉配信で効果を試したい
アプリ向け配信ツール	配信数や利用者数に応じた従量課金のものが多い	自社アプリを運用している
データ活用型(顧客データ基盤と一体)	個別見積もりが多く、初期費用がかかる場合もある	メール・LINE・SMSも含めて顧客ごとに出し分けたい
SMS配信サービス	送信する通数に応じて費用がかかる形が基本。キャリアによる通数の数え方の違いなどはサービスごとに確認が必要	通知を許可していない相手や、確実に届けたい連絡

ツールの利用料とは別に、アプリプッシュ通知ではアプリそのものの開発・保守費用がかかります。アプリを持っていない企業が通知だけのためにアプリを作るのは負担が大きいため、まずWebプッシュ通知から始めるのが一般的です。データ活用型のツールでは、既存の顧客管理システムとのデータ連携の作業が発生することがあり、社内で行うか提供会社の支援を受けるかで総費用が変わります。

費用を比べるときは、「月額の安さ」だけでなく「その費用でどれだけ売上や継続率が改善するか」で判断することが大切です。後半のシミュレーターで、配信数と反応率の想定から期待できる成果を試算できます。

導入時の注意点・よくある失敗パターン

プッシュ通知でよくある失敗は、送りすぎによる通知オフ、許可を求めるタイミングの誤り、効果測定の不足、個人情報の取り扱いルールの確認不足の4つです。どれも導入前に配信ルールと社内体制を決めておくことで防げます。

失敗パターン1：送りすぎて通知をオフにされる

もっとも多いのが、成果を急ぐあまり配信回数を増やし、通知をオフにされてしまうケースです。一度オフにされると、利用者が自分で設定を戻さない限り届かなくなり、アプリの場合は削除につながることもあります。配信回数の上限を社内で決め、同じ人に短期間で何度も送らないよう制御することが大切です。

失敗パターン2：初回訪問の直後に許可を求める

Webサイトを開いた瞬間に許可を求めるポップアップを出すと、何の通知が届くのかわからない利用者は「ブロック」を選びがちです。ブラウザ側で一度拒否されると、再び許可を求めることが難しくなります。お気に入りに登録したときや会員登録を終えたときなど、通知のメリットが伝わる場面で「値下げをお知らせします」と理由を添えて許可を求めるほうが、許可率を高めやすくなります。Android開発者向け公式ドキュメントでも、アプリの機能を使う文脈で通知の用途を説明したうえで許可を求めることが推奨されています(出典：Android Developers「通知ランタイム権限」)。

失敗パターン3：配信数だけを見て効果を測っていない

何通送ったかだけを報告し、開封されたか、その後に購入や来店につながったかを確認していないケースもよくあります。これでは、どの文面や配信時間が効いたのかがわからず、改善できません。導入前に、施策ごとに開封数とコンバージョン数を確認する指標を決め、ECの購入データや店舗の会員データと突き合わせられる状態にしておくことが大切です。複数の文面を少人数に試してから本配信するテスト配信も、効果の高い文面を見つける有効な方法です。

失敗パターン4：データの取り扱いルールを確認していない

行動データを使ったパーソナライズ配信では、閲覧履歴や購買履歴、端末の識別情報などを扱います。個人情報保護法や、個人情報保護委員会のガイドラインでは、利用目的の特定や通知・公表、第三者提供時の取り扱いなどが定められています。また、2023年6月に施行された改正電気通信事業法の外部送信規律では、一定の事業者に対して、利用者の端末から外部へ情報を送信させる場合の公表などが求められています。自社が対象になるかどうか、プライバシーポリシーの記載が実態と合っているかを、導入前に法務担当者や専門家と確認しておきましょう。メール・SMSでの広告配信については、迷惑メール対策の記事でも特定電子メール法を取り上げています。

本記事の法令に関する記載は一般的な情報提供を目的としたものであり、法的助言ではありません。個別の判断は、最新の法令・ガイドラインや専門家の意見を確認したうえで行ってください。

送りすぎと出し分け不足の違いは、配信のやり方を比べるとわかりやすくなります。次の切り替えで、よくある配信と改善後の配信を比べてみてください。

改善後の配信に共通するのは、「利用者にとって関係のある情報だけを、適切な回数で届ける」という考え方です。これを手作業で行うのは難しいため、配信対象の条件設定や回数制御、効果測定をツールでどこまで自動化できるかが、ツール選びの重要な確認ポイントになります。

配信効果を数値で確認する

プッシュ通知の効果は、配信数、開封率、開封後のコンバージョン率、1件あたりの売上の掛け算でおおまかに見積もれます。一斉配信とパーソナライズ配信で開封率やコンバージョン率がどれだけ変わるかを想定して比べると、ツールにかける費用の妥当性を判断しやすくなります。

次のシミュレーターでは、月間の配信数と、一斉配信・パーソナライズ配信それぞれの開封率・コンバージョン率を入力すると、月間の想定コンバージョン数と売上の差を試算できます。

試算した差額が、データ活用型ツールの費用を上回る見込みがあるかどうかが、導入判断の1つの目安になります。反対に、配信数がまだ少ない段階では差額も小さくなるため、単機能型で配信の母数を増やすことから始めるほうが合理的な場合もあります。最初の数か月で自社の開封率とコンバージョン率を測り、その数値を入れ直して見直すと、より現実に近い判断ができます。

通知が届かない相手や、長い文面・双方向のやり取りが必要な連絡は、SMS配信サービスの仕様の違いも比べておきたい点です。たとえばオーロラSMS by メディアSMS(株式会社メディア4u)の商品ページには、キャリアによって660から670文字までの長文SMS、チャット形式のやり取りができる双方向SMS、番号の持ち主が変わった可能性を判定する機能などが記載されています。一方で、特定電子メール法などの法令への対応が必要なこと、審査の結果によっては利用できない場合があること、契約期間は原則6か月であることも記載されているため、資料で条件を確認してください。

よくある質問(FAQ)

Q1. プッシュ通知とは何ですか？

A. アプリやWebサイトからのお知らせを、スマートフォンやパソコンのロック画面・通知欄に直接表示する仕組みです。利用者が受信を許可した端末にだけ届き、アプリやサイトを開いていなくても情報を伝えられます。

Q2. プッシュ型通知とは何ですか？

A. 情報を提供する側から利用者へ自動的に送り届ける方式のことで、利用者が自分で取りに行くプル型と対になる考え方です。スマートフォンのプッシュ通知を指すことが多い一方、メール配信など送る側から届く方式全般を指す場合もあります。

Q3. iPhoneのプッシュ通知はどこで設定できますか？

A. 「設定」アプリを開いて「通知」をタップし、「通知スタイル」の下でアプリを選ぶと、「通知を許可」のオンとオフを切り替えられます。同じ画面で、表示する場所や通知音、バッジも選べます。

Q4. プッシュ通知のデメリットは何ですか？

A. 通知を許可していない人やオフにした人には届かないこと、表示できる文字数が限られること、送りすぎると通知オフやアプリ削除につながることです。確実に届けたい連絡は、SMSやメールとの併用も検討します。

Q5. プッシュ通知とSMS通知はどう使い分ければよいですか？

A. プッシュ通知は通知の許可を得た端末に届く再訪や販促の案内に、SMSは携帯電話番号宛てに届くため認証コードや予約・配送など確実に届けたい連絡に向いています。役割で分けて併用するのが基本です。

Q6. プッシュ通知で個人情報の取り扱いに注意すべき点はありますか？

A. 行動データや端末の識別情報を配信に使う場合は、個人情報保護法に基づく利用目的の特定・公表や、電気通信事業法の外部送信規律への対応が必要になることがあります。プライバシーポリシーの記載を含め、導入前に専門家と確認してください。

まとめ｜プッシュ通知を始める前に押さえる5つのこと

プッシュ通知は、利用者の許可を得た端末に直接お知らせを届けられる、即時性の高い連絡手段です。一方で、送りすぎや関係のない通知が続くと通知をオフにされ、許可していない人には届きません。成果を出すには、配信の仕組みよりも「誰に、いつ、何を、どの手段で送るか」の設計が重要です。次の5点を目安に、自社に合う始め方を検討しましょう。

1. 自社アプリの有無を確認し、アプリプッシュ通知とWebプッシュ通知のどちらから始めるかを決める
2. 通知のメリットが伝わる場面で、理由を添えて受信の許可を求める
3. 1人あたりの配信回数の上限を決め、本人に関係のある通知を中心にする
4. 通知が届かない相手や確実に届けたい連絡には、SMSなど別の手段の併用を検討し、必要に応じてSMS配信サービスの資料で条件を確認する
5. 個人情報保護法や外部送信規律への対応を、導入前に法務担当者や専門家と確認する

まずは小さく配信を始め、開封率やコンバージョン率を測りながら配信内容と対象を見直していくことが、プッシュ通知を長く成果につなげる近道です。

参考文献

• 個人情報保護委員会「法令・ガイドライン等」、2026年10月16日確認
• 総務省「外部送信規律」、2026年10月16日確認
• 総務省「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」、2026年10月16日確認
• 総務省「令和7年通信利用動向調査 報道発表資料」、2026年10月16日確認
• Apple「iPhoneの通知の設定を変更する」、2026年10月16日確認
• Android Developers「通知ランタイム権限」、2026年10月16日確認
• ネクスウェイ「SMSLINK導入事例 トヨタ自動車株式会社」、2026年10月16日確認