コモディティ化とは?意味と4つの原因、自社チェックリストと抜け出す対策を解説

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  • コモディティ化の意味と陳腐化との違い、起こる4つの原因がわかる
  • 価格競争や利益率の悪化などのリスクと、自社の状況を確かめるチェックリストがわかる
  • 顧客理解を起点にした対策4つと、よくある失敗パターンの見直し方がわかる

コモディティ化とは、もともと独自の価値を持っていた商品やサービスが、競合との品質や機能の差がなくなり、価格や手に入りやすさでしか選ばれなくなる状態のことです。需要は残っているのに利益が出にくくなるのが特徴で、「最近は価格の話ばかりになる」「商談で他社との違いをうまく説明できない」と感じ始めたら、自社の商品にも起きているサインかもしれません。本記事では、意味と陳腐化との違い、原因、リスク、具体例を整理し、自社の状況を確かめるチェックリストと、抜け出すための対策4つ、よくある失敗までを解説します。中小企業の経営者や営業・マーケティング担当者が、自社の状況を確かめながら読める構成です。

自社の商品、コモディティ化していない? かんたん診断

Q1. 自社の商品・サービスで、いま一番困っているのは?

目次

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  1. コモディティ化とは|価格以外の違いが伝わらなくなる状態
  2. コモディティ化が起こる4つの原因
  3. コモディティ化が進む過程|導入期から成熟期までの変化
  4. コモディティ化のリスク・問題点
  5. コモディティ化が進みやすい商品の例|家電からBtoBのクラウドサービスまで
  6. 自社の商品がコモディティ化していないか確かめるチェックリスト
  7. コモディティ化への対策4つ
  8. コモディティ化対策でよくある失敗パターン
  9. よくある質問(FAQ)
  10. まとめ
  11. 参考文献

コモディティ化とは|価格以外の違いが伝わらなくなる状態

コモディティ化とは、競合との機能や品質の差がなくなり、顧客から「どれを選んでも同じ」と見られて、価格が選ぶ決め手になる状態のことです。「コモディティ化する」は、商品がこの状態に向かっていくことを指します。違いがなくなると、顧客は価格や入手のしやすさで選ぶようになり、売り手は値下げで競うしかなくなります。

「コモディティ」の本来の意味

コモディティ(commodity)は、英語で日用品や商品全般を指す言葉です。経済や金融の分野では、原油や金、小麦のように、どの生産者から買っても品質がほぼ同じで、主に価格で取引される品目を指します。「コモディティー化」「コモディ化」と書かれることもありますが、同じ現象を指す言い方です。

陳腐化・成熟期との違い

用語 意味 コモディティ化との関係
コモディティ化 需要は残っているが、他社との違いがなくなり価格で選ばれる状態 本記事のテーマ。売れなくなるのではなく、儲からなくなるのが特徴
陳腐化 新しい技術や代替品の登場で、商品そのものの価値や需要が失われる状態 需要自体が縮む点で異なる。コモディティ化の先に陳腐化が来ることもある
成熟期 製品ライフサイクルで、市場の成長が鈍り、普及が一巡した段階 コモディティ化が起こりやすい時期。成熟期の商品がすべてコモディティ化するわけではない

抜け出す入口は「選ばれる理由が顧客に届いているか」

コモディティ化は、商品の中身に違いがなくなったときだけでなく、違いはあるのに顧客に伝わっていないときにも進みます。顧客は購入前に価格や機能の一覧を並べて比べるため、一覧に載らない強み(対応の早さ、使い方の提案、作り手の考え方など)は、発信しなければ判断材料になりません。抜け出す入口は、自社が何を大切にしているかを、顧客の目に触れる場所で続けて見せることです。

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コモディティ化が起こる4つの原因

コモディティ化が起こる主な原因は、技術の成熟と模倣のしやすさ、製品のモジュール化、市場の成熟による供給過多と低価格品、情報の比べやすさの4つです。ひとつの原因ではなく、複数の要因が重なって進みます。

1. 技術の成熟と模倣のしやすさ

新しい商品が登場した直後は、それを作れる企業が限られるため、先行企業は高い価格でも販売できます。しかし時間がたつと技術が業界に広まり、後発企業も同じ水準の品質を実現できるようになります。機能や性能が一定水準を超えると、顧客にとってそれ以上の差は体感しにくくなり、違いが価値として認識されなくなります。

総務省の平成21年版情報通信白書のコラムは、先行企業が製品性能を高め続けて市場のニーズを超えてしまうと、互換部品を組み合わせて低価格で必要十分な機能を実現する技術が登場しやすくなると説明しています。「良いものを作れば売れる」と性能を追い続けること自体が、コモディティ化の入口になりうるということです。

2. 製品のモジュール化・標準化

部品や機能の規格がそろい、組み合わせるだけで製品を作れるようになることをモジュール化と呼びます。パソコンや家電のように、主要部品を外部から調達して組み立てられるようになると、参入の障壁が下がり、似た製品が一気に増えます。ソフトウェアやクラウドサービスでも、外部の部品やサービスを組み合わせて機能を作れるようになったことで、同じような機能を持つ製品が短期間で並ぶようになりました。

3. 市場の成熟と供給過多、低価格品の登場

市場の成長が止まり、需要に対して供給が多くなると、各社はシェアを守るために値下げを選びやすくなります。そこに、人件費や製造コストの低い海外からの製品や、小売店が自社で企画する低価格のプライベートブランド商品(プライベートブランドとは)が加わると、価格の水準はさらに下がります。1社が値下げすると他社も追随せざるをえず、業界全体で利益が薄くなっていくのが典型的な流れです。

4. 情報の入手が容易になったこと

インターネットの普及で、顧客は購入前に製品の仕様や価格、利用者の評判を簡単に比べられるようになりました。比較サイトで機能の一覧表が並ぶと、細かな違いは見えにくくなり、最後に目に入る価格が判断の決め手になりがちです。また、売り手にとっても競合の情報が手に入りやすくなったため、ヒットした商品の特徴がすぐにまねされ、独自性が長続きしにくくなっています。

コモディティ化が進む過程|導入期から成熟期までの変化

コモディティ化は、商品が導入期から成長期、成熟期へ進み、似た商品が増えて顧客が価格で比べ始めたときに本格化します。どの段階で何が起きるかを知っておくと、自社の商品がいまどこにいるかを判断しやすくなります。

段階 市場の様子 顧客の選び方 売り手の課題
導入期 競合が少なく、新しい機能やコンセプトが注目される 機能の新しさや独自性で選ぶ 独自の価値を知ってもらう
成長期 需要が伸び、追随する企業が現れ始める 機能や評判を比べ始める 何が評価されているかを確かめ、軸を固める
成熟期 似た商品が並び、市場の成長が鈍る 価格や手に入りやすさで選び始める コモディティ化の入口。価格以外の選ばれる理由が必要になる
飽和・衰退期 市場が飽和し、価格と販路の取り合いになる 違いが見えず、価格で決める 値下げ合戦で利益が残らない。市場や顧客の選び直しも検討する

大切なのは、成熟期に入ってから慌てて差別化を考えるのではなく、成長期のうちに「顧客が何を評価して選んでいるか」を確かめておくことです。成熟期に入ると競合も同じ土俵に並ぶため、あとから違いをつくるほど負担が大きくなります。すべての商品が同じ順番で進むわけではなく、成熟期の商品でも価格以外の理由で選ばれ続けている例はあります。

コモディティ化のリスク・問題点

コモディティ化のリスクは、価格競争の激化、利益率の悪化、ブランド価値の低下、営業・提案の難化の4つで、単独ではなく連鎖して経営を圧迫します。

リスク 起こること 中小企業で特に注意したい点
価格競争の激化 値下げで受注を取り合う状態になり、取引条件も厳しくなる 規模の大きい企業と同じ土俵で値下げを続けると、体力差で不利になる
利益率の悪化 売上を保てても利益が残らず、人材や開発への投資に回せなくなる 原材料費や人件費が上がっても価格に転嫁しにくくなる
ブランド価値の低下 「安いから買う」顧客が中心になり、指名で選ばれる理由が薄れる 値下げで集めた顧客は、より安い他社が出るとすぐに離れる
営業・提案の難化 商談で違いを説明できず、見積もりの比較だけで結論が出る 営業担当者ごとに説明がばらつき、成約率が個人の力量に左右される

とくに見落とされやすいのが、利益率の悪化が次の打ち手を奪う点です。利益が減ると、商品の改良や顧客調査、人材育成に使える予算が削られ、さらに差別化しにくくなるという悪循環に入ります。原材料費や人件費が上がる局面で、取引先との価格交渉に臨めるかどうかも、自社の商品が価格以外の理由で選ばれているかに左右されます。

買い手にとっては利点もある

コモディティ化は売り手に厳しい一方、買い手にとっては選択肢が増え、価格が下がり、一定の品質が当たり前になるという利点もあります。そのため、売り手が「顧客のためになっている」と感じている部分が、すでに顧客にとって当たり前になっていることがあります。探すべきなのは、顧客が追加で払ってもよいと感じる部分です。

コモディティ化が進みやすい商品の例|家電からBtoBのクラウドサービスまで

コモディティ化は、薄型テレビなどの家電から、コンビニのコーヒー、グループウェアのようなBtoBのクラウドサービスまで、幅広い商品で見られます。メーカーの製品だけの話ではなく、身近な商品から企業向けのサービスまで、似た構図があります。

薄型テレビなどの家電

コモディティ化の代表例として挙げられるのが薄型テレビです。登場した当初は画質や薄さで各社の差がはっきりしていましたが、主要部品の調達が容易になり、海外メーカーも含めて同じ水準の製品を作れるようになると、店頭では画面の大きさと価格で比べられることが増えました。パソコンやスマートフォンの周辺機器などでも同じ傾向があります。

コンビニのコーヒーなど身近なサービス

店頭で淹れるコーヒーのように、どの店でも一定の品質で手に入るようになったサービスも、味そのものでは差がつきにくくなっています。この場合、顧客が店を選ぶ基準は、近さや待ち時間、ついでに買える商品といった利便性に移ります。商品の差がなくなったとき、選ばれる理由は商品の外側に移るという点は、どの業界にも共通する示唆です。

グループウェアなどBtoBのクラウドサービス

企業向けのクラウドサービス(SaaS)でも、コモディティ化は起こります。たとえばグループウェアは、スケジュール共有、掲示板、ファイル共有、ワークフローといった基本機能がどの製品にもそろうようになりました。機能一覧で多くの項目がそろうと、機能だけでは決め手になりにくくなります。

こうした市場で選ばれ続けているサービスは、機能以外の部分で違いを打ち出していることが多くあります。たとえば、業種や企業規模を絞った設計、導入時の設定を代行する支援体制、業務アプリを自社で作れる拡張性、利用者の事例やノウハウを発信するメディアづくりなどです。BtoBのサービスでは、導入後の運用まで含めた体験が、価格以外で選ばれる理由になりやすいといえます。

これは中小企業が提供するサービスにも当てはまります。たとえば地域の会計事務所やWeb制作会社、システム開発会社では、提供する作業内容そのものは他社と大きく変わらないことが少なくありません。それでも選ばれている会社は、特定の業種に詳しい、相談への返答が早い、導入後も定期的に改善提案をしてくれるといった、作業の外側にある価値で評価されています。

自社の商品がコモディティ化していないか確かめるチェックリスト

自社のコモディティ化は、値引きの要望、失注の理由、強みの説明、粗利益率の変化に表れます。次の10項目のうち、当てはまるものがいくつあるかを数えてください。営業、マーケティング、経営層でそれぞれ答えてみると、認識のずれも見えてきます。

  • ここ1年ほどで、値引きの要望や相見積もりを受ける機会が増えた
  • 失注の理由として「価格」を挙げられることが多い
  • 自社の強みを一言で説明しようとすると、競合も同じことを言っている
  • 営業担当者によって、自社の強みの説明がばらばらになっている
  • 主な機能や品質は、競合製品とほとんど変わらない
  • 競合が新機能を出すと、半年ほどで自社も追随している(またはその逆)
  • 既存顧客が自社を選んだ理由を、具体的な言葉で把握していない
  • 口コミやSNSで、自社名が競合とひとまとめに語られている
  • 新規顧客の多くが、比較サイトや価格の一覧から問い合わせてくる
  • 売上は横ばいなのに、粗利益率が下がり続けている

当てはまる項目が3つ以下であれば、まだ独自の価値が保たれている可能性が高いといえます。4つから6つであれば、コモディティ化が始まっている兆候があり、顧客が評価している点を確かめ直す時期です。7つ以上であれば、価格以外で選ばれる理由を早急につくり直す必要があります。この目安は一般的な傾向をもとにした簡易的なものなので、点数よりも「どの項目に当てはまったか」を見て、次の対策のどこから手をつけるかを考える材料にしてください。

なかでも「既存顧客が自社を選んだ理由を把握していない」に当てはまった場合は、ほかの対策より先に顧客理解から始めるのがおすすめです。選ばれている理由がわからないまま差別化の施策を打つと、顧客にとって重要でない部分に投資してしまうおそれがあるためです。

コモディティ化への対策4つ

コモディティ化への対策は、顧客理解、サービス・顧客体験での差別化、ブランド戦略、ファンマーケティングの4つで、顧客理解を起点にほかの3つを組み合わせて進めます。どれか1つだけで完結するものではありません。

コモディティ化の逆は?|「脱コモディティ化」の考え方

コモディティ化の逆にあたるのは、他社にない価値が認められ、価格以外の理由で選ばれる状態です。総務省の平成21年版情報通信白書のコラムは、コモディティ化から抜け出すことを「脱コモディティ化」と呼び、その差別化の方法として、広告等を通じたブランド化、すぐに手に入る配達サービス、故障時の対応がよいといったアフターサービス、自社製品群の規格共通化による囲い込みを挙げています。次の4つの対策は、この考え方を中小企業の実務に落とし込んだものです。

総務省白書が挙げる差別化の方法 本記事の対策との対応
広告等を通じたブランド化 3. ブランド戦略、4. ファンマーケティング
すぐに手に入る配達サービス 2. サービスや顧客体験での差別化
故障時の対応がよいなどのアフターサービス 2. サービスや顧客体験での差別化
自社製品群の規格共通化による囲い込み 2. サービスや顧客体験での差別化(製品群を持つ場合)

1. 顧客理解を深め、評価されている価値を言葉にする

最初に取り組みたいのが、顧客が自社をどう見ているかを知ることです。売り手が「品質が高い」と考えていても、顧客は「担当者の対応が早いから」選んでいるかもしれません。既存顧客へのインタビュー、失注した見込み客への聞き取り、問い合わせ内容の分類、アンケートの自由回答の整理などを通じて、選ばれた理由と選ばれなかった理由を集めます。

Web上で比較・検討されやすい商品であれば、SNSや口コミサイトに書かれた声も重要な材料です。自社だけでなく競合がどう語られているかを並べて見ると、どの業界でも当たり前とされている点と、自社だけが評価されている点を切り分けられます。まずは一定期間の投稿やコメントをまとめて読み、よく出てくる言葉を書き出すだけでも、顧客が重視している点の見当がつきます。

2. サービスや顧客体験、対象とする市場で差別化する

商品そのものの機能で差をつけにくい場合は、購入前から購入後までの体験全体で違いをつくります。導入時の手厚い支援、問い合わせへの返答の早さ、定期的な活用提案、業種に合わせた使い方の資料などは、競合がすぐにはまねしにくい部分です。BtoBのサービスであれば、導入後の定着まで伴走する体制そのものが選ばれる理由になります。

体験で差をつけている例として、無印良品は、商品の販売に加えて、インテリアアドバイザーが部屋づくりや収納の相談に応じる「MUJI SUPPORT」を、店舗とオンラインで提供しています。商品を選ぶ前の相談という体験を用意することで、商品の価格や機能とは別の選ばれる理由をつくっている例といえます。

また、対象とする顧客や市場を絞り込むことも有効です。すべての顧客に向けた汎用的な商品は比べられやすい一方、特定の業種や用途に特化した商品は比較の相手が少なくなります。現在の市場で価格競争になっているなら、同じ商品を別の顧客層や用途に向けて売り直せないかも検討します。大手が手を出しにくい小さな市場で確かな地位を築くことは、中小企業にとって現実的な選択肢です。買い切りを定額の継続利用に変え、導入後の支援で関係を続けるなど、売り方そのものを見直す方法もあります。

3. ブランド戦略で「選ぶ理由」をつくる

ブランドとは、ロゴや広告の見た目だけでなく、顧客が「この会社ならこうしてくれる」と期待する内容の積み重ねです。自社が何のために事業をしているのか、誰のどんな困りごとを解決したいのかを明確にし、商品の説明、営業の話し方、Webサイトの発信内容までを一貫させることで、価格以外の判断基準を顧客に持ってもらえます。

機能や味とは別の意味づけで選ばれている例として、ネスレ日本のキットカットがあります。同社の発表によると、九州の方言「きっと勝つとぉ」と商品名が似ていることから、受験生の口コミで合格祈願の験担ぎとして話題になり、同社は2003年から受験生を応援する取り組みを続けています。商品そのものの機能ではなく、受験生を励ますという意味が結びついた例です。

独自の技術やデザイン、商品名を守る仕組みも、ブランドを支える要素です。特許庁は、中小企業向けに、特許や商標などの知的財産権を事業に生かす方法を紹介しています。せっかく生み出した独自性がすぐにまねされないよう、守るべきものは権利化を検討するとよいでしょう。どこまで権利化するかは事業内容によって異なるため、具体的な判断は弁理士などの専門家に相談してください。

4. ファンマーケティングで関係を深める

ファンマーケティングとは、自社の商品や考え方に共感する顧客との関係を深め、継続的な利用や紹介につなげる取り組みです。ユーザー同士が交流できる場をつくる、活用事例を顧客と一緒に発信する、商品改善に顧客の声を取り入れて結果を報告するといった方法があります。愛着を持った顧客は、多少価格が高くても乗り換えにくく、身近な人に自社を勧めてくれる存在にもなります。

ファンを増やすには、まず誰が自社を熱心に支持しているかを知る必要があります。ここでも、顧客理解の段階で集めた声が生きてきます。そのうえで、顧客との接点になりやすいのがSNSです。始め方や失敗しやすい点は、SNS運用とはの記事で整理しています。4つの対策は別々の施策ではなく、顧客理解で見つけた価値を、体験、ブランド、ファンとの関係で強めていく一連の流れと考えると取り組みやすくなります。

ただし、ここまでの対策は、顧客の声を集め、強みを言葉にし、発信を続け、反応を振り返るという作業の繰り返しです。担当者が兼務で手が回らないまま更新が止まってしまうのが、いちばん多い行き詰まり方です。次のチェックで、自社の発信を続ける体制を確かめてください。

自社の発信、続けられる体制になっていますか?セルフチェック

当てはまるものを選んでください(登録不要)

コモディティ化対策でよくある失敗パターン

コモディティ化対策の失敗は、値下げ頼み、機能の増やしすぎ、社内の思い込み、見た目だけのブランド刷新、一度きりの調査の5つに集約されます。対策に取り組んでも成果が出ない場合は、次のどれかにはまっていないか確かめてください。

失敗パターン なぜうまくいかないか 見直し方
値下げで受注を守り続ける 競合も追随して価格水準が下がるだけで、利益と改善の余力が失われる 値下げは期間や対象を限定し、価格以外で選ばれる理由づくりと並行させる
機能を増やし続ける 顧客が求めていない機能が増え、使いにくさとコストだけが上がる。競合にもすぐ追いつかれる 顧客の声から、本当に評価されている機能や体験に投資を絞る
社内の思い込みで強みを決める 売り手が考える強みと顧客が感じる価値がずれ、発信しても響かない 既存顧客や失注先への聞き取り、口コミの確認で強みを検証する
ブランドを見た目の刷新だけで済ませる ロゴやWebサイトを変えても、商品や対応の中身が変わらなければ評価は変わらない 事業の目的と提供価値を先に定め、営業やサポートの行動まで一貫させる
一度の調査や発信で終わらせる 市場や競合は変化し続けるため、過去の強みがいつの間にか当たり前になる 顧客の声や自社の発信への反応を、月単位で定期的に振り返る仕組みをつくる

5つの失敗に共通しているのは、顧客から見た自社の姿を確かめないまま施策を打っている点です。とくに最後の「一度の調査や発信で終わらせる」は見落とされがちで、差別化に成功した商品でも、数年たてば競合が追いつき、再びコモディティ化が始まります。発信と反応の振り返りを月単位で続ける体制を整えておくと、変化の兆しに早く気づけます。

この振り返りを社内の担当者だけで続けるのが難しい場合は、運用を外部に任せる方法もあります。その場合は、月次レポートの内容と、改善提案がどの頻度で行われるかを、契約前に資料で確認してください。トリドリライクスは、商品ページによると月次の分析レポートをもとに運用設計の改善を行うため、対応範囲を確認する一例になります。

よくある質問(FAQ)

Q1. コモディティ化とは簡単にいうと何ですか?

A. もともと独自の価値を持っていた商品が、競合製品と品質や機能の差がなくなり、価格や入手のしやすさでしか選ばれなくなる状態のことです。「コモディティ化する」とは、商品がこの状態に向かっていくことを指します。需要はあっても利益が出にくくなるのが特徴です。

Q2. コモディティとは何ですか?

A. コモディティ(commodity)は、英語で日用品や商品全般を指す言葉です。経済や金融の分野では、原油や金、小麦のように、どの生産者から買っても品質がほぼ同じで、主に価格で取引される品目を指します。

Q3. コモディティ化の逆は何ですか?

A. 他社にない価値が認められ、価格以外の理由で選ばれる状態です。総務省の情報通信白書はコモディティ化から抜け出すことを「脱コモディティ化」と呼び、ブランド化やアフターサービスなどを差別化の方法に挙げています。

Q4. コモディティ化と陳腐化はどう違いますか?

A. コモディティ化は、需要は残っているものの他社との違いがなくなる状態です。陳腐化は、新しい技術や代替品の登場によって、商品そのものの価値や需要が失われる状態を指します。

Q5. BtoBのサービスでもコモディティ化は起こりますか?

A. 起こります。たとえばグループウェアのようなクラウドサービスは、基本機能がどの製品にもそろい、機能だけでは選ばれにくくなっています。導入支援や運用まで含めた体験、業種への特化などで違いをつくることが求められます。

Q6. 中小企業はコモディティ化にどう対策すればよいですか?

A. まず既存顧客が自社を選んだ理由を把握し、評価されている価値を言葉にすることから始めます。そのうえで、サービスや顧客体験での差別化、ブランド戦略、ファンマーケティングを組み合わせます。大手と値下げで競うより、特定の市場に絞る方法も現実的です。発信を続ける人手が足りない場合は、SNS運用代行のような外部サービスを比べる方法もあります。

まとめ

コモディティ化は、商品が売れなくなるのではなく、価格でしか選ばれなくなることで利益を奪っていく現象です。技術の成熟や模倣、モジュール化、供給過多、情報の比べやすさが重なって、どの業界でも起こりえます。対策として押さえておきたいのは次の4点です。

  1. チェックリストで自社の状況を確かめ、値引き要望の増加や粗利益率の低下といった兆候を早めにつかむ
  2. 差別化の軸は社内の思い込みで決めず、既存顧客の声や口コミ、SNSでの評判から、顧客が実際に評価している価値を見つける
  3. 見つけた価値を、サービスや顧客体験、ブランド、ファンとの関係で強め、発信と反応の振り返りを定期的に続ける
  4. 発信を続ける人手や時間が足りない場合は、SNS運用代行などの外部サービスの資料を取り寄せ、対応範囲を比べて検討する

値下げで受注を守る前に、自社が誰からなぜ選ばれているのかを確かめることが、コモディティ化から抜け出すいちばんの近道です。

参考文献

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