スマホのウイルスチェック方法｜iPhone・Android別の手順と、感染時の対処・法人向け対策を解説

スマホのウイルスチェックとは、端末に不正なアプリ(マルウェア)が入っていないかを確かめ、見つかれば取り除く作業です。基本は、設定画面でアプリ・権限・通信量を点検し、Androidは「Play プロテクト」でスキャン、iPhoneは身に覚えのない構成プロファイルを確認する流れで、費用をかけずに始められます。ただし、会社のスマホでは「その1台が無事か」だけでは足りません。1台の感染が取引先へのなりすましや社内システムへの不正ログインにつながるため、疑いが出たときに誰へ報告し、何から手を付けるかまで決めておく必要があります。この記事では、感染のサインと確かめ方、iPhone・Android別の手順、疑いが出たときの対処、法人向けの対策の選び方までを、情報システム担当や総務担当の目線で整理します。

目次

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1. スマホのウイルスチェックとは？個人の確認と会社の対策は何が違うか
2. スマホが感染したサインと、感染する主な経路
3. iPhone・Androidのウイルスチェック手順
4. 感染が疑われるときの対処手順と、会社としての初動
5. 法人のスマホで感染した場合のリスクと、対策の手段の違い
6. 法人がスマホ対策を選ぶポイントと費用の考え方
7. よくある失敗パターン(BYOD管理の不備、私用アプリ経由の感染等)
8. 業種別に見るスマホのリスク傾向
9. 導入後の運用・効果測定の考え方
10. よくある質問(FAQ)
11. まとめ｜今日からできる5つのこと
12. 参考文献

スマホのウイルスチェックとは？個人の確認と会社の対策は何が違うか

スマホのウイルスチェックとは、不正なアプリや設定が入っていないかを調べ、見つかれば取り除く作業です。会社では、これに全端末の管理と社員への教育が加わります。

チェックの対象は、ウイルスそのものだけではありません。IPA(情報処理推進機構)の「情報セキュリティ10大脅威 2026」では、個人向けの脅威として「不正アプリによるスマートフォン利用者への被害」が11年連続、「サポート詐欺(偽警告)による金銭被害」が7年連続で選ばれています。どちらも、端末を使う本人の操作がきっかけになる脅威です。出典はIPAの公表資料です。

個人であれば、不審なアプリを消し、必要なら初期化すれば対応は終わります。会社の端末は、顧客の連絡先、メール、業務チャット、社内システムへのログイン情報が1台に集まり、感染が取引先への被害に広がります。そのため、端末の中を確かめるチェックと、社員が不正アプリを入れない・偽の警告に従わないようにする教育は、別々の対策として組み合わせるのが現実的です。後者は、全社員に同じ内容を届けて受講の記録も残せる、情報セキュリティ研修のeラーニングで補えます。役割の違う3つを並べました。

1つ目の例が、OneCompliance(ワンコンプライアンス)(株式会社Oyster)です。コンプライアンス領域のeラーニングで、情報セキュリティのコースは役員から一般従業員までが対象です。リスクの理解や外部からの攻撃への対策に加え、マルウェア感染、情報漏えい、メールの誤送信を防ぐ方法を扱います。コースの割り当て、受講状況の可視化、自動リマインダーに対応しており、誰がまだ受講していないかを管理者が把握しやすくなります。一方で、費用は受講人数に応じて変わり、問い合わせでの確認が必要です。スマホ特有の偽警告やアプリ導入を取り上げた内容かどうかは、資料で確認してください。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

社内に法務専任担当や教育専任担当がおらず、社内のみでの実施が困難

OneCompliance 導入事例(株式会社プリメディカ。導入の背景・課題感として掲載) 出典：導入事例ページ

スマホが感染したサインと、感染する主な経路

感染を疑うサインは、動作の重さ、バッテリーの急な減りと発熱、通信量の急増、身に覚えのないアプリや請求の5つが代表的です。ただし、どれも経年劣化や使い方の変化でも起こるため、1つだけで感染と決めつけず、確認する場所を決めて順に見ていきます。

サイン	まず確認する場所	ほかに考えられる原因
動作が重い、勝手に再起動する	設定のストレージ使用状況、インストール済みアプリの一覧	空き容量の不足、OS更新直後の負荷、機種の経年劣化
バッテリーが急に減る、本体が熱い	設定のバッテリー使用状況(アプリ別の消費)	バッテリーの劣化、負荷の高いアプリの利用
データ通信量が急に増えた	設定のモバイル通信(アプリ別の通信量)	動画の視聴、アプリの自動更新
入れた覚えのないアプリがある、広告が頻繁に出る	アプリ一覧、通知の許可設定	他のアプリが出す広告、自分で許可した通知
身に覚えのない請求や送信履歴がある	携帯会社の利用履歴、決済の通知、メッセージの送信履歴	家族や自分の操作、定期課金の契約

サインの確認で迷ったら、「いつから」「どのアプリを入れたあとか」を思い出すと原因を絞りやすくなります。直前に入れたアプリや、開いたリンクが見つかれば、そこが出発点です。

感染する主な経路

多くは、利用者が自分で行った操作が入口になります。会社の端末で特に注意したい経路を挙げます。

• 公式ストア以外からのアプリのインストール(Androidの「提供元不明のアプリ」の許可を含む)
• 不審なSMSやメールのリンク、添付ファイルを開く
• 怪しいWebサイトの閲覧や、「ウイルスに感染しました」といった偽の警告への対応
• 暗号化されていない公共のWi-Fiや、偽のWi-Fiへの接続
• 身に覚えのない構成プロファイル(iPhone)や端末管理アプリの追加

携帯会社のセキュリティ情報でも、公式ストア以外からのインストール、怪しいサイトの閲覧、不審なメールのリンク、安全でないWi-Fiが感染経路として挙げられています(参考:ドコモ あんしんセキュリティ)。

スマホを狙うマルウェアの主な種類

「ウイルス」は俗称で、実際には働きの違ういくつかの種類があります。ウイルスチェックで探すのは、これらの総称である不正なプログラムです。

種類	主な働き
ウイルス・ワーム	他のファイルに入り込む、またはネットワークを通じて自分を増やす
トロイの木馬	便利なアプリや正規のアプリを装って入り込み、裏で不正な動きをする
スパイウェア	連絡先やログイン情報、入力内容などをこっそり外部へ送る
アドウェア	広告を大量に表示させる。不正な広告から別のアプリの導入へ誘導する場合もある
ランサムウェア	データを使えなくして、元に戻す代わりに金銭を要求する

iPhone・Androidのウイルスチェック手順

iPhoneは構成プロファイルと身に覚えのないアプリ、AndroidはPlay プロテクトと提供元不明アプリの許可設定を中心に確認します。OSによって調べられる範囲が違うため、手順も分けて整理します。

iPhoneでチェックする方法

iPhoneには、利用者が実行する「ウイルススキャン」の項目はありません。Appleは、アプリのコード署名やApp Storeでの審査など、アプリを保護する仕組みを公開しています。そのため、確認の中心は「入ってはいけないものが入っていないか」を設定画面から目で見ることになります。

1. 「設定」から「一般」の「VPNとデバイス管理」を開き、心当たりのない構成プロファイルが入っていないか確認する(会社がMDMで配布したプロファイルは削除しない)。
2. ホーム画面とAppライブラリで、インストールした覚えのないアプリがないか確認する。
3. 通知の許可設定や、カレンダーに不審な予定や登録アカウントが追加されていないか確認する。
4. 「設定」の「モバイル通信」で、使っていないアプリの通信量が増えていないか確認する。
5. iOSが最新の状態か確認し、更新があれば適用する。

Androidでチェックする方法

Androidは、公式ストア以外からのインストールを許可できるため、不正アプリの入る経路がiPhoneより多くなります。標準の「Google Play プロテクト」は、端末内のアプリをスキャンして有害な可能性のあるアプリを警告し、確認できたものは無効化や削除を行うことがあります。仕組みと設定はGoogleのヘルプで説明されています。

1. Google Playストアのプロフィールアイコンから「Play プロテクト」を開き、スキャンを実行する(「Play プロテクトでアプリをスキャン」は初期状態でオンで、Googleはオンのままにすることを勧めています)。
2. 「設定」のアプリ一覧で、見覚えのないアプリや、アイコンを隠しているアプリがないか確認する。
3. 「提供元不明のアプリ」のインストールを許可しているアプリがないか確認し、不要なら許可を取り消す。
4. デバイス管理アプリ(端末管理者)に、会社のMDM以外の不審なアプリが登録されていないか確認する。
5. 症状が続く場合はセーフモードで起動し、症状が消えるかどうかで原因アプリを切り分ける。

セキュリティアプリでスキャンするときの考え方

セキュリティアプリは、公式ストアで配布されているものを選び、不審なアプリの検出や危険なサイトのブロックを補う位置づけで使います。iPhoneでは、OSの仕組み上、他のアプリの中身を調べる形のスキャンは一般に行えず、危険サイトのブロックや設定の点検が中心です。アプリを入れるかどうかの考え方は、次の章で整理します。無料でどこまで確認できるかは、無料のウイルスチェックで十分かを整理した記事で詳しく扱っています。

3サービスの役割を比較表で見る

感染が疑われるときの対処手順と、会社としての初動

感染が疑われたら、まず通信を切って被害の拡大を止め、別の端末からパスワードを変更し、不審なアプリを削除します。会社の端末は、自己判断で初期化する前に担当者へ報告します。

個人の端末での対処手順

1. Wi-Fiとモバイル通信を切り、端末を通信から切り離す。
2. 別の安全な端末から、メール、SNS、金融機関、Googleアカウントなど重要なサービスのパスワードを変更し、可能なら二段階認証を設定する。
3. キャリア決済やカードの利用明細に、身に覚えのない支払いがないか確認する。不審なSMSが自分の端末から送られていないかも、送信履歴で確認する。
4. 不審なアプリ(Android)や構成プロファイル(iPhone)を削除し、OSとアプリを最新にする。
5. 症状が解消しない場合は、必要なデータをバックアップしたうえで初期化する。
6. 金融機関やカード会社に情報を入力してしまった場合は、その会社へ連絡して相談する。

携帯会社の案内でも、不審なアプリや構成ファイルの確認と削除、重要なサービスのパスワード変更、決済の確認、解消しない場合の初期化が順に示されています(参考:楽天モバイル 感染したスマートフォン等への対処)。

会社の端末での初動

業務端末では、社員が自己判断で初期化すると、何が起きたかを調べる手がかりまで消えてしまうことがあります。次の流れを、あらかじめ社内ルールとして決めておきます。

1. Wi-Fiとモバイル通信を切る。ただし電源を切る・初期化するなどの操作は、担当者の指示を待つ。
2. すぐに情報システム担当(または決められた窓口)へ連絡する。症状、気づいた時刻、直前に開いたリンクやアプリを伝える。
3. 別の安全な端末から、業務アカウントのパスワードを変更し、他の端末からのログインがないか確認する。
4. 担当者の指示でスキャンや不審アプリの削除を行い、解消しない場合は初期化や端末の交換を判断する。
5. 取引先へのなりすまし送信が疑われる場合は、注意喚起の連絡を入れる。

「ウイルスに感染しています」という表示は偽物の可能性が高い

Webサイトの閲覧中に、突然「ウイルスに感染しました」「今すぐスキャンしてください」と表示されることがあります。IPAは、このような偽のセキュリティ警告(サポート詐欺)について、画面が表示されただけであればウイルスには感染しておらず、画面を閉じるだけでよいと案内しています。表示された電話番号へ電話せず、案内されたアプリも入れません。詳しくはIPAの特集ページで確認できます(体験サイトはパソコン向けです)。

ここまでの手順を、自社の体制に当てはめて確かめてみます。当てはまる項目が多いほど、疑いが出たときに動きが止まる場面があるということです。

法人のスマホで感染した場合のリスクと、対策の手段の違い

業務用のスマホが感染した場合の影響は、個人の端末より広がりやすくなります。主なリスクと、手段ごとの違いを整理します。

リスク	起きること	影響の範囲
情報漏えい	連絡先、メール、写真、業務アプリ内の顧客情報が外部に送られる	顧客・取引先への通知や説明が必要になることがある
不正ログイン	保存されたIDやパスワード、認証アプリの情報が悪用される	クラウドサービスや社内システム全体に広がるおそれ
なりすまし	感染端末から取引先へ不審なSMSやメールが送られる	自社の信用低下、取引先への二次被害
業務停止	端末の初期化や調査のため、一定期間スマホが使えなくなる	営業・現場業務の遅れ、代替端末の手配
不正請求	有料サービスへの勝手な登録や、キャリア決済の悪用	会社契約の回線の場合は会社の費用負担になる

対策の手段は、大きく4つあります。個人で行うチェックと、会社として行う管理は役割が違うため、何ができて何ができないかを分けて見ておきます。

手段	できること	向いている場面	注意点
OS標準機能・手作業	アプリ一覧、権限、プロファイル、通信量の確認。AndroidはPlay プロテクトでアプリをスキャン	異変に気づいたときの一次確認、少人数での運用	確認が社員任せになり、実施状況を会社が把握できない
セキュリティアプリ	不正アプリの検出、危険なWebサイトやSMSのブロック、Wi-Fiの安全性確認など	端末ごとの防御を強化したい場合、BYODの最低限の対策	iPhoneではOSの仕組み上、他のアプリをスキャンする機能は限られる
MDM(モバイルデバイス管理)	台数・OSバージョンの一括把握、設定の配布、アプリ制限、紛失時の遠隔ロックやデータ消去	会社支給の端末が一定台数以上ある場合	ウイルスの検知そのものは別のアプリと組み合わせる製品が多い
携帯会社のセキュリティオプション	回線に付ける形で、ウイルス対策や危険サイトのブロックなどを利用できる	回線契約とまとめて対策したい場合	提供内容や対象機種は会社ごとに異なるため、公式サイトで確認する

ウイルスチェックアプリは必要か

個人の端末では、Androidは標準のPlay プロテクトが有害な可能性のあるアプリを検出するため、追加のアプリは必要な機能で決めます。危険サイトの警告やWi-Fiの確認を使いたい場合に、公式ストアのセキュリティアプリが選択肢になります。iPhoneは、スキャンを行うアプリを前提にした設計ではないため、OSの更新と設定画面の確認が基本です。会社の端末では、アプリを入れるかどうかよりも、管理者が全端末の状況を見られるかが判断の軸になります。

法人がスマホ対策を選ぶポイントと費用の考え方

法人のスマホ対策は、「ウイルスを見つけて消す」機能だけでは足りません。会社として端末を把握し、問題が起きたときに素早く動けるかが、選ぶときの軸になります。

台数とOSの状態を一覧で把握できるか

会社で使っているスマホの台数、利用者、OSのバージョン、対策アプリの導入状況を一覧で把握できるかを、まず確認します。OSの更新が止まっている端末は、既知の脆弱性を狙われやすくなります。管理画面から更新されていない端末を抽出し、利用者へ更新を促せる仕組みがあると、チェックが社員任せになりません。

紛失・盗難時にリモートワイプができるか

スマホは持ち歩く端末なので、感染と同じくらい紛失・盗難のリスクがあります。遠隔でロックやデータ消去(リモートワイプ)ができるかは、法人で選ぶ際の重要な条件です。BYODの場合は、私物の写真まで消してしまわないよう、業務用の領域だけを消去できるかも確認します。

ログを残し、異常に気づけるか

脅威の検知履歴、アプリの導入履歴、ポリシー違反の記録などのログが残るかも確認します。ログがあれば、疑いが出たときに「いつ、どの端末で、何が起きたか」をたどれます。検知時に管理者へ通知が届くと、社員からの報告を待たずに初動を取れます。

運用ルールと社員教育をセットで考える

総務省は、テレワークを行う組織向けに「テレワークセキュリティガイドライン(第5版)」と、中小企業等の担当者向けの手引き(チェックリスト)を公開しており、端末の管理や紛失時の対応を組織として決めておくことを前提に対策を整理しています。自社の現状を照らし合わせる材料として、総務省の公開ページが参考になります。スマホも同じで、ツールを入れるだけでなく、業務で使ってよいアプリや私物端末の扱いを決め、社員がそれを理解して守れる状態まで含めて選ぶのが現実的です。

決めたルールを全員に同じ内容で伝えたい場合の一例が、Smart Boarding(株式会社FCE)です。自社の資料や動画と、提供されている動画を組み合わせて、オリジナルの研修コースを作成できます。小テストの作成・配信や、ユーザー別のリマインドと配信に対応し、LMSで受講者の進捗や理解度を確認できます。シングルサインオン(SSO)にも対応しています。注意点は、情報セキュリティ専用のコースの有無が商品ページに記載されておらず、資料で確認する必要があることと、自社の内容を学習プログラムにする手間がかかることです。手厚いサポートは「充実サポートプラン」が対象です。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

工場内の「教育マニュアル」の配信と「テスト」の実施です。

Smart Boarding 導入事例(株式会社ミツハシ。活用方法の説明から) 出典：導入事例ページ

選ぶときの観点を表にまとめました。

観点	確認したいこと
対応OS	iPhoneとAndroidが混在していても同じ管理画面で扱えるか
台数管理	利用者、OSバージョン、導入状況を一覧で確認できるか
紛失対策	遠隔ロック、リモートワイプ、位置情報の確認ができるか
ログ・通知	検知履歴が残り、管理者に通知されるか
BYOD対応	業務領域と私用領域を分けて管理できるか
社員教育	ルールを周知し、受講や理解の状況を記録する手段があるか

費用の考え方

費用は、手段や台数、必要な機能によって大きく変わるため、一律の相場を示すことは難しいのが実情です。料金は各サービスの公式サイトや見積もりで確認する前提で、どこに費用がかかるかという内訳の考え方を整理します。

費用の項目	内容	見積もり時の確認ポイント
セキュリティアプリのライセンス	端末数またはユーザー数に応じた年額・月額課金が一般的	パソコンと共通のライセンスにできるか、最低契約数
MDMの利用料	1台あたりの月額課金が中心。機能の範囲でプランが分かれる	リモートワイプやアプリ配布がどのプランに含まれるか
携帯会社のセキュリティオプション	法人回線に付加できる月額のオプション	対応OS、管理画面の有無、回線契約との組み合わせ
初期設定・導入支援	端末登録、ポリシー設計、既存端末の移行作業	自社で設定する場合の担当者の作業時間も見込む
社員教育	研修の実施、eラーニングの利用料、教材の作成	受講管理の手間、繰り返し実施できるか
インシデント対応	感染時の調査、代替端末、外部専門家への依頼	発生時の費用負担を事前に想定しておく

ライセンス料の安さだけで判断しないことが大切です。安価なアプリを入れても、台数や設定状況を把握できなければ、担当者が1台ずつ確認する手間が発生します。年間の総額で「ツール」「運用の手間」「教育」の3つを並べて比べると、自社に合った組み合わせが見えやすくなります。実際の料金や契約条件はサービスごとに異なり、変更される場合があります。業務端末を守る手順の全体像はスマホのウイルス対策の解説記事、個人向けを含むソフトの比較はウイルス対策・不正アクセス対策ソフトの比較記事も参考になります。

よくある失敗パターン(BYOD管理の不備、私用アプリ経由の感染等)

スマホ対策は、導入したあとに思わぬ穴が見つかることがよくあります。法人で起きやすい失敗と、その改善策をBefore/Afterで整理しました。

失敗パターン	Before(よくある状態)	After(改善後)
BYODを黙認している	私物スマホで業務メールやチャットを使っているが、会社は台数も対策状況も把握していない	業務利用を申請制にし、最低限の条件(OS更新、画面ロック、セキュリティアプリ)を満たした端末だけを許可する
私用アプリ経由の感染	業務端末に私用のゲームや便利アプリを自由に入れられ、不正アプリが紛れ込む	業務端末で使えるアプリの範囲を決め、MDMで制限するか、許可アプリの一覧を周知する
アプリを入れて終わり	セキュリティアプリを配布したが、無効化や更新停止に誰も気づかない	管理画面で定期的に稼働状況を確認し、未導入・未更新の端末に声をかける
偽警告にだまされる	「ウイルスに感染しています」という表示を信じ、案内されたアプリを入れてしまう	偽警告や偽SMSの実例を研修で共有し、迷ったら担当者に相談するルールにする
報告が遅れる	怒られるのを恐れて社員が感染を隠し、自分で初期化してしまう	早く報告した人を責めない方針を明示し、連絡先と手順を全員に周知する

表を見るとわかるとおり、失敗の多くはツールの性能ではなく、ルールが伝わっていない、社員が危険に気づけない、報告しづらいといった「人」の部分で起きています。特に偽の警告や不審なリンクへの対応は、実際の画面例を見て一度体験しておくだけで、判断が大きく変わります。全社員に同じ内容を届け、新しく入った社員にも同じ研修を受けてもらうには、受講状況を記録できるeラーニングが向いています。OneComplianceのように、受講状況を管理画面で確認でき、自動リマインダーで受講を促せるサービスであれば、未受講者への連絡の手間も抑えられます。

業種別に見るスマホのリスク傾向

スマホの使い方は業種によって違うため、優先して備えたいリスクも変わります。自社に近い業種の傾向を参考に、対策の優先順位をつけてください。

業種	スマホの主な使い方	注意したいリスク
営業・不動産	顧客との連絡、名刺・顧客情報の管理、外出先での資料閲覧	紛失・盗難による顧客情報の漏えい、公共Wi-Fiの利用
建設・製造の現場	現場写真の撮影、図面の確認、作業報告	共用端末の使い回し、私物端末での写真共有
医療・介護	記録の入力、職員間の連絡	要配慮個人情報の取り扱い、私用チャットでの情報共有
小売・飲食	シフト連絡、決済端末やPOSとの連携	アルバイトの私物端末(BYOD)、入れ替わりの多い従業員への周知
士業・バックオフィス	メール、クラウドストレージ、認証アプリ	フィッシングによるアカウント乗っ取り、なりすましメール

どの業種にも共通するのは、端末の対策と同じくらい、使う人の判断が結果を左右するという点です。特に小売・飲食や現場系のように人の入れ替わりが多い職場では、入社時の研修にスマホの安全な使い方を組み込んでおくと、対策のばらつきを抑えられます。自社の利用ルールを自社の資料で研修にしたい場合は、資料を取り寄せて比べる方法があります。

導入後の運用・効果測定の考え方

スマホ対策は、導入したときがスタートです。運用が続いているか、効果が出ているかを確認できるよう、見る指標をあらかじめ決めておきます。

指標	見る内容	確認の頻度の目安
導入率	業務で使う端末のうち、対策アプリやMDMに登録済みの割合	毎月
OS更新率	最新または会社が定めたバージョン以上の端末の割合	毎月
検知件数	不正アプリや危険サイトの検知数と、その内容	毎月
報告件数と報告までの時間	社員からの相談・報告の数と、異変から報告までにかかった時間	四半期ごと
研修の受講率と理解度	対象者のうち研修を修了した人の割合、理解度テストの結果	半年から1年ごと

注意したいのは、検知件数や報告件数が増えたことを、必ずしも悪い結果と捉えないことです。研修のあとに「不審なSMSが届いた」という相談が増えるのは、社員が危険に気づけるようになったサインでもあります。反対に、報告がまったくない状態は、問題が起きていないのではなく、見えていないだけの可能性があります。数字は前回との比較で見て、ルールや研修の内容を見直すきっかけにします。

研修は一度実施して終わりにせず、新しい手口が出てきたタイミングや、年に一度の定期研修として繰り返すことで効果が保たれます。受講の記録に加えて、理解度のテストまで確認したい場合の一例が、SAKU-SAKU Testing(株式会社イー・コミュニケーションズ)です。選択式、穴埋め、並び替え、記述式の問題を配信でき、用意された設問と自社オリジナルの設問を1つのテストにまとめられます。企業の必須研修として、コンプライアンス・ハラスメントと並べて情報セキュリティ領域のコンテンツも提供されています。受講状況や結果はリアルタイムで集計され、テストの統計情報の確認とデータ出力ができます。一方で、事務局運営やカスタマーデスクの利用はオプション扱いです。スマホ特有の内容を扱うかは資料で確認してください。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

よくある質問(FAQ)

Q1. iPhoneでウイルスチェックはできますか？

A. iPhoneには、利用者が実行するウイルススキャンの項目はありません。「設定」の「VPNとデバイス管理」で身に覚えのない構成プロファイルがないか、ホーム画面やAppライブラリに入れた覚えのないアプリがないかを確認し、iOSを最新にする方法が基本です。

Q2. スマホにウイルスチェックアプリは必要ですか？

A. Androidは標準のGoogle Play プロテクトが有害な可能性のあるアプリを検出するため、追加のアプリは必要な機能で決めます。iPhoneはOSの更新と設定画面の確認が基本です。会社の端末では、アプリの有無よりも、管理者が全端末の状況を把握できるかが判断の軸になります。

Q3. 無料でスマホのウイルスチェックをする方法はありますか？

A. OS標準の保護機能(AndroidのPlay プロテクトなど)と、設定画面での目視確認は費用がかかりません。公式ストアの無料のセキュリティアプリも選択肢です。ただし、会社の全端末を管理者がまとめて把握する用途では範囲が限られます。無料の範囲は無料のウイルスチェックを整理した記事で詳しく整理しています。

Q4. Androidのセキュリティチェックはどうやってしますか？

A. Google Playストアのプロフィールアイコンから「Play プロテクト」を開いてスキャンを実行し、アプリ一覧で見覚えのないアプリを確認します。あわせて「提供元不明のアプリ」の許可設定を見直し、症状が続く場合はセーフモードで原因アプリを切り分けます。

Q5. 社員のスマホがウイルスに感染したかもしれない場合、最初に何をすべきですか？

A. まずWi-Fiとモバイル通信を切って端末を通信から切り離し、情報システム担当などの決められた窓口に連絡します。社員の自己判断で初期化すると調査に必要な情報が消えることがあるため、手順は事前に社内ルールとして決めておきます。

Q6. 社員のセキュリティ意識を高めるにはどうすればよいですか？

A. 偽のセキュリティ警告や不審なSMSなど、実際の手口の画面例を使った研修が有効です。入社時と年1回の定期研修を組み合わせ、受講状況を記録できるeラーニングを使うと、全社員に同じ内容を届けやすくなります。

まとめ｜今日からできる5つのこと

1. 設定画面でアプリ・権限・通信量を点検し、Androidは「Play プロテクト」でスキャン、iPhoneは構成プロファイルを確認する。
2. 感染が疑われたときの連絡窓口と手順(通信を切る、報告する、パスワードを変える)を、社内ルールとして決めて周知する。
3. 業務で使うスマホを私物も含めて台帳にし、BYODは申請制にして、台数管理・リモートワイプ・ログ管理の要否で対策を選ぶ。
4. 費用はライセンス料だけでなく、運用の手間と社員教育まで含めた総額で比べる。
5. 偽の警告や不審なSMSに気づける状態をつくるため、情報セキュリティ研修のeラーニング3サービスの資料を取り寄せ、自社に合うかを比べる。

スマホのウイルスチェックは、個人であれば症状に気づいたときに確認すれば足りますが、法人では「会社として端末を把握し、疑いが出たときに素早く動けるか」が問われます。端末の中を確かめる手順と、使う社員への教育の両方がそろってはじめて、対策は機能します。まずは自社の業務端末の台数と使い方を把握し、疑いが出たときの連絡先を決めるところから始めてください。

参考文献

• IPA「情報セキュリティ10大脅威 2026」https://www.ipa.go.jp/security/10threats/10threats2026.html
• IPA「偽セキュリティ警告(サポート詐欺)対策特集ページ」https://www.ipa.go.jp/security/anshin/measures/fakealert.html
• Googleヘルプ「Google Play プロテクトを使用してアプリの安全性とデータ プライバシーを確保する」https://support.google.com/googleplay/answer/2812853?hl=ja
• Apple サポート「アプリのセキュリティの概要」(Appleプラットフォームのセキュリティ)https://support.apple.com/ja-jp/guide/security/sec35dd877d0/web
• 総務省「テレワークにおけるセキュリティ確保」(テレワークセキュリティガイドライン、中小企業等担当者向けテレワークセキュリティの手引き)https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/cybersecurity/telework/
• 楽天モバイル「ウイルスやマルウェアに感染してしまったスマートフォン等への対処」(2026年10月19日確認)https://network.mobile.rakuten.co.jp/guide/malware-recovery/
• ドコモ あんしんセキュリティ「スマホ内のウイルスのチェック方法を解説！感染が疑われる場合の対処法とは」(2026年10月19日確認)https://anshin-security.docomo.ne.jp/security_news/virus/column007.html