アプリで英語を学ぶ社員研修の選び方｜法人向け英語学習サービス比較と導入の進め方

「社員の英語力を上げたいが、英会話スクールに通わせるほどの予算も時間もない。アプリで英語を学ばせる方法はないだろうか」。人事・研修担当者がこう考えて「アプリ 英語」と検索すると、表示されるのは個人向けのおすすめランキングがほとんどです。しかし、会社として導入するなら、誰がどれだけ学んだかを把握できるか、費用を研修予算として説明できるか、成果をどう測るかといった、個人の学習とは違う観点が欠かせません。

この記事では、企業が英語学習アプリを社員研修に使うときの比較のポイント、個人向けアプリとの違い、ほかの導入方法との比べ方、業種別の活用ニーズ、よくある失敗パターンを順に整理します。あわせて、英語研修をきっかけにコンプライアンス研修や習熟度テストまで一つの研修基盤にまとめる「研修DX化」の進め方も紹介します。

目次

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1. 法人向け英語学習サービスの比較
2. アプリで英語を学ぶ｜個人向けと法人向けの違い
3. 企業が英語学習を導入する4つの方法と比較
4. 業種別に見る英語学習アプリの活用ニーズ
5. 英語学習を起点にした研修DX化の進め方
6. 英語学習アプリ導入でよくある失敗パターン
7. よくある質問(FAQ)
8. まとめ｜英語学習アプリを研修として定着させる5つのこと
9. 参考文献

法人向け英語学習サービスの比較

社員研修で英語学習アプリを使うなら、英語の教材そのものの充実度と、管理者が受講状況を把握できる学習管理の機能を分けて比べるのが基本です。英語コースを最初から備えたサービスもあれば、自社で用意した教材を配信・管理する仕組みに強いサービスもあります。どちらを重視するかで、選ぶべきサービスが変わります。代表的な3つのサービスを、商品ページで公開されている情報をもとに並べました。料金は利用人数や契約内容によって異なるため、比較の際は各社に見積もりを依頼してください。

比較項目	LearnO	Reallyenglish	Smart Boarding
タイプ	自社教材を配信する学習管理システム	英語学習に特化したeラーニング	研修・OJT・eラーニングを一体化した社員教育基盤
長所	企業規模に合わせた料金体系で予算を立てやすい。スマホ・タブレット対応で、受講後のテストで理解度を把握できる	総合力・スピーキング・ライティング・TOEIC対策などコースが充実。オンライン英会話を組み合わせたコースもある	新人からリーダー・管理職まで幅広く活用でき、自社オリジナルコースの作成と学習進捗の管理ができる
留意点	教材は自社で作成する必要があり、一から始める場合は時間と労力がかかる	期間内にコースを修了する必要がある(延長は別途料金)	電話・メール相談や教育プログラム設計の手厚いサポートは上位プランのみ
向いている企業	業務で使う英語表現を自社教材にして、コストを抑えて配信したい企業	既製の英語コースで、目的別に効率よく学ばせたい企業	英語研修を社員教育全体の育成計画に組み込みたい企業

接客マニュアルや社内でよく使うメール文例など、現場で本当に必要な英語に絞って学ばせたい企業には、LearnOが候補になります。自社で作った教材をアップロードして配信でき、受講後のテストで理解度を確認できます。スマートフォンにも対応しているため、休憩中や移動中のすき間時間を学習に使いやすい設計です。教材づくりの手間はかかりますが、既製の英語コースでは扱わない業界特有の表現を学ばせたい場合に向いています。

教材を自社で用意する余裕がない企業には、英語コースを最初から備えたReallyenglishが合います。総合力の向上、スピーキング、ライティング、TOEIC対策など目的別のコースがあり、一部のコースでは個々の英語レベルに合わせてカリキュラムが自動で組まれます。eラーニングだけのコースに加え、オンライン英会話と組み合わせたコースも用意されているため、自習と会話練習を一つのサービスで完結させたい場合にも選択肢になります。

英語研修を単独の施策にせず、リーダー育成や管理職研修と同じ仕組みで管理したい企業には、Smart Boardingが向いています。社員研修・OJT・eラーニングを一つのシステムで扱え、キャリアマップに沿った教育プログラムの中に英語学習を位置づけられます。英語学習向けのサービスをさらに幅広く比べたい場合は英語学習向けeラーニングシステム11選を徹底比較も参考にしてください。

アプリで英語を学ぶ｜個人向けと法人向けの違い

個人向けの英語アプリは「本人が続けること」を前提に作られていますが、法人向けは「会社が学習状況を把握し、成果を説明できること」を前提に選ぶ必要があります。同じ単語学習や発音練習の機能を持っていても、管理者側の機能があるかどうかで研修としての使いやすさは大きく変わります。

観点	個人向け英語アプリ	法人向け英語学習サービス
学習状況の把握	本人の端末の中だけで完結する	管理者が受講者ごとの学習時間・進捗・テスト結果を確認できる
アカウント管理	個人がそれぞれ登録・課金する	会社が一括で発行・停止でき、異動や退職に合わせて管理できる
費用の扱い	個人の支払い。経費精算の根拠が残りにくい	法人契約・請求書払いで研修費として処理しやすい
教材	一般的な日常英会話や試験対策が中心	ビジネス英語や自社教材の追加に対応するものがある
データの取り扱い	利用規約は個人との契約	社員情報の預け先として、契約で管理体制を確認できる

とくに見落としやすいのが、学習状況の把握です。個人向けアプリを会社の補助で使わせる方法は手軽ですが、誰が実際に学んでいるのかが見えず、年度末に「補助は出したが成果がわからない」という状態になりがちです。研修として予算を確保するなら、学習時間や完了率、テストの点数の推移を管理画面で確認でき、学習が止まっている社員にリマインドを送れる機能を最低限の条件にしましょう。

データの取り扱いも法人ならではの論点です。受講者の氏名やメールアドレス、学習履歴やテスト結果は個人情報にあたり、外部サービスに預ける場合は委託先の管理体制を確認することが求められます(個人情報保護委員会「法令・ガイドライン等」)。音声を録音して発音を採点する機能や、AIによる会話練習の機能を使う場合は、音声データの保存先と利用目的も契約前に確認しておきましょう。本記事は法的助言を目的としたものではないため、個別の判断は社内の法務担当者や専門家に確認してください。英語学習アプリの種類や費用相場をさらに詳しく知りたい場合は法人向け英語学習アプリとは？種類・費用相場・選び方で解説しています。

企業が英語学習を導入する4つの方法と比較

企業が社員に英語を学ばせる方法は、自己学習の補助、英会話スクールへの派遣、研修会社への委託、英語学習アプリ・eラーニングの導入の4つに大きく分かれます。アプリは費用と時間の柔軟さに優れる一方、会話力の伸びや継続は運用しだいという性質があります。自社の目的に照らして、単独で使うか、ほかの方法と組み合わせるかを決めましょう。

方法	長所	短所	向いている場面
自己学習の補助	会社の手間が少なく、本人が教材を選べる	学習状況が見えず、成果の説明が難しい	意欲の高い一部社員への福利厚生
英会話スクールへの派遣	講師と対面で話す機会を確保できる	1人あたりの費用と移動時間が大きい	海外赴任予定者など少人数の集中育成
研修会社への委託	自社の課題に合わせたカリキュラムを設計してもらえる	日程調整が必要で、実施回数が限られる	部署単位で同じ目標を持つ集合研修
英語学習アプリ・eラーニング	場所と時間を選ばず、多人数に同じ教材を配信できる。進捗を数値で把握できる	運用設計がないと受講が止まりやすい	全社や多拠点での底上げ、他の方法との併用

実務では、アプリを土台にして、ほかの方法を目的別に上乗せする組み合わせがよく使われます。たとえば、全社員にはアプリで基礎的な語彙と定型表現を学ばせ、海外との会議に出る社員だけにオンライン英会話や研修会社の集合研修を追加する形です。こうすると、多くの社員に学習機会を配りつつ、費用のかかる対面の練習は必要な人に絞れます。

費用の面では、国の助成制度も確認しておく価値があります。厚生労働省の人材開発支援助成金は、事業主が従業員に職務に関連した訓練を行う場合に経費や賃金の一部を助成する制度で、eラーニングによる訓練が対象となるコースもあります(厚生労働省「人材開発支援助成金」)。対象となる訓練の要件や申請の時期は年度ごとに見直されるため、導入前に最新の要件を確認し、必要に応じて労働局などに相談してください。

方法を選ぶ前に決めておきたいのが、「誰に、どのレベルの英語を、いつまでに身につけてほしいか」という導入目的です。目的が「海外拠点とのメールを辞書なしで読める」なのか「来店した外国人のお客様に商品を案内できる」なのかで、必要な教材も学習時間も変わります。目的を1文で書き出してから比較を始めると、機能の多さに振り回されずに選べます。

業種別に見る英語学習アプリの活用ニーズ

英語が必要になる場面は業種によって大きく異なるため、「どの業務で英語を使うか」から逆算して教材と学習スタイルを選ぶと、研修の効果が出やすくなります。ここでは代表的な3つの業種を例に、求められる英語と向いている学び方を整理します。

海外拠点を持つ製造業

海外に工場や販売拠点を持つ製造業では、現地スタッフとの技術的なやり取りや、品質トラブル時の報告、仕様書・手順書の読み書きで英語が求められます。日常会話よりも、専門用語と定型的な報告の型を正確に使えることが重要です。こうした企業では、社内でよく使う技術用語集や報告メールの文例を教材にして配信できる仕組みが役立ちます。海外展開そのものの情報収集には、日本貿易振興機構の海外ビジネス情報も参考になります(日本貿易振興機構(ジェトロ))。

グローバル展開するIT・SaaS企業

海外の開発チームとの協業や、英語の技術文書・製品ドキュメントを扱う機会が多いIT企業では、読む・書く力と、オンライン会議で意見を述べる力の両方が必要です。エンジニアは英語の技術情報を読む機会が多い一方で、会議での発言に苦手意識を持つ人が少なくありません。読解はeラーニングの自習で、発言はオンライン英会話で練習するように、技能ごとに学び方を分けると効率的です。デジタル人材に求められるスキルの整理には、情報処理推進機構のデジタルスキル標準も参考になります(IPA「デジタルスキル標準」)。

接客業・サービス業の多言語対応

ホテルや飲食店、小売店などの接客業では、訪日外国人のお客様への案内や会計、トラブル時の対応で英語が必要になります。求められるのは長い会話よりも、決まった場面で使うひと言を素早く口に出せることです。シフト勤務で集合研修の時間を取りにくいため、スマートフォンで数分ずつ学べるアプリ型が向いています。接客で使うフレーズを店舗ごとにまとめて教材化すると、学んだ翌日から現場で使えます。訪日外国人の受け入れ環境の整備については、観光庁の情報も確認しておきましょう(観光庁)。

業種	英語を使う主な場面	向いている学び方
海外拠点を持つ製造業	技術的なやり取り、品質報告、手順書の読み書き	自社の用語集・文例を教材化して配信
IT・SaaS企業	技術文書の読解、オンライン会議での発言	読解は自習、発言はオンライン英会話で分担
接客業・サービス業	案内、会計、トラブル対応	場面別フレーズをスマホで短時間反復

英語学習を起点にした研修DX化の進め方

英語学習アプリの導入は、社内の研修全体をオンラインの学習基盤にまとめる好機です。英語のために受講者アカウントを発行し、進捗を管理する運用を始めるなら、同じ仕組みでコンプライアンス研修や理解度テストも実施すると、研修ごとにツールや集計表が分かれる状態を避けられます。厚生労働省も、企業が計画的に人材育成へ取り組むための情報や支援策をまとめています(厚生労働省「人材開発」)。

進め方は3段階で考えるとわかりやすくなります。第1段階は、英語学習で受講者アカウントの発行、学習のリマインド、進捗の確認という運用の型を作ることです。第2段階は、毎年全社員に実施が必要な研修をオンラインに移すことです。第3段階は、研修の成果をテストで測り、人事評価や配置の判断材料に使える状態にすることです。英語研修で運用の型ができていれば、第2段階以降は対象の研修を差し替えるだけで進められます。

コンプライアンス研修も同じ基盤で運用する

海外拠点や海外の取引先を持つ企業ほど、英語力とあわせて、ハラスメント防止や情報管理、贈収賄の防止といったコンプライアンス教育の重要性が高まります。毎年の受講が必要なこうした研修は、未受講者への催促と受講記録の集計に多くの手間がかかります。OneComplianceは、コンプライアンス研修に特化したeラーニングで、法務・労務・情報の領域の研修コンテンツを専門家が作成・レビューし、自動でアップデートされます。ダッシュボードや自動リマインダーで管理工数を抑えられ、初期費用がなく受講人数に合わせた料金体系である点も、全社展開しやすい要素です。上場準備中の企業にも向くとされていますが、費用は人数に応じた課金のため、問い合わせで確認が必要です。コンプライアンス研修向けのサービスを広く比べたい場合はコンプライアンス研修向けeラーニングシステムおすすめ12選を徹底比較も参考にしてください。

習熟度テストで効果測定を仕組み化する

英語研修の予算を翌年度も確保するには、「学習時間が増えた」だけでなく「何ができるようになったか」を示す必要があります。外部の英語試験を年に1回受けさせる方法に加えて、業務で使う表現の理解度を社内のテストで定期的に測ると、研修内容の改善点も見えてきます。SAKU-SAKU Testingは、CBTの技術を生かしたテスト機能を持つeラーニングプラットフォームで、既存の問題とオリジナル問題を組み合わせたテストを作成できます。ユーザー管理機能でカテゴリーやグループを細かく紐づけられるため、部署や拠点ごとの結果を比べやすい点も特徴です。事務局運営やカスタマーデスクはオプション扱いのため、運用体制に合わせて確認しましょう。

英語学習アプリ導入でよくある失敗パターン

英語学習アプリの導入でつまずく原因の多くは、サービス選びそのものより、導入後に誰がどう学習を続けさせるかを決めていないことにあります。スイッチを切り替えると、それぞれの回避策を確認できます。

3つの失敗に共通するのは、アプリを「配れば使われるもの」と考えてしまう点です。英語学習は成果が出るまでに時間がかかり、忙しい時期には真っ先に後回しにされます。導入直後の数週間は多くの社員がログインしても、進捗を誰も確認しなければ、学習は少しずつ止まっていきます。

継続率を保つには、小さな目標と振り返りの場を組み合わせるのが効果的です。たとえば「月に8時間の学習」「四半期ごとに社内テストを受ける」といった目標を決め、上位者や改善幅の大きい社員を社内報や朝会で紹介すると、学習が評価される雰囲気が生まれます。最初から全社導入せず、英語を使う機会の多い部署で3か月ほど試行し、受講率や使い勝手を確認してから対象を広げる進め方も、失敗を小さく抑える方法です。

よくある質問(FAQ)

Q1. 個人向けの英語アプリを社員研修に使ってもよいですか？

A. 使うこと自体はできますが、会社が学習状況を把握できず、成果の説明や費用の処理が難しくなります。研修として予算を確保するなら、管理者が進捗を確認でき、アカウントを一括管理できる法人向けのサービスを選ぶのが基本です。

Q2. 法人向け英語学習アプリを選ぶときに何を比較すればよいですか？

A. 英語の教材が目的に合っているかと、管理者向けの学習管理機能が十分かの2点を分けて比べます。あわせて、スマートフォン対応、オンライン英会話との組み合わせ、受講期限、サポート範囲、個人情報の取り扱い体制も確認しましょう。

Q3. 英語学習アプリだけで会話力は身につきますか？

A. 語彙や定型表現の習得には効果的ですが、実際に話す力を伸ばすには、声に出して練習する機会が必要です。会議や接客で話す社員には、オンライン英会話や集合研修を組み合わせる方法が一般的です。

Q4. 英語学習アプリの受講率を上げるにはどうすればよいですか？

A. 進捗を確認する担当者を決め、学習が止まった社員へのリマインドと部門長への共有を定期的に行います。業務時間内に学習時間を確保し、小さな目標と社内テストで成果を見える化すると、継続しやすくなります。

Q5. 英語研修の費用に使える助成制度はありますか？

A. 厚生労働省の人材開発支援助成金は、職務に関連した訓練の経費や賃金の一部を助成する制度で、eラーニングによる訓練が対象となるコースもあります。要件は年度ごとに見直されるため、導入前に最新の情報を確認してください。

Q6. 英語学習と一緒にほかの研修もオンライン化できますか？

A. できます。英語学習で受講者アカウントの発行や進捗管理の運用を始めたら、同じ考え方でコンプライアンス研修や理解度テストも実施すると、研修の管理を一つにまとめられます。研修ごとにツールが分かれる状態を避けられる点が利点です。

まとめ｜英語学習アプリを研修として定着させる5つのこと

アプリで英語を学ぶ方法は、社員研修でも費用と時間を抑えながら多くの社員に学習機会を配れる有力な選択肢です。ただし、個人の学習とは違い、会社として学習状況を把握し、成果を説明できる仕組みが欠かせません。最後に、押さえておきたいポイントを5つにまとめます。

1. 導入目的を1文で決める：誰が、どの場面で、何をできるようにするかを先に決めます。
2. 教材と学習管理を分けて比べる：英語コースの充実度と、管理者向け機能の両方を確認します。
3. ほかの方法と組み合わせる：アプリを土台に、会話練習や集合研修を必要な人に上乗せします。
4. 受講を続けさせる運用を決める：進捗確認の担当、リマインド、業務内の学習時間を運用ルールにします。
5. 研修全体の基盤に広げる：英語で作った運用の型を、コンプライアンス研修や習熟度テストにも展開します。

まずは自社で教材を用意するか、既製の英語コースを使うかを決め、冒頭の比較表から候補を2つから3つに絞って資料を取り寄せるところから始めましょう。自社教材をコストを抑えて配信したい場合は、LearnOの詳細を確認してみてください。

参考文献

• 厚生労働省「人材開発支援助成金」、2026年9月24日確認
• 厚生労働省「人材開発」、2026年9月24日確認
• 個人情報保護委員会「法令・ガイドライン等」、2026年9月24日確認
• 独立行政法人情報処理推進機構「デジタルスキル標準」、2026年9月24日確認
• 独立行政法人日本貿易振興機構「ジェトロ」、2026年9月24日確認
• 観光庁「観光庁」、2026年9月24日確認