スパムとは?意味・語源・種類から見分け方と個人・企業の対策までわかりやすく解説
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- スパムの意味と迷惑メールとの違いがわかる
- 見分け方と、削除・報告のしかたがわかる
- 個人と企業に必要な対策がわかる
スパムとは、受信者が望んでいないのに、広告や詐欺などを目的に一方的かつ大量に送りつけられるメッセージのことです。メールでは、迷惑メールとほぼ同じ意味で使われます。「スパムって何?」と調べる方は、意味のほかに、届いたメールを開いてしまってよいのか、会社としてどう備えればよいのかも気になっているはずです。本記事では、スパムの意味と迷惑メールとの違い、語源、種類、被害、見分け方、開いてしまったときの対処、個人と企業それぞれの対策を順に整理します。
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スパムとは|迷惑メールとの違いと、会社で被害が広がりやすい理由
スパムとは、受信者の同意なく、広告や詐欺などを目的に一方的かつ大量に送られるメッセージのことです。メールでは迷惑メールとほぼ同じ意味で使われ、SMSやSNSなど、メール以外のメッセージにも広がっています。
スパムの特徴は「受け取る側が望んでいない」「同じ内容が大量に送られる」の2つです。この2つがそろえば、メール、SMS、SNSのダイレクトメッセージ、ブログのコメント欄、検索結果を不正に操作しようとするWebページまで、広い意味でスパムと呼ばれます。
スパム・迷惑メール・フィッシングメールの違い
| 用語 | 意味 | 見るポイント |
|---|---|---|
| スパム・迷惑メール | 受信者が望まないのに大量に届くメッセージ。日本のメールでは同じ意味で使う | 同意なく届いたか |
| フィッシングメール | 実在の企業などを装い、偽サイトでIDやパスワード、カード情報を入力させるメール | 宣伝ではなく情報を盗むのが目的。スパムとして届くことが多い |
| 標的型メール | 特定の企業や担当者に絞り、取引先や社内の人物を装って送るメール | 大量ではなく少数。業務に関係ありそうな内容で届く |
日本では「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律(特定電子メール法)」が、同意のない広告宣伝メールの送信を原則として禁止しています(オプトイン方式)。送信者の氏名や名称、配信停止の方法などを表示する義務もあり、総務省はSMSもこの法律の対象と案内しています。同意なく届いた広告メールは、法律に違反している可能性があるメールです。
社内の連絡までメールに頼ると、なりすましを見分けにくくなる
会社に届くスパムの被害は、本物らしい1通のメールを開いたことから始まるケースが少なくありません。取引先の請求書や上司の急ぎの依頼を装ったメールは、社外とのやり取りと社内の連絡が同じ受信箱に並んでいるほど、本物と区別しにくくなります。社内の依頼や資料共有はログインして使うツールで受け取ると決めておけば、「社内の依頼がメールで届いた」こと自体を疑うきっかけになります。
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スパムの語源と、なくならない理由
スパム(SPAM)の語源は、アメリカの食品メーカーが販売する缶詰肉の商品名です。同じ言葉が繰り返されて会話がかき消されるコントが、迷惑な大量送信を指す言葉になったといわれています。
スパムという言葉の由来
イギリスのコメディ番組「空飛ぶモンティ・パイソン」に、食堂のメニューがスパム入りの料理ばかりで、店内の客が「スパム、スパム」と連呼して会話が聞こえなくなるコントがあります。「同じものがしつこく繰り返され、必要な情報がかき消される」様子が、インターネット上の迷惑な大量投稿に重ねられ、スパムと呼ばれるようになったといわれています。商品名の由来については諸説あるため、ここでは番組のコントが言葉の広がりのきっかけになったという点だけを押さえておけば十分です。
スパムが送られる理由とアドレスが知られる経路
スパムがなくならないのは、送信にほとんどコストがかからず、ごく一部の人が反応するだけでも送信者に利益が出るためです。目的は商品の宣伝やサイトへの誘導のほか、架空請求による金銭の詐取、IDやパスワードなどの個人情報の窃取、ウイルス感染による端末の乗っ取りなどです。乗っ取った端末やアカウントは、別の相手へスパムを送る踏み台として使われることもあります。
自分のアドレスがスパム送信者に知られる主な経路には、Webサイトや掲示板、SNSに公開したアドレスを自動収集される、利用したサービスから情報が漏えいする、懸賞や怪しいサイトに登録する、よく使われる文字列の組み合わせからアドレスを自動生成して無差別に送られる、といったものがあります。心当たりがなくてもスパムが届くのは、こうした経路が複数あるためです。
スパムの主な種類
スパムは目的によって、広告宣伝型、架空請求型、フィッシング型、マルウェア配布型、標的型、SNS・SMSスパムなどに分けられます。単に邪魔なだけのものから、金銭や情報を狙う悪質なものまで、危険度に差があります。
| 種類 | 主な内容 | 狙い | 危険度 |
|---|---|---|---|
| 広告宣伝型 | 登録した覚えのない商品やサービス、出会い系サイトなどの宣伝 | 販売・サイトへの誘導 | 低から中 |
| 架空請求型 | 利用していないサービスの料金を請求し、「法的措置をとる」などと脅す | 金銭をだまし取る | 高 |
| フィッシング型 | 銀行、通販サイト、宅配業者などを装い、偽サイトでIDやパスワード、カード情報を入力させる | 個人情報・認証情報の窃取 | 高 |
| マルウェア配布型 | 請求書や履歴書などを装った添付ファイル、またはリンク先からウイルスを感染させる | 端末の乗っ取り・情報窃取 | 高 |
| 標的型 | 特定の企業や担当者を狙い、取引先や社内の人物を装って業務に関係ありそうな内容を送る | 機密情報の窃取・送金詐欺 | 非常に高 |
| SNS・SMSスパム | SNSのダイレクトメッセージやコメント、SMSで偽サイトや投資話に誘導する | 詐欺・アカウント乗っ取り | 中から高 |
届く場所でみると、スパムはメールのほか、SMS、SNSのダイレクトメッセージやコメント、ブログや問い合わせフォームへの書き込み(コメントスパム)、検索結果の表示順位を不正に操作しようとするWebページなどにも広がっています。自社サイトを運営している企業にとっては、問い合わせフォームやコメント欄に宣伝や外部サイトへのリンクを大量に書き込まれ、確認の手間やサイトの信頼低下につながる点にも注意が必要です。企業では、取引先を装って振込先の変更を依頼するビジネスメール詐欺(BEC)のように、1通で大きな損失につながる手口もあります。
スマホ・携帯に届くスパムとは
携帯電話やスマートフォンでいうスパムは、メールに加えて、電話番号宛てに届くSMS(ショートメッセージ)や、SNS・メッセージアプリのメッセージで届く、望んでいない広告や詐欺の連絡を指します。宅配便の不在通知や携帯電話会社、クレジットカード会社を装ったSMSが目立ち、本文が短くリンクが1つだけの形式が多いため、つい開いてしまいやすい点に注意が必要です。警察庁は、メールやSMSに記載されたリンクはクリックしないこと、公式サイトはブックマークや公式アプリから開くことを呼びかけています。
スパムによる被害・リスク
スパムの被害は、金銭をだまし取られる、IDやパスワードを盗まれる、ウイルスに感染する、自分のアカウントが悪用されて加害者側になる、の大きく4つです。企業の場合は情報漏えいや取引先への被害拡大につながることもあります。
- 金銭的な被害:架空請求への支払いや、偽の通販サイトでの購入、クレジットカードの不正利用
- 認証情報の窃取:フィッシングサイトに入力したIDとパスワードで、ネットバンキングや通販サイトに不正ログインされる
- ウイルス感染:端末内の情報を盗まれる、ファイルを暗号化されて身代金を要求される(ランサムウェア)
- 加害者化:乗っ取られたメールやSNSのアカウントから、知人や取引先にスパムが送られる
- 業務への影響:スパムの削除や確認に時間を取られ、必要なメールを見落とす
立場によって注意したい点も変わります。個人事業主やフリーランスは、仕事用とプライベートのメールを1つのアドレスで兼ねていることが多く、乗っ取られると取引先にまで影響が及びます。中小企業では専任の情報システム担当者がいないことも多く、1人の社員の誤操作が社内全体の感染につながりやすい傾向があります。大企業では標的型メールの対象になりやすく、部署をまたいだ報告の仕組みが欠かせません。ランサムウェアへの備えを詳しく知りたい方は、ランサムウェア対策の手順と実践ガイドもあわせてご覧ください。
スパムの見分け方
スパムかどうかは、差出人のアドレス、件名や本文の不自然さ、リンク先のURL、添付ファイル、急がせる表現の5点で見分けます。1つでも当てはまれば、リンクや添付を開かず、公式サイトや電話など別の経路で事実を確認しましょう。
| 確認するポイント | スパムによく見られる特徴 |
|---|---|
| 差出人のアドレス | 表示名は有名企業なのに、アドレスのドメインが公式と違う、または無料メールのアドレスになっている |
| 件名・本文 | 宛名が「お客様」だけで名前がない、日本語が不自然、心当たりのない当選や請求の連絡 |
| リンク先のURL | 公式ドメインに似せた文字列(文字の置き換えや余分な単語)、短縮URLで行き先が分からない |
| 添付ファイル | 予定にない請求書や履歴書、パスワード付きZIPファイル、マクロの有効化を求める文書 |
| 急がせる表現 | 「本日中に手続きしないとアカウント停止」「至急振込先を変更してください」など判断の時間を奪う文言 |
最近のフィッシングメールは、本物の企業のロゴやデザインをそのまま使っているため、見た目だけで判断するのは困難です。警察庁も、リンクは偽装できるうえ、正規サイトに似たドメイン名の偽サイトも多く、見た目で真偽を判断するのは非常に難しいと説明しています。「メールのリンクからはログインしない」と決めておくのが、もっとも確実な見分け方といえます。
スパムを開いてしまったときの対処
不審なメールは、開かずに削除するのが安全です。開いてしまった場合も、リンク先で情報を入力した、添付ファイルを開いたといった操作をしていれば、次の順で対処します。
- 端末をネットワークから切り離す(添付ファイルを開いた場合)
- 入力したIDのパスワードを、別の端末から変更する。同じパスワードを使い回している他のサービスも変更する
- カード情報を入力した場合は、すぐにカード会社へ連絡して利用停止を依頼する
- 会社の端末であれば、自分で判断せず情報システム担当者や上司に報告する
- 金銭的な被害があった場合は、最寄りの警察署や消費生活センターに相談する
スパム対策の方法
個人のスパム対策は、迷惑メールフィルタの活用、アドレスをむやみに公開しない、リンクを開かない、パスワードの使い回しをやめる、の4つが基本です。企業ではこれに加えて、送信ドメイン認証の設定、社員教育、報告ルールづくりなど仕組みでの対策が必要になります。
個人でできるスパム対策
| 対策 | 具体的なやり方 |
|---|---|
| 迷惑メールフィルタを使う | GmailやOutlookの迷惑メール報告機能、携帯電話会社の迷惑メール・迷惑SMSの対策機能を有効にする |
| アドレスをむやみに公開しない | SNSや掲示板に書き込まない。懸賞や会員登録には用途別のアドレスを使い分ける |
| 返信・配信停止リンクに反応しない | 心当たりのない送信元に返信や配信停止の操作をすると、アドレスが使われていると知られ、スパムが増える場合がある |
| パスワード管理を見直す | サービスごとに別のパスワードにし、二段階認証を設定する(パスワード作成の基本ルール) |
| OSやアプリを最新にする | 自動更新を有効にし、セキュリティソフトを導入する |
スパムの削除と報告のしかた
スパムは、開かずに削除するのが基本です。Gmailの場合は、対象のメールを選んで「迷惑メールを報告」を押すと迷惑メールフォルダに移ります。報告が増えるほど、似たメールが迷惑メールと判定されやすくなります。フォルダ内のメールは、「迷惑メールをすべて今すぐ削除」で一括して、または対象を選んで「完全に削除」で個別に消せます。誤って報告したときは、迷惑メールフォルダで「迷惑メールではない」を選べば戻せます。なお、自分で登録したメールマガジンは、報告ではなく「登録解除」を使うほうが止めやすいとGoogleは案内しています。
法律に違反していると思われる迷惑メールは、一般財団法人日本データ通信協会の迷惑メール相談センターに情報提供できます。寄せられた情報は、総務省と消費者庁による違反送信者への警告や措置などに活用されます。
企業に求められるスパム対策
企業では、社員一人ひとりの注意だけに頼らず、技術と運用の両面で仕組みをつくることが重要です。
- 送信ドメイン認証(SPF・DKIM・DMARC)を設定し、自社のドメインを装ったなりすましメールを受信側で判別できるようにする
- メールセキュリティ製品や、メールサービスの迷惑メールフィルタ、添付ファイルの無害化機能を導入する
- 怪しいメールを受け取ったときの報告先と手順を決め、全社員に周知する
- 訓練メールなどを使って、定期的にスパムの見分け方を学ぶ機会をつくる
- 振込先の変更など重要な依頼は、メール以外の方法(電話や社内ツール)で本人確認する
- 社内の連絡や資料共有は、認証やアクセス権限を管理できる社内ツールに集約し、メールに依存する範囲を減らす
特に最後の点は見落とされがちです。社内の連絡や添付ファイルのやり取りまでメールで行っていると、社員は「社内の人からのメール」を疑う習慣を持ちにくく、なりすましメールが入り込む余地が大きくなります。「社内からの依頼はこのツールで届く」というルールを決めておけば、メールで届いた社内風の依頼を疑うきっかけになります。クラウドサービスを社内の共有基盤にする場合の責任範囲や設定の考え方は、SaaSセキュリティとはで整理しています。
スパムとして報告されるとどうなる?受け取る側と送る側の影響
受け取る側が報告したメールは迷惑メールフォルダに移り、同じ送信者からのメールも今後は迷惑メールフォルダに入りやすくなります。送る側にとっては、報告の影響がさらに大きくなります。Googleの送信者向けガイドラインによると、利用者からの迷惑メール報告は時間とともに送信ドメインの評価を下げ、以降のメールが迷惑メールと判定されやすくなります。2024年2月1日から適用されている要件では、Postmaster Toolsで報告される迷惑メール率を0.3%未満に保つこと、1日5,000通を超えて送る場合はSPFとDKIMに加えてDMARCも設定し、マーケティングメールにはワンクリックの配信停止を用意することが求められています。
メルマガや案内メールを送る側の注意点と、送信ドメイン認証の設定、特定電子メール法の確認事項は、迷惑メール対策の完全ガイドで実務の手順をまとめています。
会社のスパム対策、今の運用で大丈夫?セルフチェック
当てはまるものを選んでください(登録不要)
スパム対策でよくある失敗パターン
| 失敗パターン | Before(よくある状態) | After(改善後) |
|---|---|---|
| 1. 配信停止リンクを押す | スパムを止めようと本文の配信停止リンクを押し、かえってスパムが増える | 心当たりのない送信元には反応せず、迷惑メールとして報告する |
| 2. 見た目で本物と判断する | ロゴやデザインが本物そっくりなので、リンクからログインしてしまう | メールのリンクは使わず、ブックマークや公式アプリからアクセスする |
| 3. 開いたことを報告しない | 怒られるのを恐れて黙っており、社内で感染が広がる | 報告した人を責めないルールにし、報告先を明確にする |
| 4. フィルタ任せにする | フィルタを入れたので安心し、すり抜けたメールを疑わない | フィルタは完全ではない前提で、見分け方の教育も続ける |
| 5. パスワードを使い回す | 1つのサービスで盗まれた情報で、他のサービスにも不正ログインされる | サービスごとに別のパスワードにし、多要素認証を設定する |
| 6. 社内連絡もメールで回す | 社内の依頼も社外メールと同じ受信箱に届き、なりすましが紛れ込む | 社内の依頼はログイン管理できるツールで受け取るルールにする |
6つのうち、仕組みで防ぎやすいのは最後の「社内連絡もメールで回す」です。報告ルールや教育は人の注意に頼る部分が残りますが、連絡の経路を分けておけば、社内の依頼がメールで届いたという事実そのものが警戒のきっかけになります。ChatworkのようなビジネスチャットはIDとパスワードに加えて2段階認証を設定でき、管理者が各ユーザーの設定状況を確認できるため、社内連絡の入口を管理する選択肢の1つです。プランごとの機能の違いは商品ページや資料で確認してください。
社内連絡の入口を、ログイン管理できる場所にまとめる
Chatworkのサービス詳細を見るよくある質問(FAQ)
Q1. スパムと迷惑メールは同じ意味ですか?
A. 一般的にはほぼ同じ意味で使われます。スパムはメールに限らず、SMSやSNSのメッセージ、ブログのコメントなど、受信者が望まないのに大量に送られるメッセージ全般を指す、やや広い言葉です。
Q2. 携帯・スマホでいうスパムとは何ですか?
A. メールに加えて、電話番号宛てに届くSMSやSNS・メッセージアプリのメッセージで届く、望んでいない広告や詐欺の連絡を指します。SMSも特定電子メール法の対象に含まれます。リンクはクリックせず、公式サイトはブックマークや公式アプリから開きましょう。
Q3. スパムを削除するにはどうすればよいですか?
A. 開かずに削除するのが基本です。Gmailでは、メールを選んで「迷惑メールを報告」を押すと迷惑メールフォルダに移り、フォルダ内で「迷惑メールをすべて今すぐ削除」または「完全に削除」を選んで消せます。誤って報告したときは「迷惑メールではない」で戻せます。
Q4. スパムとして報告されるとどうなりますか?
A. 受け取る側が報告したメールは迷惑メールフォルダに移り、報告が増えるほど似たメールも迷惑メールと判定されやすくなります。送る側は、報告が重なると送信ドメインの評価が下がり、以降のメールが届きにくくなります。Gmailでは、迷惑メール率を0.3%未満に保つことが求められています。
Q5. スパムメールを開いてしまったら、どう対処すればよいですか?
A. リンク先で情報を入力した、添付ファイルを開いた場合は、端末をネットワークから切り離し、別の端末でパスワードを変更します。カード情報を入力したときはカード会社へ連絡し、会社の端末なら自分で判断せず情報システム担当者に報告してください。金銭の被害があれば、警察署や消費生活センターに相談します。
Q6. 会社で取り組むべきスパム対策は何ですか?
A. 送信ドメイン認証の設定や迷惑メールフィルタの導入に加え、怪しいメールの報告ルールづくりと社員教育が基本です。社内の連絡や資料共有をログイン管理できるツールに集約し、メールに依存する範囲を減らすことも、なりすまし対策として有効です。
まとめ
スパムとは、受信者が望まないのに一方的かつ大量に送られるメッセージのことで、日本では迷惑メールとほぼ同じ意味で使われます。単なる広告から、架空請求、フィッシング、ウイルス配布、特定の企業を狙う標的型まで種類があり、危険度にも大きな差があります。個人は迷惑メールフィルタやパスワード管理などの基本を押さえ、企業は技術的な対策と報告ルール、社内の連絡経路の見直しを組み合わせて仕組みで守ることが大切です。まずは次の4つから始めてみてください。
- メールやスマートフォンの迷惑メールフィルタ・ブロック機能が有効になっているか確認する
- 「メールやSMSのリンクからはログインしない」というルールを自分や社内で決める
- 会社であれば、怪しいメールの報告先と報告ルールを決める
- 社内の連絡やファイル共有をメールに頼りすぎていないか見直し、ビジネスチャットなどログイン管理できるツールの導入を検討する
参考文献
- 総務省「迷惑メール対策」 https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/d_syohi/m_mail.html
- 警察庁「フィッシング対策」 https://www.npa.go.jp/bureau/cyber/countermeasures/phishing.html
- 一般財団法人日本データ通信協会「迷惑メール相談センター」 https://www.dekyo.or.jp/soudan/
- Google「メール送信者のガイドライン」 https://support.google.com/a/answer/81126
- Gmailヘルプ「迷惑メールをブロック、報告する」 https://support.google.com/mail/answer/1366858
- Chatwork「セキュリティ」 https://go.chatwork.com/ja/security/
- Chatworkヘルプ「フィッシングサイトにご注意ください」 https://help.chatwork.com/hc/ja/articles/55865700635545