社内コミュニケーションとは？不足の原因と、課題別の施策・連絡手段の選び方

社内コミュニケーションとは、企業の中で行われる情報共有や意思疎通の総称です。上司と部下の指示や相談、同僚どうしの共有、部署間の調整といった業務のやり取りに加えて、雑談や挨拶のような非公式なやり取りも含みます。HR総研が人事担当者に行った2025年の調査では、社員間のコミュニケーション不足が業務の障害になると答えた割合は86%、自社に社内コミュニケーションの課題があると答えた割合は63%でした。本記事では、意味と範囲、不足が起きる原因、課題が出ている関係ごとの施策の選び方、連絡手段の使い分け、公開されている導入事例、進め方と注意点までを、公的な調査と各社の公開情報で整理します(2026年10月21日時点)。

目次

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1. 社内コミュニケーションとは｜意味と範囲、職場内のコミュニケーションとの違い
2. 連絡と周知の手段を整える｜社内コミュニケーションを支える2つのサービス
3. 社内コミュニケーションが重要な理由｜不足すると、業務の遅れと定着に影響が出る
4. 社内コミュニケーションが不足する原因｜組織・管理職・働き方・業務量
5. 課題別の施策の選び方｜課題が出ている関係に合わせて選ぶ
6. 連絡手段の使い分け｜メール・チャット・社内SNS・Web社内報・会議の役割
7. 公開されている導入事例｜社内コミュニケーションを整えた2社の取り組み
8. 施策を始める前に決める5つのこと｜失敗例から逆算する
9. よくある質問(FAQ)
10. まとめ｜社内コミュニケーションで押さえたい6つのこと
11. 参考文献

社内コミュニケーションとは｜意味と範囲、職場内のコミュニケーションとの違い

社内コミュニケーションとは、企業の中で行われる情報共有や意思疎通の総称で、業務の指示や報告から雑談まで、経営層と従業員、部署と部署の間のあらゆるやり取りを指します。

リンクソシュールの解説は、社内コミュニケーションを、企業内で行われる情報共有や意思疎通の総称とし、会議や報告書、メール、社内チャットのような公式なやり取りと、日常の雑談や挨拶のような非公式なやり取りの両方を含むとしています。業務連絡だけを指す言葉ではなく、人間関係や信頼を育てるやり取りまで含めて考えるのが一般的です。

「職場内のコミュニケーション」は、実務ではほぼ同じ意味で使われます。本記事では、職場内を同じ部署やチームの中でのやり取り、社内をそれより広く部署や拠点をまたぐ範囲まで含めたものと整理します(本記事での整理で、公的な定義ではありません)。どの関係で詰まっているかによって打つ手が変わるため、HR総研の調査で課題があるとされた関係を、次の表にまとめます。

関係	やり取りの例	課題があるとした割合(複数回答)
部門間	他部署への依頼、情報の引き継ぎ、拠点間の連絡	65%
経営層と社員	方針の説明、現場の声の吸い上げ	61%
部署内のメンバー同士	日々の相談、情報共有、雑談	43%
部長とメンバー	指示、評価、面談	35%
課長とメンバー	進捗の確認、相談	34%

割合はHR総研の「社内コミュニケーション」に関するアンケート2025によるもので、調査は2025年1月29日から2月7日に、企業の人事責任者・担当者284人へのWebアンケートで行われました。人事担当者から見た評価であり、従業員の実感とは異なる場合があります。

連絡と周知の手段を整える｜社内コミュニケーションを支える2つのサービス

社内コミュニケーションを支える手段は、日々の連絡や相談を素早く回すビジネスチャットと、会社の方針や情報を全員に届けるWeb社内報に分けて考えると整理しやすく、その一例がChatworkとourlyです。

どちらも、1on1や研修のように人と人が直接話す施策の代わりにはなりません。商品ページで確認した範囲で、役割の違いを並べます(2026年10月21日確認)。

部署や拠点をまたぐ連絡が電話やメールに分かれ、誰が対応中か分かりにくい場合の一例が、Chatwork株式会社が提供するChatworkです。商品ページでは、チャットに加えてタスク管理・ファイル管理・ビデオ通話や音声通話ができ、無料のフリープランから始められると紹介されています。タスクは担当者と期限を決めて依頼でき、完了すると自動で相手のチャットに通知されます。また、長期間ログを保存でき、過去のやり取りをメッセージ検索で探せると案内されています。注意点として、より高いセキュリティとサポートの手厚さを求める場合は、エンタープライズの契約が必要と案内されています。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

複数の部署が関係するプロジェクトを進める場合、コミュニケーションのスピードが遅く、今誰がボールを持っているのかわからなくなる事態も見受けられました。

Chatwork 導入事例(東光商事株式会社 経営戦略課。取材2023年11月。取材時点の情報として掲載) 出典：導入事例ページ

経営の考えや社内の話題を全員に届け、読まれた状況まで確かめたい場合の一例が、ourly株式会社が提供するourlyです。商品ページでは、Web社内報の作成・閲覧・管理に加えて、PV数・閲覧率・読了率・リアクション率で閲覧状況を自動で分析でき、部署・役職・職種別に表示できると紹介されています。記事には段落ごとに「いいね」やコメントを付けられ、部署や役職を超えた意見交換のきっかけにできます。ただしWeb社内報であり、日々の連絡や相談を回すチャットではありません。アカウントの人数規模によって料金が変動し、詳細は問い合わせが必要と案内されています。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

私だけでなく経営陣や責任者の考えを、社員の皆さんにお伝えする手段が少なかったので、経営と現場の距離を近づけるコミュニケーションが必要だと考えていました。

ourly 導入事例(株式会社TOP 代表取締役社長のインタビュー) 出典：ourly導入事例ページ

社内コミュニケーションが重要な理由｜不足すると、業務の遅れと定着に影響が出る

社内コミュニケーションが重要なのは、情報共有の遅れや部門間の連携不足を防ぎ、従業員の働きやすさや定着にも関わるためで、HR総研の調査では86%の企業が、不足を業務の障害になると捉えています。

HR総研の2025年の調査で、コミュニケーション不全による業務の障害として挙げられた内容は、次のとおりです(複数回答)。

業務の障害	割合
迅速な情報共有	62%
目指す方向への認識の統一	52%
部門間・事業所間の連携	52%
部署内のチームビルディング	45%
業務へのモチベーション維持向上	41%
エンゲージメント向上	38%

同じ調査では、社内コミュニケーションに課題がないと答えた企業群で、従業員エンゲージメントが「高い」(非常に高い、やや高い)とされた割合は68%でした。課題感がある企業群では26%にとどまり、「低い」とされた割合は31%で、課題がない企業群の10%を21ポイント上回りました。エンゲージメントの評価も人事担当者の回答であり、関連があることを示すもので、コミュニケーションを増やせば高まると示すものではありません。

従業員の側の調査もあります。厚生労働省の令和5年度「職場のハラスメントに関する実態調査」(令和6年3月の報告書)は、パワハラを経験した人と経験しなかった人で職場の特徴を比べ、すべての項目で、経験した人の回答割合が高かったとしています。差が大きかったのは、「上司と部下のコミュニケーションが少ない/ない」の19.4ポイント差、「ハラスメント防止規定が制定されていない」の17.5ポイント差、「失敗が許されない/失敗への許容度が低い」の15.5ポイント差です。職場の特徴との関連を示す調査であり、コミュニケーションの少なさが原因だと示すものではありません。

また、厚生労働省の令和5年「労働安全衛生調査(実態調査)」では、仕事や職業生活で強い不安、悩み、ストレスになっていると感じる事柄がある労働者は82.7%でした。その内容(主なもの3つ以内)は、「仕事の失敗、責任の発生等」が39.7%、「仕事の量」が39.4%、「対人関係(セクハラ・パワハラを含む)」が29.6%の順でした。

社内コミュニケーションを促す側のメリットとして、JMAM(日本能率協会マネジメントセンター)の解説は、業務効率化、情報・ナレッジ共有の活性化、アイデアやイノベーションの創出、離職率の低下の4つを挙げています。いずれも期待される方向であり、施策を行えば必ず得られる成果ではありません。

社内コミュニケーションが不足する原因｜組織・管理職・働き方・業務量

社内コミュニケーションが不足する原因は、部署ごとの縦割り、管理職や経営層との距離、働き方の変化、業務量の多さの4つに分けて見ると、自社で当てはまるものを確かめやすくなります。

JMAMの解説は、主な原因として、部署ごとの縦割り意識が強いこと、経営層や管理職が会社にいないことが多いこと、業務過多の状態が続いていることの3つを挙げています。リンクソシュールの解説は、これに加えて、コミュニケーションの場やきっかけの不足、テレワーク環境での手段の未整備、従業員間の信頼関係の欠如を挙げています。WOVN.ioの解説は、新しい働き方による影響や、グローバル化と多様性の進展を挙げています。

原因の観点	起きやすいこと	確かめること
縦割り(組織)	他部署の仕事が見えず、依頼や共有が遅れる	部署をまたぐ連絡の窓口と手段が決まっているか
管理職・経営層との距離	方針が現場に届かず、現場の声も上に届かない	1on1や経営層との面談の頻度、方針を伝える場があるか
働き方の変化	出社日が違うと、雑談や相談の機会が減る	離れていても連絡できる手段と、意識して話す機会があるか
業務量	相談する時間も、聞く余裕もなくなる	連絡の手間を減らせているか、相談の時間を確保できているか

この表は、各社の解説をもとにした本記事の整理です。HR総研の2025年の調査では、社内コミュニケーション不全の原因を企業規模別に見ると、1,001名以上では「管理職のコミュニケーション力」が41%で最多、301-1,000名では「管理職のコミュニケーション力」と「組織風土・社風」がともに48%、300名以下では「経営層のコミュニケーション力」が39%で最多でした。1,001名以上では「働き方の多様化(フレックス、テレワーク等)」も33%と高くなっています。規模によって、見直す入り口が変わると読み取れます。

課題別の施策の選び方｜課題が出ている関係に合わせて選ぶ

社内コミュニケーションの施策は、課題が出ている関係(経営層と社員、部門間、部署内)に合わせて選ぶと外れにくく、HR総研の調査では、実施している取り組みの上位は1on1の49%、従業員アンケートの36%でした。

施策を先に決めると、課題とずれた取り組みになりやすくなります。JMAMの解説も、施策と自社の課題がミスマッチしていたことを、よくある失敗例の1つに挙げています。まず、実施されている取り組みを確認します。

社内コミュニケーション活性化のために実施している取り組み	実施している企業の割合
1on1(個人面談)	49%
従業員アンケート	36%
管理職対象のコミュニケーション研修	26%
一般社員対象のコミュニケーション研修	22%

割合はHR総研2025(複数回答、上位4項目)です。以降の数字は、活性化している企業が実施している取り組みを比べたもので、取り組みが活性化を生んだと示すものではありません。

経営層と社員、上司と部下の距離が課題のとき

HR総研の調査で、一年前より社内コミュニケーションが「活性化している」企業群と、「変化なし」または悪化の企業群を比べると、取り組みの差が最も大きかったのは「経営層との定期面談・ミーティング」で、31%と14%(17ポイント差)でした。「1on1(個人面談)」も59%と46%(13ポイント差)でした。調査は、いずれも双方向の対話を促す仕組みで、情報発信を増やすだけでなく、経営層や管理職が現場の声を直接受け止める仕組みが活性化に寄与すると推察しています。

1on1は、頻度と中身にも差が出ます。同じ調査で、上司と部下の1on1を月1回以上行っている企業は、エンゲージメントが高い企業群で42%、それ以外で24%でした。1on1で話している内容は「業務の進捗確認と困り事」が81%で最多で、「モチベーションや健康状態の確認」は43%、「部下のキャリア支援」は40%でした。

面談の時間をすぐには増やせない場合や、経営の考えを全員に同じ形で届けたい場合は、社内報が選択肢になります。JMAMの解説もリンクソシュールの解説も、社内報を施策の1つに挙げています。株式会社TOPは、月1回の全社朝会で経営状況を伝えていても十分に伝わっていないと感じ、経営陣や責任者の考えを伝える手段が少ないことから、Web社内報を始めたと、ourlyの導入事例で紹介されています。

部門間の連携が課題のとき

部門間は、HR総研の調査で課題がある関係として最も多い65%でした。部門横断のコラボレーションが「活発化している」企業群と「活発化していない」企業群を比べると、「部署横断型プロジェクトの推進」が34%と9%(25ポイント差)、「社内勉強会や情報共有会の実施」が39%と14%(25ポイント差)でした。調査は、いずれも情報を共有するだけでなく、部門を超えた共同作業の機会を作る取り組みだと整理しています。一方、部門間のコミュニケーションを活性化するための取り組みは、「特になし」が33%で最多でした。

連絡手段にも差が出ています。「オンライン会議ツール」を利用の多い手段に挙げた割合は、活発化している企業群で78%、活発化していない企業群で51%(27ポイント差)でした。対面の会議・ミーティングも73%と57%でした。調査は、対面の機会を増やすだけでは十分とはいえず、デジタルツールと対面の組み合わせが求められると述べています。

部署をまたぐ依頼や進捗の確認がメールや電話に分かれると、誰が対応中か分からなくなりがちです。複数の部署が関わるプロジェクトごとにチャットのグループを作る使い方は、後述の東光商事の事例にも出てきます。

部署内・メンバー同士の距離が課題のとき

部署内では、メンバー同士の課題が43%でした。JMAMの解説は、メンター制度、サンクスカード、雑談と相談を組み合わせた「ザッソウ」、社内イベント、フリーアドレスなどを施策に挙げ、リンクソシュールの解説は、社内部活・サークルや休憩・リフレッシュスペースの設置、社内サーベイの活用も挙げています。日常の連絡を気軽にするなら、チャットや社内SNSも選択肢です。社内SNSのツールの比較は、社内SNSおすすめ15選を徹底比較！で整理しています。本記事は社内コミュニケーション全体の考え方を扱い、ツールごとの比較は上の記事に任せます。

課題と施策の対応表

課題の関係	まず試す施策の例	手段の例	最初に決めること
経営層と社員	経営層との定期面談、1on1、社内報での発信	対面・オンライン会議、Web社内報	誰が、どの頻度で、何を伝えるか
部門間	部署横断プロジェクト、社内勉強会・情報共有会	オンライン会議、チャット	部署をまたぐ連絡の窓口と、記録を残す場所
部署内のメンバー同士	雑談の時間、サンクスカード、メンター制度	チャット、社内SNS	負担にならない頻度と、参加が任意であること
上司と部下	1on1、従業員アンケート	対面・オンライン会議	頻度と、話す内容(進捗の確認だけにしない)

この表は、上の調査と各社の解説をもとにした本記事の整理で、効果を保証するものではありません。自社でどこが詰まっているかを、次のチェックで確かめてみてください。

連絡手段の使い分け｜メール・チャット・社内SNS・Web社内報・会議の役割

連絡手段は、記録を残したいか、すぐ返事がほしいか、全員に同じ内容を届けたいかで使い分けると、情報が散らばりにくくなります。

HR総研の調査で、利用の多い社内コミュニケーションの手段は、企業規模で差がありました。「オンライン会議ツール」は大企業(1,001名以上)で78%、中堅企業(301-1,000名)で57%、中小企業(300名以下)で47%でした。「対面」は大企業の57%に対して、中堅・中小企業はともに75%でした。「電話」はいずれの規模でも4割程度以下で、2020年1月の調査では全体の半数近くだったことから、調査は電話のニーズが下がっていると述べています。

手段	向く用途	注意したい点
メール	社外との連絡、正式な通知、記録を残したい連絡	宛先やCCの設定に手間がかかり、短い相談には重くなりやすい
ビジネスチャット	短い連絡、早い返事がほしい相談、複数人での共有	過去のやり取りが流れて埋もれやすいため、話題ごとのグループ分けと使い分けのルールが要る
社内SNS	社員同士の交流、部署を越えた話題の共有	投稿が少ないと盛り上がらず、運用のルールがないと続かない
Web社内報	経営の方針や社内の話題を全員に届ける、読まれた状況を見る	一方向になりやすく、コメントなどの反応を促す工夫が要る
会議・1on1(対面・オンライン)	意思決定、関係づくり、相談	時間を取られ、記録を残さないと伝わらない

この表は本記事の整理です。メールとチャットの使い分けは、ビジネスチャットとメールはどう使い分ける？具体的な場面別に解説で、社内SNSとビジネスチャットの違いは、社内SNSとビジネスチャットの違いとは？共通するメリットも解説で、それぞれ詳しく整理しています。手段が増えるほど、どこに何があるか分からなくなります。リンクソシュールの解説も、コミュニケーション手段の多様化による混乱を、社内コミュニケーションの課題の1つに挙げています。

全社に知らせた内容が読まれたかを確かめにくい場合は、Web社内報の閲覧状況が手がかりになります。

公開されている導入事例｜社内コミュニケーションを整えた2社の取り組み

公開情報で確認できる事例として、東光商事はChatworkで部署をまたぐ連絡を整え、株式会社TOPはWeb社内報のourlyで経営と現場の距離を近づけようとしており、どちらも始め方と伝え方を工夫しています。

東光商事｜電話とメールからChatworkへ(取材2023年11月)

新潟を中心に金融サービス業と不動産業を営む東光商事株式会社(51-100名)は、以前は電話とメールが主な連絡手段でした。営業店が5店舗あり、本社が2フロアにわたるため、スピーディーなコミュニケーションができていなかったと、同社の経営戦略課が語っています。導入は、最初に経営戦略部の中だけで使って確かめ、問題がないと分かってから全社に広げました。全社導入の際は、社員に「Chatworkは気軽に話す場所です」という伝え方を意識し、役員も気軽な使い方に理解を示したことで、使いやすい雰囲気が広がったと紹介されています。

効果について、同社は、導入の目的だった「コミュニケーションの促進」は達成できたと感じていると語り、連絡を文字で残すことが当たり前になって、指示漏れや受け取り間違いが減ったと述べています。取材時点の同社の評価であり、同じ効果が得られると保証するものではありません。この事例からは、手段を選ぶ前に課題(複数部署のプロジェクトの進み方)を確かめたこと、試してから広げたこと、使い方の伝え方を決めたことの3点を、自社の進め方に取り入れられます。

株式会社TOP｜Web社内報で経営の考えを届ける

自動車や空調機器などの業界向けにモータを製造する株式会社TOP(301-500名)の代表取締役社長は、月1回の全社朝会で経営状況を伝えていても十分に伝わっていないと感じ、経営陣や責任者の考えを伝える手段が少ないことから、Web社内報を始めたと語っています。社内報では、朝会で話した内容を配信して振り返れるようにするとともに、サーキット場でのカートレースの記事のような気軽に読める記事も配信し、現場でコミュニケーションが生まれるきっかけにしているそうです。今後は、記事へのコメントを増やし、一方通行ではなく双方向のコミュニケーションにしたいと述べています。

ここで押さえたいのは、社内報を作って終わりにせず、会議で話した内容を残して振り返れるようにしたことと、コメントという反応を次の目標にしていることです。

ユニークな取り組みを選ぶときの注意点

「社内コミュニケーションでユニークな取り組みは？」という疑問もよく検索されます。onemindの解説は、シャッフルランチやSlackのランダム1on1などを、中小企業が取り組む例として紹介しています。同じ解説は、ユニークさだけで選ばないための注意点として、一部の人だけが楽しむ内輪ノリにしないこと、世代や属性の違いによるギャップを埋めること、時間外の負担に配慮すること、業務に支障が出ないようにすることの4つを挙げています。珍しさより、自社の課題に合うかと、参加しやすいかで選びます。

ここまでの事例のように、連絡の手段を整える場合は、導入前に資料で機能と運用のイメージを確かめられます。

施策を始める前に決める5つのこと｜失敗例から逆算する

施策を始める前に、課題の特定、施策と見る数字、従業員への周知、実施の負担、効果の確認と見直しの5つを決めておくと、施策が自社の課題とずれる失敗を避けやすくなります。

リンクソシュールの解説は、施策を実行する流れとして、現状分析と課題の特定、施策の立案、実施と従業員への周知、効果測定とフィードバックの収集、見直しと継続的改善の5段階を挙げています。これを、始める前に決めておくことの形に直すと、次のようになります。

1. 課題が出ている関係を1つに絞る。経営層と社員、部門間、部署内のどこで詰まっているかを、従業員アンケートや面談で確かめる
2. 施策と、見る数字を決める。HR総研の調査の設問(課題の有無、1on1の頻度、利用している手段)を、自社の問いに置き換えると、前後を比べやすい
3. 従業員に周知する。目的、使い方、参加が任意かどうかを伝える。東光商事は「気軽に話す場所」と伝えた
4. 負担にならない範囲で実施する。時間外の負担や、一部の人だけが参加する形になっていないかを確かめる
5. 効果を確かめて見直す。アンケートや閲覧状況を見て、続ける・やめる・変えるを決める

JMAMの解説は、施策のよくある失敗例として、施策と自社の課題がミスマッチしていたことと、そもそも社内でコミュニケーションが重視されていないことを挙げています。後者では、上司が積極的にコミュニケーションを重視する姿勢を示し、部下が自由に発信できる環境をつくることが前提になるとしています。社内SNSを入れたものの盛り上がらない場合の原因は、社内SNSが盛り上がらないのはなぜ？失敗の原因と盛り上げ方を解説で整理しています。

手順3の周知と、手順5の見直しをつなぐのが、読まれた状況を数字で見ることです。全社に知らせた内容が読まれたかを、閲覧率や読了率で確かめたい場合は、Web社内報のourlyの資料で、分析できる指標を確認できます。

よくある質問(FAQ)

Q1. 社内コミュニケーションとは何ですか？

A. 企業の中で行われる情報共有や意思疎通の総称です。上司と部下の指示や相談、同僚どうしの共有、部署間の調整といった業務のやり取りに加えて、雑談や挨拶のような非公式なやり取りも含みます。

Q2. 職場内でのコミュニケーションとは？

A. 同じ部署やチームの中での、指示・報告・相談・雑談などのやり取りを指して使われることが多く、実務では社内コミュニケーションとほぼ同じ意味で使われます。本記事では、職場内を部署やチームの範囲、社内を部署や拠点をまたぐ範囲まで広げたものと整理しています。

Q3. 社内コミュニケーションツールとは？

A. 社内の連絡・共有・相談を支える道具の総称で、ビジネスチャット、社内SNS、Web社内報、オンライン会議ツールなどがあります。HR総研の2025年の調査では、利用の多い手段として、大企業ではオンライン会議ツールが78%、中堅・中小企業では対面が75%でした。目的(連絡、交流、周知)から選びます。

Q4. 社内コミュニケーションでユニークな取り組みは？

A. onemindの解説は、シャッフルランチやSlackのランダム1on1などを、中小企業が取り組む例として紹介しています。選ぶときは、一部の人だけが楽しむ内輪ノリにしない、世代や属性の違いを考える、時間外の負担に配慮する、業務に支障を出さない、の4点を確かめます。

Q5. 職場でコミュ力が高い人の特徴は？

A. LDcubeの解説は、コミュニケーション能力が高い人の共通点として、非言語のコミュニケーションが取れている、傾聴ができている、会話の引き出しが多い、伝わりやすく話せる、臨機応変に話し方を変えられる、話しかけやすい雰囲気がある、の6つを挙げています。個人の資質だけでなく、相談しやすい職場の仕組みも影響します。

Q6. コミュニケーションの三大原則とは？

A. 職場のコミュニケーションの「三大原則」として、広く共通する定義は確認できませんでした。解説によって挙げ方が異なります。たとえばLDcubeは、仕事のコミュニケーションの重要な要素として、「伝える能力」「受け取る能力」「行動を促す能力」の3つを挙げています。社内の運用では、誰に、何を、どの手段で伝えるかを決めておくことが土台になります。

まとめ｜社内コミュニケーションで押さえたい6つのこと

社内コミュニケーションは、業務連絡から雑談までを含む、企業内の情報共有と意思疎通です。施策の数を増やすより、課題が出ている関係を確かめて、合う手段を選ぶことが出発点になります。

1. 社内コミュニケーションとは、企業内で行われる情報共有や意思疎通の総称で、業務連絡と雑談の両方を含む
2. 不足は業務の障害と捉えられており、HR総研の調査では86%の企業がそう答え、63%が自社に課題があるとしている
3. 原因は、縦割り、管理職や経営層との距離、働き方の変化、業務量の4つに分けて確かめる
4. 施策は、課題が出ている関係(経営層と社員、部門間、部署内)に合わせて選ぶ
5. 連絡手段は、記録・即時性・全員への周知で使い分け、始める前に課題、施策、周知、見直しを決める
6. 連絡や周知の手段を整えるビジネスチャットやWeb社内報の資料を請求して、比較して検討する

まず、自社でいちばん詰まっている関係を1つ選び、その関係で使っている連絡の手段と頻度を書き出すところから始めてください。

参考文献

• HR総研「社内コミュニケーション」に関するアンケート2025 結果報告(ProFuture株式会社/HR総研)https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=398
• 厚生労働省「令和5年度 職場のハラスメントに関する実態調査 報告書」(令和6年3月)https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/001541299.pdf
• 厚生労働省「令和5年 労働安全衛生調査(実態調査)の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/r05-46-50_gaikyo.pdf
• リンクソシュール「社内コミュニケーションとは？重要性や活性化させるためのポイントなど詳しく解説」https://www.link-ss.co.jp/service/column/794.html
• JMAM(日本能率協会マネジメントセンター)「社内コミュニケーションを促進する施策10選！失敗例から学ぶポイントも紹介」https://www.jmam.co.jp/hrm/column/0199-internal_communication.html
• WOVN.io「社内コミュニケーションの重要性とは？不足理由や改善方法の紹介」https://mx.wovn.io/blog/0194
• onemind「【事例9選】ユニークな社内コミュニケーション施策で組織を活性化」https://onemind.jp/guide/inner-communication-unique
• LDcube「コミュニケーション能力が高い人の特徴6つ！鍛える方法も解説」https://ldcube.jp/blog/communication320
• LDcube「仕事におけるコミュニケーションの重要性とは？シーン別の対処方法やポイントを解説！」https://ldcube.jp/blog/communication473
• Chatwork 導入事例「中小企業に最適なチャットツール」(東光商事株式会社)https://go.chatwork.com/ja/case/toko.html
• ourly 導入事例(株式会社TOP)https://service.ourly.jp/showcase/TOP