基幹システムのランキングの見方｜順位の基準と業務別の選び方を解説

基幹システムのランキングは、掲載する会社やサイトが選んだ基準で順位が決まるため、同じ基幹システムでも、見るランキングによって1位が変わります。資料請求数、口コミの評価、導入企業数のシェアなど、基準はさまざまで、順位の高さがそのまま自社に合うことを意味するわけではありません。本記事では、ランキングの順位が何を表しているか、基幹システムの種類、代表的な提供元、クラウドなど導入形態の違い、比べるときの軸を、公的機関の資料と各社の公式情報から整理します。商品や会社に順位はつけず、プロジェクト型の事業、バックオフィス全般といった役割の違いで3つのサービスを並べます。ERPの製品の一覧はERPおすすめ15選(全32選)を徹底比較！選び方や人気システムの特長・価格も紹介で扱っています。

目次

開く

閉じる

1. 基幹システムのランキングの見方｜順位の基準は掲載先で違う
2. 基幹システムの種類｜業務別に見る一覧とERPとの違い
3. 代表的な基幹システム・ERPの提供元｜公式サイトの説明で見る
4. 導入形態の違い｜クラウド・オンプレミス・独自開発
5. 基幹システムを比較する5つの軸｜IPAのチェックシートを手がかりに
6. ランキングを読むときの確認点｜消費者庁のNo.1表示とステマ規制
7. 導入前に確認したい注意点と、刷新・統合の進め方
8. よくある質問(FAQ)
9. まとめ｜基幹システムのランキングを使うときに押さえる5つのこと
10. 参考文献

基幹システムのランキングの見方｜順位の基準は掲載先で違う

基幹システムのランキングは、資料請求数、口コミの評価、導入企業数など、掲載元が選んだ基準で決まります。基準が違えば1位も変わるため、まず何の順位かを確認します。

たとえばITトレンドのERPのページは「ERP 資料請求ランキング」で、資料を請求された数が順位の根拠です。調査会社の導入企業数や売上のシェア、利用者アンケートで順位をつけるものもあり、同じ国内のERPでも調査ごとに1位が異なります。次の表は、よく見かける順位の基準と、見るときの注意です。

どの順位も、集計の目的が違うだけで、誤りとは限りません。ただ、順位が高いことと、自社の業務に合うことは別の話です。そこで本記事は順位をつけず、自社の基幹業務がどこにあるかで、候補の役割を並べます。

プロジェクト単位の収支を見たいが、導入形態も選びたい場合の一例が、株式会社ビーブレイクシステムズのMA-EYESです。商品ページでは、導入形態が「SaaS」「SaaS+」「一括」の3種類から選べること、「プロジェクト管理向け」と「広告業向け」の2つのサービスが提供されていること、導入後も手厚いサポートを受けられることが紹介されています。一方で、導入形式によって一部使えない機能があります。プロジェクト型の事業や広告業でない会社には、適合が弱い場合がある点に注意してください。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

MA-EYESの導入事例では、インターネットサービス業の会社が、個別のプロジェクトの管理を各人に任せていたために開発コストを把握できていなかった状況から、プロジェクト管理システムの導入に進んだ経緯を紹介しています。事例ページで、担当者が導入の理由を次のように述べています。

そこで今回開発プロジェクトのコストやアサイン状況を一元的に管理するためのプロジェクト管理システムを導入することとしました。

出典:MA-EYES 導入事例 インターネットサービス業 R様

3つのサービスの商品ページの紹介は、プロジェクト管理と、会計・人事労務を中心にしたバックオフィスが中心です。製造や在庫の管理を中心にしたい会社は、次の章の種類の一覧を見て、別の種類の基幹システムも合わせて比べてください。

基幹システムの種類｜業務別に見る一覧とERPとの違い

基幹システムとは、会計、販売、人事給与、在庫、生産など、止まると事業に影響する中核業務を支えるシステムの総称です。ERPは、それらを統合した形を指します。

ランキングやおすすめの一覧では、単独の会計システムも、複数の業務を統合したERPも、同じ「基幹システム」の名前で並ぶことがあります。順位を見る前に、自社が探しているのがどの業務のシステムかを分けておくと、比べる相手を間違えません。次の表は、基幹システムの主な種類を、管理する業務ごとに整理したものです。公的機関が定めた分類ではなく、本記事での一般的な整理です。

基幹システムとERPの違い

基幹システムは、会計や販売など業務ごとのシステムも含む総称で、ERPは複数の基幹業務のデータを1つの仕組みで統合管理する考え方、と整理すると見分けやすくなります。ERPは全社のデータを一元化しやすい一方、導入する範囲が広いほど、要件の整理と運用の設計に手間がかかります。両者の違いを詳しく知りたい場合は、基幹システムとERPの違いとは？企業の動向や導入方法もわかりやすく解説、会計システムとの違いは基幹システムと会計システムの違いとは？ERPなどの周辺システムもわかりやすく解説で整理しています。

会計から人事労務までを連携させる場合

表の会計、人事給与、販売管理のように、バックオフィスの業務ごとにシステムが分かれていると、同じ情報を何度も入力することになります。会計から人事労務までのバックオフィスを連携させたい場合の一例が、株式会社マネーフォワードのマネーフォワード クラウドERPです。商品ページでは、必要な基幹システムのみを組み合わせて導入できること、銀行口座連携や豊富なAPIで他のシステムと連携できること、AIを搭載した「自動入力」「自動仕訳」があることが紹介されています。一方で、会計や人事がメインなら使いやすいものの、その他の機能をメインで扱いたい場合は、連携や他サービスの併用が必要とされています。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

マネーフォワード クラウドの導入事例では、株式会社ゼネラルリンクが、オンプレミス型システムのサーバーの重さが業務効率を下げ、グループ会社間の画面の行き来が月次決算の足かせになっていた状況から、クラウド型への移行に進んだ経緯を紹介しています。事例ページの導入サービス欄には、会計Plus、固定資産、ERPが並び、「結果」には次のように書かれています。

グループ会社間の画面の行き来がスムーズになったことで、グループ会社管理の効率化が実現し、月次決算の早期化にも寄与

出典:マネーフォワード クラウド 導入事例 株式会社ゼネラルリンク

代表的な基幹システム・ERPの提供元｜公式サイトの説明で見る

基幹システムやERPの提供元には、SAP、Oracle、Microsoftなどの海外系と、OBC、PCAなどの国内系があります。次の表は公式サイトで確認できた例で、順位ではありません。

検索結果で「大手」「有名」と言われる提供元は、売上で見るか、導入企業数で見るかによって顔ぶれが変わります。ここでは、比較サイトの一覧にも名前が挙がる提供元のうち、公式サイトで製品の説明を確認できたものを、海外系、国内系の順に並べます。並び順に優劣はありません。

国内と世界のシェア1位は、調査によって変わる

国内のERPシェアは、社数、売上金額、利用者アンケートのどれで数えるか、どの規模の企業を対象にするかで、1位が入れ替わります。MCB FinTechカタログは、この3つの数え方と、同じ調査会社でも集計の方法が変わると数値が大きく動くことを、調査別に整理しています。世界のシェアも同じで、同ページは、調査会社のApps Run The Worldでは2024年にOracleがSAPを上回って首位になった一方、Gartnerとは市場の範囲が違うため上位の顔ぶれも変わる、と紹介しています。公的機関が1つの順位を公表している資料は、確認できませんでした。シェアの数字を見るときは、割合の大小だけでなく、どう数えた数字かを確かめてください。

導入形態の違い｜クラウド・オンプレミス・独自開発

基幹システムの導入形態は、クラウド、オンプレミス、独自開発に大きく分かれ、運用の負担と自由度が変わります。ランキングの順位には、この違いが反映されていないことがあります。

総務省の「令和7年通信利用動向調査」(2026年5月29日公表)では、クラウドサービスを一部でも利用している企業の割合が8割を上回り(83.5%)、全社的に利用している企業の割合は60.0%でした。この数字は基幹システムに限った調査ではなく、メールや会計などを含むクラウドサービス全般の利用状況です。それでも、基幹システムの候補を探すときに、クラウド型を選択肢に入れる会社が多いことの目安になります。

クラウド化の利点と注意点は、基幹システムをクラウド化する必要性とは｜メリット・デメリットも解説で整理しています。なお、導入形態は製品ごとに固定とは限らず、1つの製品の中で選べるものもあります。MA-EYESの商品ページは、「SaaS」は初期費用が低く導入期間も短いため小規模の利用に適し、「一括」はサーバーホスティングまたは自社サーバーに構築する形で、カスタマイズ性に優れる、と説明しています。「SaaS+」は、「一括」と同じ製品を「SaaS」形式で導入する形態です。ランキングの順位だけでは、こうした導入形態の違いは分かりません。

導入形態を見直しながら、プロジェクト管理や販売管理の仕組みを整えたい場合は、導入形態を選べる製品の資料で、自社の規模に合う形を比べる方法があります。

基幹システムを比較する5つの軸｜IPAのチェックシートを手がかりに

基幹システムを比べる軸は、対象業務、導入形態、他システムとの連携、法令への対応、サポートと契約の5つです。順位より先に、この5つが自社に合うかを確かめます。

5つの軸のうち、サポートと契約の確認では、IPA(情報処理推進機構)の「中小企業のためのクラウドサービス安全利用の手引き」の付録7「クラウドサービス安全利用チェックシート」が手がかりになります。このシートは15項目あり、事業者が信頼できるか、稼働率などのサービス品質の保証が示されているか、付帯するセキュリティ対策が公開されているか、ヘルプデスクやFAQがあるか、利用終了時のデータの取扱い条件、一般的な契約条件、データの保存先の国・地域などを確認する項目が含まれています。基幹システムは会社の中核のデータを預けるため、クラウド型を検討するときは、資料や契約書でこれらの項目を確かめます。

軸の4つ目にある法令への対応は、製品の説明にも表れます。たとえばZACの商品ページは、クラウド型のため電子帳簿保存法やインボイス制度など、各法令への自動アップデートに対応していると紹介しています。ただし、対応する範囲や時期は製品と契約によって異なるため、資料や提供元への問い合わせで確かめてください。

案件単位で業務を進める会社の場合

軸の1つ目の業種で、見え方が大きく変わる例が、案件・契約・プロジェクトの単位で業務を進める会社です。IT、広告、クリエイティブ、コンサルティングなどでは、売上、仕入、労務費、経費を案件ごとに集めないと、利益の着地が見えにくくなります。この場合の一例が、株式会社オロのZACです。商品ページでは、プロジェクト・案件・売上明細の3階層で売上を管理でき、個別原価計算を自動化できること、タイムリーなプロジェクト管理で利益の着地を可視化できることが紹介されています。一方で、詳しい料金やプランの確認には問い合わせが必要です。プロジェクト型のビジネス向けの業種特化システムなので、該当しない会社には適合が弱い場合があります。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

ZACの導入事例では、AZAPAエンジニアリング株式会社が、社員数が50人を超えたあたりで年休管理を手作業で行うことが難しくなった状況から、ZACの導入に進んだ経緯を紹介しています。事例ページで、事業統括部長が導入後の変化を次のように述べています。

二重入力や転記などの無駄がなくなり、作業効率もよくなりました。

出典:ZAC 導入事例 AZAPAエンジニアリング株式会社

ランキングを読むときの確認点｜消費者庁のNo.1表示とステマ規制

ランキングやNo.1の表示は、比較の対象や調査の方法が適切でなければ、景品表示法上の問題になる場合があります。読む側も、調査の対象と方法、広告かどうかを確かめます。

消費者庁の「No.1表示に関する実態調査報告書」(令和6年9月26日公表)は、No.1表示が合理的な根拠と認められるには、次の4点を満たすことが必要だと整理しています。比較対象となる商品・サービスが適切に選定されていること、調査対象者が適切に選定されていること、調査が公平な方法で実施されていること、表示内容と調査結果が適切に対応していることです。これは表示を出す事業者が守る考え方ですが、ランキングを読む側にとっても、順位の根拠を確かめる手がかりになります。

もう1つが、広告かどうかです。消費者庁は、令和5年10月1日から、広告であるにもかかわらず広告であることを隠す表示(ステルスマーケティング)が景品表示法違反となる、と案内しています。規制の対象は広告主である事業者です。比較サイトの掲載や順位が、提携や掲載料にもとづくものかどうかは、「PR」などの表記や、掲載プランの説明で確かめられます。なお、本記事は一般的な情報提供であり、法的助言ではありません。個別の判断は専門家にご確認ください。

次のチェックは、ここまでの内容から作った簡易的な点検で、診断や認証ではありません。当てはまる数が少なければ、今のランキングの見方で足りる可能性があります。

導入前に確認したい注意点と、刷新・統合の進め方

基幹システムは、製品を決める前に、業務の流れ、データの項目、権限、移行を整理しておくと、導入後の手戻りを減らせます。刷新や統合は、段階を分けて進めます。

基幹システムの導入で手戻りが出やすいのは、製品選びを急ぎ、現場の業務の流れを整理しないまま進めた場合です。標準の機能に自社の業務を合わせる部分と、追加で作り込む部分を分けて決めないと、費用や期間が見通しにくくなります。導入前に、次の5点を書き出しておくと、資料や見積もりを比べやすくなります。

• 業務の流れと例外処理(受注から請求までなど、どこで誰が何を入力するか)
• データの項目と、古いシステムやExcelからの移行の範囲
• 権限の設計(誰が顧客情報を見られ、売上や在庫を修正できるか。退職者のアカウントをどう止めるか)
• 他のシステムとの連携の範囲(銀行、勤怠、販売管理など)
• 導入後の運用の担当者と、問い合わせの窓口

古い基幹システムを入れ替える場合の考え方は失敗しない基幹システム刷新の進め方｜目的や必要性・課題を解説、複数のシステムをまとめる場合は基幹システムの統合とは？メリット・デメリットや進め方を解説、DXの観点は基幹システムのDX化とは？レガシーシステムの問題なども解説で整理しています。いきなり全業務を入れ替えず、会計や人事労務のように標準化しやすい業務から始め、連携の範囲を広げていく進め方もあります。

会計から人事労務までのバックオフィスを、クラウドで連携させるところから始める場合は、必要な基幹システムだけを組み合わせて導入できる製品の資料で、自社の範囲に合うかを確かめる方法があります。

よくある質問(FAQ)

Q1. 基幹システムのランキングは、何を基準に決まっていますか？

A. 掲載元によって異なります。資料請求数、口コミの点数と件数、調査会社が集計した導入企業数や売上のシェア、掲載元が決めた表示順などがあります。どの基準の順位かに加えて、調査の時期と対象を確かめてください。

Q2. 基幹システムの大手メーカーはどこですか？

A. 「大手」は売上で見るか、導入企業数で見るかで変わり、公的機関が定めた順位はありません。比較サイトの一覧にも名前が挙がる提供元には、SAP、Oracle、Microsoft、OBC、PCA、GRANDITなどがあり、公式サイトの説明を本記事の表にまとめています(2026年10月23日確認)。

Q3. SAPは世界で何位ですか？

A. 調査会社や市場の範囲によって変わります。MCB FinTechカタログは、Apps Run The Worldの調査では2024年にOracleがSAPを上回って首位になったと紹介しています。公的機関が1つの順位を公表している資料は確認できませんでした。国内のシェア1位も、社数、売上金額、利用者アンケートのどれで数えるかで変わります。

Q4. 基幹システムの刷新とは何ですか？

A. 基幹システムの刷新とは、使い続けてきた基幹システムを、新しい製品や仕組みに入れ替えたり作り直したりして、業務に合う形に更新することです。何を残し、何を変えるかを先に決めてから進めます。詳しくは、失敗しない基幹システム刷新の進め方の記事で整理しています。

Q5. ERP開発とは何ですか？

A. ERP開発は、一般に、ERPのパッケージを自社向けに導入・設定・追加開発すること、またはERPに相当する仕組みを個別に作ることを指して使われます。標準の機能に合わせる範囲と、追加で作る範囲を分けて決めないと、費用や期間が見通しにくくなります。

Q6. ランキング上位の基幹システムを選べば、失敗しませんか？

A. 順位は資料請求数やシェアなど1つの基準での並びで、自社の業務に合うかとは別です。対象業務、導入形態、他システムとの連携、法令への対応、サポートと契約の5つの軸で確かめ、資料を並べて比べてください。

まとめ｜基幹システムのランキングを使うときに押さえる5つのこと

基幹システムのランキングは、掲載元が選んだ基準の並びで、自社に合うかどうかとは別です。次の5つから、取り組みやすいものを選んで確認してください。

1. 順位の基準を確かめる:資料請求数、口コミ、シェアなど何の順位か、調査の時期と対象を確認する
2. 種類で候補を絞る:会計、人事給与、販売、在庫、生産、案件管理、ERPのうち、止まると困る業務から探す
3. 大手やシェアは調査ごとに変わると知る:公的機関の統一した順位はなく、数え方を確かめる
4. 5つの軸で比べる:対象業務、導入形態、連携、法令への対応、サポートと契約を、資料で確かめる
5. 役割の違う候補の資料を請求して、並べて比べる

なお、本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、法的助言ではありません。各社・調査の情報は2026年10月23日に公開ページで確認した内容で、変更される場合があります。

ランキングは、候補を知る入口としては役に立ちます。ただ、基幹システムは会計、販売、人事など会社の中核のデータを扱い、入れ替えには手間もかかります。順位を見たあとは、自社で止まると困る業務を書き出し、導入形態や連携の範囲を決めて、資料で確かめてください。まずは、本記事の表から、自社に近い種類を1つ選び、その業務の流れを書き出すところから始めてみてください。

参考文献

• 消費者庁「No.1表示に関する実態調査報告書」(令和6年9月26日):https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/survey/assets/representation_cms216_240926_03.pdf
• 消費者庁「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」:https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/stealth_marketing/
• 総務省「令和7年通信利用動向調査の結果」(2026年5月29日公表):https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/260529_1.pdf
• IPA「中小企業のためのクラウドサービス安全利用の手引き」:https://www.ipa.go.jp/security/guide/sme/about.html
• IPA「クラウドサービス安全利用チェックシート」(手引き付録7):https://www.ipa.go.jp/security/guide/sme/ug65p90000019cbk-att/sme_guideline_v4.0_app_7.pdf
• ITトレンド「ERP 資料請求ランキング」:https://it-trend.jp/erp/ranking
• BOXIL「ERP(基幹システム)のサービス一覧」:https://boxil.jp/sc-erp/
• MCB FinTechカタログ「ERPシェアランキング【日本国内】調査別の順位・市場規模・世界シェアを解説」:https://catalog.monex.co.jp/article/?p=52141
• CAM UP「中小企業におすすめのERPシステム徹底比較！ランキング形式でご紹介」:https://www.cammacs.jp/contents/camup79/
• MA-EYES 導入事例 インターネットサービス業 R様:https://www.bbreak.co.jp/maeyes/case/interview1.html
• ZAC 導入事例 AZAPAエンジニアリング株式会社:https://oro.com/zac/casestudy/case69.html
• マネーフォワード クラウド 導入事例 株式会社ゼネラルリンク:https://biz.moneyforward.com/case/10799/