研修は英語で？企業の英語研修とは｜内製と外注(BPO)の比較・費用の考え方

「研修」を英語で表すときの基本の語はtrainingで、新入社員研修ならnew employee training、参加型の学びの場ならworkshopのように、場面に応じて言い分けます。企業の「英語研修」とは、業務で必要な英語力を社員が身につけるために会社が行う研修のことで、企画から運営まで自社で担う内製と、研修会社などに任せる外注(BPO)の2つの進め方があります。海外の取引先とのやり取りや英語での会議が増えるなか、「社内で進めるか外部に任せるか」「費用はどう考えればよいか」「受講が続かないのでは」と悩む人事・研修担当者は少なくありません。この記事では、研修の英語表現と例文、内製と外注の違いと進め方、費用の考え方、助成金、受講を続けてもらう運営のコツを順に解説します。

目次

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1. 英語研修を続けるために、先に整えたい受講管理の土台
2. 「研修」は英語で何と言う？場面別の表現と例文
3. 企業向け英語研修とは｜目的・対象者・進め方の整理
4. 英語研修を内製する場合の進め方
5. 英語研修を外注(BPO)する場合のメリットと選び方
6. 英語研修の費用の考え方(内製・外注別)
7. 英語研修の導入時によくある失敗パターン
8. よくある質問(FAQ)
9. まとめ
10. 参考文献

英語研修を続けるために、先に整えたい受講管理の土台

英語研修は、教材やレッスンを用意するだけでは続きません。成否を分けやすいのは、誰がどこまで学習したかを確認し、止まっている人に声をかけ、効果をテストで確かめるという運営の部分です。内製でも外注でも、この運営を支える仕組みとして、学習管理の機能を備えたeラーニングが使われています。「研修」の英語表現と英語研修の進め方はこのあとの章で順に説明するので、ここでは運営の土台になる3つのサービスの役割の違いを先に整理します。

なお、この3つはいずれも英語学習専用のサービスではありません。英語の教材やレッスンそのものよりも、受講管理・テスト・リマインドといった運営面を担う位置づけで比べてください。英語の教材を含むかどうかは商品ごとに異なるため、資料で確認しましょう。

英語研修を内製で進めるとき、「誰がどこまで学習したか」を担当者が一人ずつ確認する運用は、受講者が増えるほど続きにくくなります。こうした学習管理の場面の一例がSmart Boardingです。商品ページによると、受講者ごとの進捗や理解度を確認でき、ユーザー別にリマインドを配信できます。自社の資料や動画を組み合わせた研修コースの作成にも対応し、インターフェースの英語表記も用意されています。注意点は、これまでの教育内容を学習プログラムにする際に一定の手間がかかり、担当者との打ち合わせが必要になることです。英語の教材が含まれるかは商品ページに記載がないため、資料で確認してください。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

「テストの配信から点数・受講状況が一目で把握することができ、効率的に学習管理ができています。」

新入社員の育成を急ぐ中で導入した、株式会社ハナヤマ 管理部(出典:Smart Boarding導入事例)

「研修」は英語で何と言う？場面別の表現と例文

「研修」は英語でtrainingと言い、新入社員研修ならnew employee training、職場で実務を通して学ぶ研修ならon-the-job training(OJT)と表します。

trainingには、スポーツの練習や訓練という意味もあります。会社の研修だと明確にしたいときは、workplace trainingやemployee trainingのように、職場や社員を示す語を前に付けると誤解されません。研修の中身に応じて使われる主な表現は次のとおりです。

日本語	英語	使い方のポイント
研修(一般)	training	会社の研修にもそのまま使える。a training session(研修の1回分)、a training program(研修プログラム)の形でもよく使う
新入社員研修	new employee training / new hire orientation / induction training	orientationは会社の概要や仕事の進め方を説明する導入が中心のとき。技能の習得まで含むならtraining
OJT(職場内研修)	on-the-job training(OJT)	職場で実務を通して学ぶ研修。略称のOJTは英語圏でも通じる
Off-JT(職場外研修)	off-the-job training	職場を離れて講義や演習で学ぶ研修
社内研修	in-house training	自社の中で企画・実施する研修
社外研修	external training / off-site training	外部の機関や外部の会場で受ける研修
研修制度・研修プログラム	training program	社員教育の仕組み全体を指すときは、employee training programとも言う
管理職研修	management training / leadership training	対象者を示す語を前に付けて区別する
語学研修・英語研修	language training / English training	企業向けならcorporate English training、仕事で使う英語ならbusiness English trainingと表せる

「研修を受ける」「研修を行う」の言い方と例文

「研修を受ける」は、attend a training sessionやtake a training courseが自然です。参加するという意味ならparticipate in a training programも使え、一定期間にわたって受けるときはundergo trainingとも言います。会社が研修を実施する側のときは、conduct、hold、provideなどの動詞を使います。

• 研修を受ける: I will attend a training session next week.(来週、研修に参加します)
• 研修に参加する: She is participating in a language training program.(彼女は語学研修に参加しています)
• 研修を行う: Our company provides English training for all new employees.(当社は全新入社員に英語研修を提供しています)
• 研修を終える: He completed the training in March.(彼は3月に研修を修了しました)

「研修生」「研修中」「研修所」「研修期間」の言い方

研修に関わる人・状態・場所を表す言葉も、trainingを土台に言い換えられます。

日本語	英語	例文
研修生	trainee	She is a trainee in the sales department.(彼女は営業部の研修生です)
研修中	in training / under training	He is still in training.(彼はまだ研修中です)。名札や案内板で示すなら、TraineeやIn trainingが意味の通る表現
研修所・研修センター	training center / training facility	The new hires gather at the training center.(新入社員は研修センターに集まります)
研修期間	training period	The training period is three months.(研修期間は3か月です)

「研修期間」を試用期間と同じ意味で考え、probation periodと訳す例も見られますが、probation periodは雇用の試用期間を指す言葉で、法的な意味での執行猶予にも使われます。仕事の研修期間を伝えたいときは、training periodのほうが誤解されません。また、学生が企業で就業体験をする場合は、trainingではなくinternshipやinternを使います。

セミナー・ワークショップ・講義・講座との違い

「研修」に近い集まりを指す英語は、進め方の違いで使い分けます。研修の案内を英語で書くときは、実態に合う語を選びましょう。

英語	日本語	特徴
seminar	セミナー	参加者が発表や議論をしながら学ぶ形式。講師が話す時間が中心なら講演に近い
workshop	ワークショップ	参加者が手を動かし、体験しながら学ぶ参加型の形式
lecture	講義・講演	講師が前に立って説明する、一方向の形式
course	講座	一定のまとまった内容を体系的に学ぶ。language courseなら語学講座
orientation	オリエンテーション	入社や配属の時点で、会社や仕事の進め方を説明する導入
internship	インターンシップ	学生が企業で就業体験をする制度

ここまでが「研修」という言葉の英語表現です。次の章からは、会社が社員の英語力を高めるための「英語研修」そのものについて、進め方と費用の考え方を整理します。

企業向け英語研修とは｜目的・対象者・進め方の整理

企業向け英語研修とは、会社が業務上必要な英語力を社員に身につけさせるために実施する研修のことです。費用を会社が負担する「法人契約型」が中心ですが、会社が割引価格で語学サービスを紹介し、社員が自費で受講する「福利厚生型」の形をとる企業もあります。実施の方法は、研修の企画から運営までを自社で担う内製と、研修会社や語学サービスに任せる外注(BPO)の2つに大きく分けられます。

比較項目	内製	外注(BPO)
主な実施手段	eラーニングや市販教材、英語が得意な社員による勉強会	オンライン英会話、講師派遣、集合研修、英語コーチング
費用	外部への支払いは抑えやすいが、担当者の工数がかかる	外部への支払いは増えるが、社内の工数は減る
内容の自由度	自社の業務や用語に合わせやすい	カスタマイズの範囲は契約内容次第
品質の安定性	教える人や担当者のスキルに左右されやすい	専門講師と確立したカリキュラムで安定しやすい
向いている企業	研修担当者がいて、全社員の底上げを低コストで進めたい企業	短期間で特定の社員の英語力を上げたい企業、担当者が少ない企業

実際には、どちらか一方に決める必要はありません。全社員向けの基礎学習はeラーニングで内製し、海外赴任予定者や海外営業の担当者だけは外部のマンツーマンレッスンやコーチングを使う、というように対象者ごとに組み合わせる企業が多く見られます。ここで大切なのは、レッスンそのものと、受講者の選定や進捗の確認、効果測定といった研修の運営業務を分けて考えることです。外注の範囲を「レッスンだけ」にするのか「運営まで」にするのかで、社内に残る負担は大きく変わります。

目的別に見る英語研修の内容と向く形態

英語研修は、何のために英語を使うのかで内容も向く形態も変わります。最初に「誰が、どの場面で、何をできるようになりたいか」を決めると、手段を選びやすくなります。

目的	研修の内容の例	向く形態の例
会議・商談・プレゼンで話せるようにしたい	ビジネス英会話、ロールプレイ、会議の進行表現	マンツーマンや少人数グループのレッスン
メール・資料・契約書を読み書きできるようにしたい	ビジネスライティング、読解、定型表現の習得	講師の添削がつく学習、自己学習と添削の組み合わせ
全社員の基礎力を底上げしたい	文法・語彙・リスニングなどの基礎	eラーニングやアプリによる自己学習
海外赴任・出張に備えたい	赴任前の集中学習、異文化理解、現地での生活場面の英語	短期集中のマンツーマン、コーチング
スコアを昇進や配属の基準にしたい	TOEIC L&Rなどの試験対策	試験対策講座、eラーニング

業界・職種別に考える英語研修

同じ英語研修でも、職種や業界によって必要な英語は異なります。「業界別」「技術英語」といった特化型の研修は、教材や講師が自社の業界用語や書類の形式に対応しているかが選ぶ際の分かれ目です。次の表を、対象者の洗い出しに使ってください。

職種・業界	英語を使う主な場面	研修で重視したい内容
営業・海外営業	商談、提案、見積もりや納期のメール	聞く・話す力、ビジネスメールの定型表現
製造・技術職	仕様書やマニュアルの読解、海外拠点や取引先との技術的なやり取り	技術英語(仕様書・手順書・報告書を正確に読み書きする英語)と専門用語
管理部門(人事・法務・経理)	海外拠点との調整、契約書や規程の確認、社内通達	読解力、正確なライティング、契約や規程でよく使う用語
IT・開発	英語の技術文書、海外ベンダーとのチャットや会議	読解と、短い文でのチャット・会議の表現
接客・小売・観光	訪日客への案内、注文や会計の対応	場面別の接客表現、ロールプレイ
海外赴任者・管理職	現地での会議、交渉、メンバーのマネジメント	会議・交渉の表現、異文化理解

レッスンの形式と選び方

形式は、どこで行うかと、どの人数で行うかの2つの軸で整理できます。複数の形式を組み合わせられるサービスも多くあります。

形式	特徴	向く場面
オンラインレッスン	自宅やオフィスから参加でき、拠点が離れていても同じ内容で実施しやすい	複数拠点の社員、在宅勤務が多い会社
対面レッスン・集合研修	講師と直接やり取りでき、ロールプレイや演習をしやすい	新入社員研修、会議英語の短期集中
講師派遣	自社に講師を呼び、業務に合わせた内容にしやすい	業界用語や自社の業務に合わせた継続研修
自己学習型(eラーニング・アプリ)	各自のペースで学べ、学習履歴を管理者が確認できる製品もある	全社員の基礎力の底上げ
マンツーマン	個別のレベルや目的に合わせやすい	海外赴任者、短期間で成果が必要な社員
グループ	複数人でのロールプレイやディスカッションで学び合える	同じ職場の社員、話す機会を増やしたい場合

アプリを使った自己学習を会社として運用する方法は、英語学習アプリの法人運用ガイドで詳しく整理しています。研修全般の選び方や助成金の活用を知りたい場合は、企業研修の選び方もあわせて参考にしてください。

英語研修を内製する場合の進め方

内製で英語研修を進める場合は、研修担当者が企画、教材選び、受講管理、効果測定までを一通り担います。次の5つのステップで進めると、途中で止まりにくくなります。

ステップ1. 英語が必要な業務と対象者を洗い出す

最初に行うのは、「どの業務で、誰に、どのような英語力が必要か」の整理です。海外の取引先とのメール、英語での会議、海外拠点とのやり取り、英文の仕様書や契約書の読解など、業務によって必要な技能は異なります。メールや資料の読み書きが中心であれば読む力と書く力、会議や商談が中心であれば聞く力と話す力を優先します。全社員に同じ内容を一律に受講させると、業務で英語を使わない社員の受講意欲が下がりやすいため、対象者を絞り込むことが重要です。

ステップ2. 現在のレベルを測り、到達目標を数値で決める

研修前に、TOEIC L&Rなどの試験やオンラインのレベルチェックで受講者の現在のレベルを把握します。そのうえで、「半年後にスコアを100点上げる」「1年後に英語の定例会議で自分の担当分を報告できる」のように、期限と数値または具体的な行動で到達目標を決めます。語学力の国際的な指標であるCEFR(ヨーロッパ言語共通参照枠、欧州評議会の解説ページ)を目安にすると、試験の種類が違っても受講者のレベルを同じ物差しで比べやすくなります。

ステップ3. 教材と学習手段を選ぶ

内製で現実的な学習手段は、eラーニング、市販教材、英語が得意な社員による社内勉強会の3つです。教材を一から作るのは負担が大きいため、英語の教材が最初から用意されているeラーニングやアプリを土台にし、社内勉強会で自社の業務に合わせた表現を補う形が効率的です。選ぶときは、教材の内容だけでなく、学習時間や進捗を管理者が一覧で確認できるか、受講を促すお知らせを自動で送れるかといった管理機能も確認しましょう。

ステップ4. 学習時間を業務の中に確保する

英語研修が続かない最大の理由は、学習時間が確保されていないことです。「業務の合間に各自で」と任せると、忙しい時期に学習が後回しになり、そのまま止まってしまいます。週に1時間でも就業時間内に学習時間を設ける、上司が面談で学習状況に触れるなど、会社として学習を後押しする仕組みを用意しておくことが、受講率を保つうえで欠かせません。

ステップ5. 定期的に効果を測り、内容を見直す

3か月や半年ごとに、レベルチェックや試験のスコア、受講率、業務での英語の使用状況を確認します。スコアが伸びていなければ教材や学習時間を見直し、受講率が低ければ対象者や運用ルールを見直します。数値で効果を示せると、次年度の研修予算を確保する際の説明材料にもなります。

ただ、効果測定のためにテストを作る段階では、問題づくりと採点・集計が担当者に集中しがちです。この場面の一例がSAKU-SAKU Testingです。商品ページによると、選択式・穴埋め・並び替え・記述式のテストを作成して配信でき、受講状況や結果はリアルタイムで集計されます。自社で作った設問と用意された設問を1つのテストにまとめることもできます。注意点は、AIによるリモート監視機能の「サクテスAIMONITOR」などが有償オプションであること、日本国内仕様のため海外での利用はサポート対象外になることです。海外拠点の受講者がいる場合は、資料で利用条件を確認してください。英語の設問を作成できるかも商品ページに記載がないため、あわせて確認しましょう。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

「コンテンツの質の向上はもちろん、受講者への事前リマインドによる受講率向上や、受講状況・結果を容易に把握できるようになったことで、次の施策への展開が容易になった。」

リスク・コンプライアンス部が研修に活用する、メディカル・データ・ビジョン株式会社(出典:SAKU-SAKU Testing導入事例)

ここまでの5つのステップを、今の自社の運営に当てはめて確認してみましょう。

3サービスの役割を比較表で見る

英語研修を外注(BPO)する場合のメリットと選び方

英語研修を外注する場合、研修会社や語学サービスがレッスンの提供を担い、契約内容によってはカリキュラム設計、受講者のレベル診断、進捗のフォロー、効果測定のレポート作成まで代行します。主なメリットは次の4つです。

1. 専門講師と実績のあるカリキュラムを使える

語学教育の専門講師が、確立したカリキュラムに沿って指導するため、社内で教える場合に比べて品質が安定しやすくなります。ビジネス英語、プレゼンテーション、交渉、海外赴任前の準備など、目的別のプログラムを持つサービスも多く、自社でゼロから設計する必要がありません。

2. 研修担当者の運営負担を減らせる

受講者のレッスン予約の管理、欠席者へのフォロー、進捗の集計といった運営業務は、受講者が増えるほど研修担当者の負担になります。運営まで任せられるサービスを選べば、担当者は研修の目的設定や効果の検証といった本来の業務に集中できます。人事部門の人数が限られている中小企業ほど、この効果は大きくなります。

3. 受講者に合わせた学び方を選べる

外部サービスには、オンライン英会話、講師派遣、集合研修、合宿型研修、英語コーチングなど多様な形態があります。全社員の底上げにはオンライン英会話、海外赴任者には短期集中のマンツーマン、管理職には英語での会議を想定した集合研修のように、対象者ごとに最適な形態を選べるのは外注ならではの利点です。

4. 第三者による客観的な効果測定ができる

研修会社の多くは、研修前後のレベル診断や受講状況のレポートを提供しています。社内だけで効果を測ると評価が甘くなりがちですが、第三者の測定結果があれば、研修の成果を経営層に説明しやすくなります。

一方で、外注にも注意点があります。費用は内製より高くなりやすく、自社の業界用語や業務の流れに合わせたカスタマイズには追加費用がかかることがあります。また、すべてを任せきりにすると、研修の目的と業務の実態がずれていても気づきにくくなります。目的の設定と効果の判断は社内に残し、レッスンと運営を外部に任せる、という役割分担が失敗しにくい形です。

外注先を選ぶときに確認したい5つのポイント

• 対象者に合う形態か: 対象者の人数、拠点の場所、勤務形態に合うレッスン形式があるか
• 業務への対応: 自社の業界用語や書類の形式に合わせた教材・講師を用意できるか、その範囲と条件は何か
• 運営の分担: レッスン予約、欠席者のフォロー、進捗の集計を誰が担うか
• 効果測定の方法: 研修前後のレベルチェックやレポートの内容と、提出の頻度
• 契約の条件: 契約人数、期間、途中での人数変更、解約の条件、問い合わせ窓口の範囲

外注の費用の見方は、BPO費用・相場の目安で業務別の見積もり項目を整理しています。

外注先にレッスンを任せても、受講者の選定、受講状況の確認、テスト結果のとりまとめといった運営の一部は社内に残ります。自社の資料や動画を使った補助教材を用意し、受講状況を社内で管理したい場合は、こうした運営面を支える仕組みを併用する方法もあります。

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英語研修の費用の考え方(内製・外注別)

英語研修の費用は、受講の形態、人数、期間、カスタマイズの有無、効果測定の有無によって決まり、具体的な金額は事業者ごとの見積もりで確認します。形態ごとに、費用の構成と見積もりで確かめたい点を整理すると次のようになります。

研修の形態	費用の主な構成	見積もりで確認したい点
eラーニング・自己学習型(内製の土台)	受講者(ID)数に応じた月額や初期費用	最低契約人数、人数による単価の変化、学習管理機能やサポートの範囲
オンライン英会話(グループ・マンツーマン)	受講者ごとの月額。レッスンの回数や形式で変わる	レッスン回数の上限、予約の取りやすさ、使い切れなかった分の扱い
集合研修	1回ごとの講師料と、会場費・教材費	講師の指導範囲、教材費、実施場所、人数の上限
講師派遣型	講師1名・時間あたりの費用と、交通費・カスタマイズ費	最低実施時間、教材の作成費、実施回数ごとの条件
英語コーチング	受講者ごとの月額や期間単位の費用	期間、面談の頻度、効果を測る指標とレポート

一般に、マンツーマンのように講師が個別に対応する形態ほど1人あたりの費用は高くなり、eラーニングのように多人数で使える形態ほど低くなる傾向があります。ただし、サービスや契約条件で大きく変わるため、料金表の比較だけで決めず、複数の事業者から同じ条件で見積もりを取って比べてください。

内製の場合、外部への支払いはeラーニングの利用料や教材費が中心になるため、外注に比べて抑えやすくなります。ただし、研修の企画、受講者の管理、効果測定にかかる担当者の人件費は見落とされがちです。たとえば担当者が月に20時間を英語研修の運営に使っている場合、その時間分の人件費も研修費用の一部と考えて外注と比べる必要があります。外部への支払いだけで比べると内製が安く見えても、担当者の工数まで含めると差が小さくなることは珍しくありません。

• 内製の総コストの考え方: 外部への支払い(利用料・教材費)と、担当者の運営時間に1時間あたりの人件費を掛けた額の合計
• 外注の総コストの考え方: 外部への支払い(受講料・運営代行費)と、社内に残る確認業務の工数

費用を左右する5つの要素

• 受講形態: マンツーマン、グループ、eラーニングなど。個別対応の度合いが高いほど1人あたりの費用が上がりやすい
• 期間と頻度: 週あたりのレッスン回数や研修期間が長いほど総額は上がる
• 受講人数: 人数が多いほど1人あたりの単価が下がる料金体系が多い
• カスタマイズの有無: 自社の業務や業界に合わせた教材やカリキュラムを作る場合は追加費用がかかる
• 効果測定の有無: 研修前後のレベル診断やレポート作成を含めるかどうかで費用が変わる

助成金の活用も検討する

従業員の職務に関連した訓練を実施した事業主を対象に、厚生労働省は人材開発支援助成金を設けています。人材育成支援コースや人への投資促進コース、事業展開等リスキリング支援コースなど複数のコースがあり、要件を満たせば訓練経費や訓練期間中の賃金の一部が助成される場合があります。英語研修が対象になるかどうかは、訓練の内容、時間数、実施方法、事前の計画届の提出などの要件によって異なるため、厚生労働省の案内や都道府県労働局で事前に確認してください。助成金の受給は研修の実施後になることが多いため、資金計画は助成金を前提にせず立てておくと安心です。なお、この記事は法的助言や個別の助成可否の判断を行うものではありません。

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英語研修の導入時によくある失敗パターン

英語研修は、導入したものの受講率が上がらない、成果が見えないまま終わってしまう、といった失敗が起こりやすい研修です。よくある失敗と、その防ぎ方を整理します。

よくある失敗(Before)	防ぎ方(After)
全社員にeラーニングのアカウントを配ったが、数か月で受講率が大きく下がった	業務で英語を使う社員から対象を絞り、就業時間内の学習時間と上司からの声かけをセットにする
1人あたりの単価が最も安いサービスを選んだが、受講されずに費用だけがかかった	単価だけでなく、受講率を保つ仕組みや進捗管理の機能まで含めて比較する
目標を決めずに始めたため、研修の効果を説明できず翌年度の予算が削られた	研修前にレベルを測り、期限と数値で到達目標を決めて定期的に測定する
日常英会話中心のサービスを選び、業務で必要なメールや会議の英語が伸びなかった	業務で必要な技能を洗い出し、ビジネス英語に対応した教材やカリキュラムを選ぶ
外注先に任せきりにした結果、研修の内容が現場のニーズとずれていた	目的設定と効果の判断は社内に残し、定期的に外注先とレポートを確認する
内製で始めたが、担当者の異動で運営が止まった	運営の手順を文書化し、受講管理を仕組みで自動化できるeラーニングを使う

失敗の多くは、サービスの品質よりも、目的の設定と受講を続けてもらうための仕組みが不足していることから生じています。特に、受講者が自分の都合で学習するeラーニングは、管理者が進捗を把握し、止まっている受講者に声をかけられるかどうかで成果が大きく変わります。教材の内容に加えて、学習履歴の確認、受講の催促、テストによる理解度の確認といった管理機能が自社の運用に合っているかを比べることが、失敗を防ぐ近道です。

受講率の低下は、督促や集計を担当者の手作業に頼っているときほど起こりやすくなります。この受講管理を仕組みにする一例がOneComplianceです。商品ページによると、コンプライアンス研修に特化したeラーニングで、コースごとの受講開始日やアサイン人数、学習状況をダッシュボードで確認でき、受講を促す自動リマインダーを備えています。海外取引や海外拠点がある会社では、英語研修の対象者にも情報セキュリティや著作権などの研修を受けてもらう場面があり、受講管理を英語研修と同じ運営の枠組みでそろえたいことがあります。注意点は、英語の教材ではなく法務・労務・情報領域の研修コンテンツが中心であること、料金が受講者の人数に応じて変わり問い合わせでの確認が必要なことです。料金はプランによって異なるため、資料や公式サイトで確認してください。

「時間・場所を選ばずにeラーニングで受講でき、またテキスト・動画、どちらでも学習可能」

上場準備中で、法務や教育の専任担当がいなかった株式会社プリメディカ(出典:OneCompliance公式サイトの導入事例)

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よくある質問(FAQ)

Q1. 「研修」は英語で何と言いますか？

A. 一般にはtrainingと言います。新入社員研修はnew employee trainingやnew hire orientation、職場で実務を通して学ぶ研修はon-the-job training(OJT)、社内研修はin-house training、社外研修はexternal trainingやoff-site trainingです。参加型の研修ならworkshop、講義中心ならseminarやlectureのように、進め方で使い分けます。

Q2. 「研修を受ける」「研修生」「研修中」「研修所」は英語でどう言いますか？

A. 「研修を受ける」はattend a training sessionやtake a training courseと言い、期間を通じて受けるならundergo trainingとも言います。「研修生」はtrainee、「研修中」はin trainingやunder training、「研修所」はtraining centerと表せます。学生が企業で就業体験をする場合は、internやinternshipを使います。

Q3. 企業向け英語研修は内製と外注のどちらがよいですか？

A. 研修担当者がいて全社員の基礎力を低コストで底上げしたい場合は内製、短期間で特定の社員の英語力を上げたい場合や担当者が少ない場合は外注が向いています。全社員はeラーニングで内製し、海外赴任予定者には外部のマンツーマンレッスンを使うなど、対象者ごとに組み合わせる方法もあります。

Q4. 英語研修の費用はどのように見積もればよいですか？

A. 受講形態、人数、期間、カスタマイズの有無、効果測定の有無を同じ条件にそろえて、複数の事業者から見積もりを取って比べます。内製では、外部への支払いに加えて、担当者の運営時間にかかる人件費も費用に含めて外注と比較してください。具体的な金額は事業者や契約条件で変わります。

Q5. 英語研修に助成金は使えますか？

A. 厚生労働省の人材開発支援助成金は、従業員の職務に関連した訓練を実施した事業主を対象としており、要件を満たせば訓練経費や賃金の一部が助成される場合があります。英語研修が対象になるかは、訓練の内容や時間数、事前の計画届などの要件によって異なるため、厚生労働省の案内や都道府県労働局で事前に確認してください。

Q6. 英語研修の受講率を上げ、効果を測るにはどうすればよいですか？

A. 業務で英語を使う社員に対象を絞り、就業時間内に学習時間を設けることが基本です。上司が学習状況に触れる、管理者が進捗を確認して止まっている受講者に声をかけるといった後押しも用意します。効果は、研修前にTOEIC L&Rなどの試験やレベルチェックで現在のレベルを測り、3か月や半年ごとに同じ方法で再測定して確認します。

まとめ

英語研修は、内製と外注のどちらを選ぶかよりも、目的と対象者を明確にし、受講を続けてもらう仕組みを用意できるかで成果が決まります。最後に要点を整理します。

1. 「研修」は英語でtrainingと言い、新入社員研修はnew employee training、OJTはon-the-job trainingのように場面で使い分ける
2. 企業向け英語研修の進め方は内製と外注(BPO)の2つで、対象者ごとに組み合わせる企業が多い
3. 内製は、業務と対象者の洗い出し、レベル測定と目標設定、教材選び、学習時間の確保、効果測定の5ステップで進める。外注は目的設定と効果の判断を社内に残す
4. 費用は形態ごとに構成が違うため、同じ条件で複数の見積もりを比べる。内製では担当者の人件費も含め、助成金は要件を事前に確認する
5. 失敗の多くは目的の設定と受講を続ける仕組みの不足から生じるため、受講管理・テスト・リマインドを仕組みにする方法を検討する
6. 受講管理の仕組みを検討するときは、サービスの資料を取り寄せ、英語教材の有無やサポートの範囲を比べる

まずは、社内で英語が必要な業務と対象者を洗い出し、どこまでを自社で担い、どこからを外部に任せるかを決めるところから始めてみましょう。運営の手作業が負担になっていると感じたら、資料で受講管理の仕組みを比べてみてください。

参考文献

• 厚生労働省「人材開発支援助成金」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/kyufukin/d01-1.html
• Council of Europe「Common European Framework of Reference for Languages」 https://www.coe.int/en/web/common-european-framework-reference-languages
• Smart Boarding「株式会社ハナヤマ 導入事例」 https://smartboarding.net/example/1573/
• イー・コミュニケーションズ「メディカル・データ・ビジョン株式会社 SAKU-SAKU Testing導入事例」 https://www.e-coms.co.jp/jirei/jirei29
• OneCompliance公式サイト https://onecompliance.jp/